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今後はどうなると思いますか?
[スレ作成日時]2011-03-13 12:49:07
今後はどうなると思いますか?
[スレ作成日時]2011-03-13 12:49:07
液状化がばれてしまったんで、今度は共同溝さえあれば大丈夫って流れに?
ここは逃げる事が出来ず選択肢の無い人が集うスレですね。
切なすぎる。
他のスレ引用。
皆さん大深度の共同溝ってしってますか?
(新宿、六本木、現築地、大手町、豊洲、有明、中央防波堤、芝浦、大井が地下40m以深の
大型シールドトンネルでつながっており電気、水道、通信、物流、インフラの通り道です。)
芝浦、大井以外は都市再生緊急整備地域(開発めまぐるしい)にあたり
現築地以降の湾岸は、頑丈な大深度の共同溝1本がつながっています。
よく考えるとマンションに直接に荷物が届く分けないし
マンションと地下40mは直悦繋がってないので
結局は経由を繰り返して浦安同様、電線共同溝(浅いところ)を利用しています。
大深度の共同溝があっても液状化対策しても、40m以上の地中でで影響を受ければ同じです。
とはいえ被害にあえば新宿方面から大深度の共同溝を通して
接続された都市再生緊急整備地域の出口付近の地中のに物資が運ばれてきます。
都心部、内陸は陸続きで放射線状の幹線道路の下に頑丈な共同工もありますし
民間企業が無計画に施工したインフラがあるので、以降100年かけて大深度の共同溝を引きます。
昔のように無計画に電柱をたてたり、何度も道路を掘削するより
近代的にインフラをまとめて、地中に埋めたほうが効率的ですし、景観もいいですが
大深度の共同溝とマンションが、直接繋がってないのであれば
デベは何を自慢げにと思いますし、マンションの資産価値は図れないように思います。
共同溝とは2以上の公益物件を収容する中のトンネルで、電気、通信の電線共同溝が一般的です。
身近なのが道路の電線で横切るとで危ないので埋めていたり、
マンションも電柱から直悦引き込むのではなく地中経由するのが一般的です。
大型で人が歩ける広さの共同溝も都内、横浜、全国政令都市、浦安なんかもあるようです。
大深度の共同溝ですが、通信会社、電力会社、地下設備があるデーターセンター、
重要設備のある建物、公共性が高い建物は直接接続されている可能性はあります。
ちなみに大半のデベは地盤改良をしても効果がわからないので基礎の太さ、本数で対応するようです。
こんだけ余震が続けば湾岸の資産価値も落ち続けるだろうな・・・
震災で深刻な被害が予想されるのは家屋の倒壊と火災発生によるものです。
現在お住まいの建物が免震構造であっても、周囲の建物が倒壊したり火災が発生
すれば被害は瞬く間に広がります。
湾岸地域の液状化対策は今後も課題として残ると思いますが、震災発生時に生命
に危険を及ぼす要因となるものは、その地域の建物、道路の幅、非難場所等、そ
れらを総合的に判断すべきです。
いくら高台の高級住宅地に住んでいても、1箇所で火災が発生すれば延焼する場
合もあります。古い雑居ビルが倒壊すれば道路は寸断されます。
首都直下型地震で湾岸地域の被害想定が低い理由は、比較的新しく開発された街
であるため道幅が広く、非難場所が確保され、且つ耐震基準を満たした家屋が多
い点にあります。いまだに耐震補強が施されていない建物が入り混じっている地
域は多いのではないでしょうか。
有明には防災拠点施設が設置されました。震災発生時、緊急物資は海上から船舶
により集められます。水、食料等の物資は有明から都内の被災地へ送られます。
道路が寸断されている地域は併設されたヘリポートから空路により避難所に運ば
れる計画です。
枝川(江東区)には政府の食料備蓄基地があり、ここから備蓄米が放出されるで
しょう。
物資とは逆に、有明に集結したDMATを頼りに多くの怪我人が搬送されて来る
ことになるでしょう。
液状化にこだわるなら湾岸地域には住むべきではないと思いますが、震災発生時
湾岸地域が首都圏の食料、医療を支える重要な役割を担います。
総合的に見れば、むしろ安全な地域だと私は思っています。
以上のことを、ご理解して頂ける方だけに申し上げます。
冗長な駄文。ご理解頂ける方だけ相手にジリ貧地域を脳内埋め立て
まぁ、買えない人には関係ないことだから良いんじゃないですか?(笑)
↑買えないとこうなるよ(笑)
今、私にできること。
「デマに惑わされないようにしよう」
ACのCMより。
ここで根拠のないデマやネガを繰り返す人は
今の日本に不要な人たちですね。
ボール転がりテストやったか?
東京で地震が起こった場合、参考にすべきは今回の地震ではなく、阪神・淡路大震災。
つまり、住宅密集地での地震。
津波ではなく、火事による連鎖被害の方が怖い。
液状化で人は死にませんからね。
危うきに近寄らず。
先人の知恵です。
くわばら、くわばら。
これだけ「お上御用達企業」が集中していれば、計画停電の対象外にせざるを得ないのでしょう。
NTTデータや日本ユニシスは官庁や金融大手のシステムを担当しているようですしね。