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戸建てではかなりレベルが高いシステムにはなっているが
首都圏のマンションでは郊外の団地物件ばかりのオール電化。
とくに最近の物件は
戸数確保のために立地を犠牲にしなければなりたたない
首都圏のオール電化マンション。
マンションではこの程度の存在となっているこのシステムについて
引き続きバトルしてもらいましょう!
[スレ作成日時]2007-09-17 10:37:00
戸建てではかなりレベルが高いシステムにはなっているが
首都圏のマンションでは郊外の団地物件ばかりのオール電化。
とくに最近の物件は
戸数確保のために立地を犠牲にしなければなりたたない
首都圏のオール電化マンション。
マンションではこの程度の存在となっているこのシステムについて
引き続きバトルしてもらいましょう!
[スレ作成日時]2007-09-17 10:37:00
>>35
産経新聞webサイトより
省エネルギー効果が高い電気給湯器「エコキュート」の普及促進をめぐって、財務省と資源エネルギー庁の「さや当て」が続いている。
同省の調べによると、エコキュートの普及台数は平成18年度で100万台を突破、このうち、補助金を受けていない「自前」による購入が63万台に達する見込み。財務省は「自前の普及が進んでいるのに補助制度を継続する意味があるのか」として、制度の存続を求めるエネ庁をけん制している。
エコキュートは、エネルギー効率が高い上、二酸化炭素を排出しないことから、国が補助制度を設けて普及を促進。エネ庁は「京都議定書で掲げた二酸化炭素削減目標を達成するため、高効率給湯器の一段の普及加速は不可欠だ」として、19年度予算でも補助金として125億円を要求している。
これに対して財務省が注目するのは、ハイブリッド自動車を対象にした補助制度の動向。17年度には25万7000台まで普及したが、このうち自前による普及が12万5000台に達しており、エネ庁は19年度で補助金を要求していない。エコキュートはハイブリッド車より「自前率」が高いため、財務省は「補助金がなくても普及し始めた」と判断、補助金の見直しに着手したい考えだ。
産経新聞webサイトより自前で導入というのはマンションで施工主が購入していることが多いのに
カットしたらどうなるかは日の目を見るより明らか。
前にも書かれていたけど、補助金頼みの設備導入は危ういところがある。
(時限的要素が高い)
だから財閥系をはじめとする大手は積極的でない。
とくに都心のようなオール電化の利用価値が薄い地域ではなおさらだ。