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戸建てではかなりレベルが高いシステムにはなっているが
首都圏のマンションでは郊外の団地物件ばかりのオール電化。
とくに最近の物件は
戸数確保のために立地を犠牲にしなければなりたたない
首都圏のオール電化マンション。
マンションではこの程度の存在となっているこのシステムについて
引き続きバトルしてもらいましょう!
[スレ作成日時]2007-09-17 10:37:00
戸建てではかなりレベルが高いシステムにはなっているが
首都圏のマンションでは郊外の団地物件ばかりのオール電化。
とくに最近の物件は
戸数確保のために立地を犠牲にしなければなりたたない
首都圏のオール電化マンション。
マンションではこの程度の存在となっているこのシステムについて
引き続きバトルしてもらいましょう!
[スレ作成日時]2007-09-17 10:37:00
これだけ続いているスレで、立地云々は最近の話のように思うが。
むしろ大規模郊外団地にしか採用されない事実を認めたくない
18や20の方がはるかに長く住み着いているんじゃないの?
オール電化なんて所詮その程度のものでしかない。
新築オール電化マンション特集
http://shinchiku.homes.co.jp/search/bukken/sk-1/sid-124.html
物件119件のうち、都内はわずか10件で半分がワンルームに毛が生えた程度の物件。
都心ではなく区内の新築物件でまともなのはプラウドタワー1件だけ。
こんな安っぽいシステムがマンションの快適性を左右するなんて、
ヘソで茶が沸く話だよ。
無限ループ?住み着いている?
いかようにもどうぞ!
購入者からみた視線で説得性あるマンションの価値という見地で
何一つ具体的でまともなレスができない荒野の原住民が吼えても
きっと都内までは届かないだろうよ(笑
で、世間では人気マンションランキングにおいて
オール電化が上位をしめているという事。
どう考えても、荒野の団地は併用マンションの方が多いというのに
長く話するだけ、誰も付いてこないよ。
>>21
ずいぶんやさしい評価だな。
プラウドタワーといっても飯田橋じゃなく練馬だろ?
駅近(5分以内)物件じゃないよ。。。
そうすると新築販売中ではホント〜〜〜に皆無だからあえてプラウドタワーだけ残したの?
それにしても、練馬には採用して飯田橋には採用されないってのも笑えるな。
同じプラウドタワーでもオール電化の採用にはそれだけ差があるということか。
前に書いてあったパークハウスの話と通じるものがあるな。
どのみち、オール電化団地は千葉・埼玉・神奈川の郊外専門ということか。
>>26
この文章がまともな日本語と言い張れるオール電化マンションクオリティ!
しいて書き直せば
>どう考えても、荒野の団地物件は併用マンションの方が多いのに。
>話を長引かせても誰もついてこないよ。
というところか。
IHの電磁波による脳への影響は以外と深刻なのかもしれないな。。。
>>22
本当にプラウドタワー以外はワンルームか駅から遠いのしかないじゃん。
埼玉、千葉、神奈川の物件にしてもこのレベルでは、、、
23区内では野村以外では上場しているカナデベ物件すらない。
こんなもの買うのかよ・・・ここの団地住民は。
>>31
それ以上に、君が許せないであろう併用マンションも
幾らでもHITするのだが。
IHクッキングヒーターのみの採用だが、増えてきてるみたいだね。
無理して一々名前変えなくて良いよ。面倒臭いでしょう。
数ヶ月前から文面といい、出てくるタイミングがみんな一緒。
長々、同じ主張の繰り返しはアンタだけだよ。
はぁ〜
結局立地の話で終わりかぁ〜
オール電化に対する助成って見直しが検討されているのではなかったでしたっけ?
電気代の助成は電力会社主体だからしばらくなくなることはないと思うけど設備導入に関する公的要素が大きい助成は廃止も含めて検討段階ではなかったっけ?
あまり台数が増えると助成が追いつかないとかで、ハイブリット車のような車に対する助成と同じ形で進められていると聞いたのですが。
消費者には直接関係ないけど、首都圏ではこれを恐れてデベはオール電化に消極的なのではないでしょうか?
>>35
産経新聞webサイトより
省エネルギー効果が高い電気給湯器「エコキュート」の普及促進をめぐって、財務省と資源エネルギー庁の「さや当て」が続いている。
同省の調べによると、エコキュートの普及台数は平成18年度で100万台を突破、このうち、補助金を受けていない「自前」による購入が63万台に達する見込み。財務省は「自前の普及が進んでいるのに補助制度を継続する意味があるのか」として、制度の存続を求めるエネ庁をけん制している。
エコキュートは、エネルギー効率が高い上、二酸化炭素を排出しないことから、国が補助制度を設けて普及を促進。エネ庁は「京都議定書で掲げた二酸化炭素削減目標を達成するため、高効率給湯器の一段の普及加速は不可欠だ」として、19年度予算でも補助金として125億円を要求している。
これに対して財務省が注目するのは、ハイブリッド自動車を対象にした補助制度の動向。17年度には25万7000台まで普及したが、このうち自前による普及が12万5000台に達しており、エネ庁は19年度で補助金を要求していない。エコキュートはハイブリッド車より「自前率」が高いため、財務省は「補助金がなくても普及し始めた」と判断、補助金の見直しに着手したい考えだ。
産経新聞webサイトより自前で導入というのはマンションで施工主が購入していることが多いのに
カットしたらどうなるかは日の目を見るより明らか。
前にも書かれていたけど、補助金頼みの設備導入は危ういところがある。
(時限的要素が高い)
だから財閥系をはじめとする大手は積極的でない。
とくに都心のようなオール電化の利用価値が薄い地域ではなおさらだ。
目の前のエサにしか反応しないからオール電化団地などが高額で買えるんだよ。
補助金がなくなったらどうなるかなんてところまで考えているヤツなどここにはいないよ。
電磁波でやられる前にもとからやられているからそんな判断できるんだろうし、
そんな人間にはIHの電磁波なんて関係ないだろうよ。
都心君が、泣こうがわめこうが、電化戸数は増えていくんだから、↓
http://allabout.co.jp/house/alldenka/closeup/CU20061018A/index.htm
何千万以上出しておきながら、快適な電化生活を営めないんなら、併用住居者は、まあデベの都合の被害者だね。
よし、都心君の反応を予想してみるか。
1.バーカ、そうやって郊外カス物件を掴まされてろ、***!!
2.マヌケが、電磁波で頭やられてるだろ**が。デベが選んでるのは併用だ!
>>37
普及してきたと言う証拠だね。
補助金は施工主も申請が出来、先着順の一般よりか比率高いでしょうね。
数万円の助成金ぐらいで、敬遠ってのはないだろうね。
エコキュートの価格も下がってきているし。
それより、ライフエルはどうなったの。何も言われなくなったね。
助成金でも600万円から始まっていたと思うけど。
その助成金も5年後には打ち切りってなんて言われていたね。
小泉首相の時に勢いだけで始めたが、まだまだ早すぎたらしいか。