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基本、自分だけ良ければそれでいい・・・
だからダメなんじゃない?
[スレ作成日時]2010-06-26 17:52:01
基本、自分だけ良ければそれでいい・・・
だからダメなんじゃない?
[スレ作成日時]2010-06-26 17:52:01
中国紙・寧波日報は7日、「9歳の意識不明の女児、口から8匹の生きた虫、食べ物に付いていたハエの卵が原因か」と題した記事を掲載した。
窒息による酸素不足で意識不明となっていた女児が入院先の寧波市内の病院で、医師が女児のチューブを交換しようとした際、口から8匹の生きた虫がはい出してきた。4日午前、女児は友人と遊んでいる最中に誤ってひもが首に絡みつき、窒息状態になって病院に搬送されてきた。
医師によると、最も長いもので2センチほどの長さだった。「入院前にハエの卵が付着した不衛生な食べ物を食べたせいではないか。入院後、胃腸の動きが弱まり、食べ物が消化されず、胃の中にそのまま残っていたため、孵化して這い出してきたのだろう。または回虫の可能性もある」との見方を示している。
中国メディアによると、今年7月に米サイト「ビジネスインサイダー」が発表した世界の軍事力ランクは、米国・ロシア・中国・インド・英国・フランス・ドイツ・トルコ・韓国・日本という順だった。また、スウェーデンのストックホルム国際平和研究所が4月に発表した2013年の世界の軍事費ランキングは、ベスト3が米・中・ロという順。日本は8位、韓国は10位だった。
一方、中国のインターネット・ユーザーが最近、ネット掲示板に「韓国人が『韓国陸軍は世界3位の実力だ。中国は急いで仲良くしとけ』と言っている」とのスレッドを立ち上げ、注目を集めている。
このユーザーは「韓国ニュースサイトNaverの報道によれば、米空軍は7月28日、静止衛星の打ち上げに成功した。これは中国を監視するものとの見方がある」と紹介。そして、「このニュースが韓国のネット上で話題になり、ある韓国人は『韓国陸軍は世界3位の実力だ。中国は急いで韓国と仲良くしとけ』と言っていた。また別の韓国人は『米国と韓国との間に衝突が起きれば、韓国に災いが及ぶ』と心配していた」と指摘した。
韓国ネットユーザーたちのコメントは以下のようなものだったという。
「韓国も低画質の役に立たない衛星ばかり発射するのはやめるべきだ。早く平壌上空に先進的な軍事静止衛星を打ち上げろ」
「わが韓国は政治闘争に忙しい。軌道衛星を打ち上げられるのはだいたい120年後だ」
「ソ連がなくなって、アメリカに対抗できる国はなくなった。アメリカは中国と戦いたいんじゃなくて、手の中で監視したいだけだ」
「またアメリカ+ヨーロッパ+日本 vs 中国+ロシアって形になったのか。第2次冷戦の開始を予告する監視衛星を発射!!!ほかの主要国がどっちにつくか、気になる」
「アメリカと中国がケンカになったら、韓国は予想外の巻き添えを食う」
「うわ・・・うらやましい!」
「もし韓国がアメリカ、日本、中国、ロシアのどれかを選ぶとしたら、やっぱりアメリカがいいかも」
「中国は早く、韓国のために自主統一の道を開くべきだ。そして相互不可侵条約を結ぶ。韓国の陸軍は世界3~4位で、アメリカ陸軍に代わるレベルだから。これがアメリカが韓国陸軍の発展に力を入れる理由でもある」
「もし韓国がロシアみたいな軍事力を持っていたら・・・、アメリカや日本、北朝鮮も簡単にはいじめないだろうな」
「アメリカ、やっぱり強気だな」
こうした韓国ユーザーのコメントに対する中国人の反応はどんなものか? コメントを拾ってみた。
「韓国ネット民の民度ってこんなもんか」
「大バカとしか言いようがないな」
「中国陸軍は世界一。これは世界の常識だ。韓国が3位なんて聞いたことがない。自称だろ。北朝鮮にも対応できないくせに、よくそんなウソ言えるな」
「朝鮮半島統一ってやっぱり必要だ。兄弟が長年ケンカしてたんだから、仲良くしな。しかし一部の韓国人って本当に無恥で傲慢だな
中国紙・第一財経日報は8日、同国の食品メーカー、上海福喜食品が期限切れの肉を製品に使用していた問題で、中国と日本の当局が協議を行い、中国側が「日本に輸出する製品には問題はない」と説明したにもかかわらず、日本側は信じなかった、と報じた。
報道によれば、両国は北京で6日、この問題をめぐる協議を行った。日本の報道によれば、日本側では厚生労働省、中国では国家質量監督検験検疫総局が協議を主導した。
日本メディアによると、協議で中国側は日本に対し、「日本に輸出する製品には問題がない」と説明した。
しかし日本側は「報道と資料から見る限り、輸出向けも国内向けも生産は同じラインで行われていた。また、報道などによれば上海福喜では生産期日の改ざんや期限切れ肉の使用が珍しいことではなかったとされている」と指摘。「現在ある証拠と説明だけでは、日本の消費者の疑念を打ち消すことはできない」と表明し、中国側はこれに対して「理解している」と応じたという
● 『FLASH』 2014年8月12日号、
「ネズミの頭」入りチャーハン、汚水ビーフン、
ドブ油、災害支援物資にカビパン…
『 中国「猛毒食品」真実の製造現場写真 』
マック「チキンナゲット」は氷山の一角! それでも食べるか!!
http://www.kobunsha.com/shelf/magazine/past?magazinenumberid=2837
★緑色の鶏肉も氷山の一角。 中国から来る「汚染・腐敗」食材から身を守れ!
・・・・『週刊新潮、8/7号』
▼中国厨房の常識:
「布巾が雑巾」「つば吐き」「素手で盛りつけ」
▼「高級官僚2万人」のために存在する「食品特別供給センター」
▼「非中国食品」だけの店が見つかる「外食99店舗」アンケート
▼仲良し韓国にも輸出されていた「寄生虫入りキムチ」
▼街中レストランに蔓延する「中国食品」からいかに逃れるか?
● 『AERA 8月18日号』
▼ 22社調査、加工食品はブラックボックス、
外食小売り加工食肉製品緊急調査、
見えない中国依存、
細菌検査 年14万件で品質チェック、
http://publications.asahi.com/ecs/detail/?item_id=16206
● 『AERA 8月4日号』
▼ 自国人も信じない中国人の恐ろしい食品モラル、
●●● 中国人医師ら8人が感染の疑いで隔離、(エバラ出血熱)
西アフリカのシエラレオネで、大流行しているエボラ出血熱の感染者を手当てして
いた中国人の医師ら8人が、感染の疑いがあるとして隔離されていることが分かった。
AFP通信:8月11日、現地の中国大使の発言:
隔離されているのは医師7人と看護師1人で、症状は不明。
世界保健機関(WHO)の8月11日の集計では、エバラ出血熱による死者は、
シエラレオネなど西アフリカ四カ国で計1013人になった。
【ハノイ時事】ベトナムと中国が領有権を争う南シナ海の西沙(英語名パラセル)諸島海域で、中国船に体当たりされ転覆したベトナム漁船の女性オーナーが、中国船の所有者に対する損害賠償請求訴訟の準備を進めている。訴訟が成立するかは不透明だが、オーナーの長男が日本に留学しており、学費を工面するための窮余の策だ。
漁船は、中国が石油試掘作業を強行し、両国船舶の衝突や放水合戦が続いていた5月26日、中国船「11209」から体当たりされ転覆した。乗組員10人は他の漁船が救助して無事だったが、漁船は船腹に穴が開くなど修理不可能で、機材の多くも損傷した。
オーナーのフイン・ティ・ヒエウ・ホアさん(37)は「損失は50億ドン(約2400万円)に上る。日本で勉強している息子の留学費用を払えない。すべてを奪った中国が憎い」と怒りをあらわにし、提訴を決めた。
安倍総理、
自民党安倍晋三のおともだち百*NHK経営委員がまた暴言!!!!!!!!!!!!!!
「バヌアツやナウルはくそ貧乏なが屋で泥棒も入らない。」
これが安倍外交ですか?
だとしたら、安倍自民党の外交力は「永遠の0ゼロ」です。
2014年8月11日、中国の軍事関連掲示板・米尓社区に、「こんなに多くの人が日系自動車を買う理由がやっと分かった」と題した記事が掲載された。
会社の同僚が車を買うという。「こんな時だから日系自動車は買うなよ」とアドバイスした私。そこで同僚と2人で各社の販売店をめぐることになった。
最初に行ったのは一汽大衆(中国第一汽車とフォルクスワーゲンの合弁企業)の人気セダン・MAGOTAN販売店。だが、予算の20万元(約330万円)を大きく上回る価格で、試乗車もないという。店員は横柄な態度で「買っても買わなくても別にかまわない」という雰囲気だ。次は北京ヒュンダイのix35。試乗もできて、エンジン性能もまあまあ良かったが、内装があまりにもちゃちだ。
次に訪れたのはビュイック・リーガルの店。予算内のリーガル試乗車は汚れていて、車内は狭く感じた。走りは良かったが、エンジン音がうるさいのと燃費の悪さにビックリ。シボレーのMALIBUは同僚が「ロゴが嫌い」だという。仏系自動車は「燃費が悪すぎるから考えていない」とのことで、シトロエンは見に行かなかった。高級車は予算オーバーなのでパス。残るはフォードだが、希望の車種はなかった。国産車は対象外で、合弁企業の外国系車を買いたいとのことで却下。
日系自動車以外はほとんど見て回ったが、修理やメンテナンスのコストが低く、故障も少なく、価格の安い日系自動車が人々に選ばれるのは極めて当然だということがよく分かった。
中国に返還された香港の初代行政長官を務め、現在、中国人民政治協商会議(政協)副主席という中国の要職に就いている董建華氏の娘婿が7月下旬、米サンフランシスコ国際空港で、酒に酔った挙げ句、女性の身体に触るなど強制猥褻の疑いで逮捕され、8月18日にサンフランシスコ市内で裁判が開かれることが分かった。
いま香港では2017年の行政長官選挙での普通選挙導入をめぐって、民主派と親中国派が対立しており、この娘婿が有罪になれば、有力な親中派高官である董建華氏を巻き込むスキャンダルに発展、民主派勢力を勢い付かせる可能性もある。
この娘婿はエリック・マクリーン・スライトン氏(53)で、香港の金融機関、アクティス・フィナンシャル社の取締役を務めている。
米紙「サンフランシスコ・クリニクル」によると、スライトン氏はサンフランシスコに出張し、香港に帰る際、空港で酒を飲み泥酔。彼の着衣が空港の保安職員の制服と似ていたことから、空港の搭乗カウンターにいたアジア系の女性に「私は空港の保安要員だ。所持品をチェックする」などと言って、女性の身体を触ったという。
女性が叫び声を上げると、近くにいた本物の保安要員がスライトン氏を詰問。同氏は逮捕されたという。
スライトン氏は翌日夕、保釈金1万ドル(約100万円)を払って保釈され、香港に帰ったが、8月の裁判に出席しなければ、逮捕され、そのまま留置場送りとなる。
これに対して、董氏は「彼の酒癖の悪さにはほとほと参っている。これまでも酒で何度も失敗している。だが、エリックは娘の良き夫であり、孫の良き父親である。エリックと彼の家族がよく話し合い、この難しい局面に対処してくれるよう願っている」とのコメントを発表した。
この事件について、香港メディアはスライトン氏の顔写真付きで「董建華の娘婿のスキャンダル」として大々的に報じている。とくに民主派寄りの「リンゴ日報」や「信報」などは「スライトン氏は10年以上前から酒でさまざまな事件を起こしているスキャンダルメーカーで、現在、禁酒していたはずだが、また病気がぶり返した。このような不幸な事態は起きてはならないことだ」などとおもしろおかしく伝えている。
スライトン氏が重役を務めるアクティス・フィナンシャル社は強制猥褻という破廉恥な行動に対し、「内部調査」を行なっており、場合によっては解雇もあり得るとの姿勢だ。スライトン氏の妻のオードリーさんはスライトン氏と留学先の米プリンストン大学で知り合い、1986年に結婚したが、同氏の酒癖の悪さに、夫婦仲は冷え込んでいる状態だという。
また、香港の政情に与える影響は不透明だが、董建華氏は大臣クラスの政協副主席であり、ネット上では「中国の国家指導者の親族も、金や性に対するどん欲さに汚染されている」と董氏を揶揄するコメントが出ている。
2014年8月13日、中国は日本のみならず、東南アジアなどの周辺国とも領土問題を抱えており、緊張状態が続いている。中国の領土について、作家の馮学栄(フォン・シュエ口ン)氏は意見を発表した。
馮氏は、「中国の憤青(※反日思想が顕著な若者)は『○○は古来より中国の領土』と口癖のように発しているが、古来より中国の領土だった土地など1つもない。中国人の領土は全て武力により獲得してきたものだ。古代、中国と隣国の境界線はあいまいだったが、その後武力により境界がはっきりした。今の中国の土地では、かつて『南越国』『大理国』『渤海国』などが存在したが、武力により消滅したのだ」と発言した。
日本オリンピック委員会(JOC)はこのほど、中国江蘇省南京市で今月開催されるユースオリンピックに参加する日本人選手に対して、「攻撃されることを避けるため、選手村の外ではユニホームを着用せず、私服で外出するように」と通知した。中国・環球網が12日、英ロイターの同日付の報道として伝えた。
報道は「中国と日本は領土問題をめぐって関係が緊張している。中国は国民に対して、1937年に起きた南京大虐殺を忘れないよう求め、日本の保守派の政治家や学者らは南京大虐殺が起きたことを否定している状況だ」と説明した。
報道によると、日本選手団の藤原庸介団長はこのほど、「外出する時には、外は必ずしも安全とは限らないということを意識してもらいたい。選手村ではユニホームを着てほしいが、街中では普段着でいい」と話した。
このニュースが伝わると、中国のインターネット・ユーザーたちから次々と日本への反感がこもったコメントが寄せられた。一部を拾ってみる。
「考えすぎだ。中国人は野蛮人じゃない」
「中国人をバカにしすぎ。うちらは客に対してそんなことしない。日本人じゃないんだから」
「こぶしは人でなしの安倍だけに向ける。一般市民にではない」
「中国人も関係のない若者をいじめるほど腐っちゃいない。日本人は心配しすぎだ」
「中国と日本の関係が氷点まで冷え込んだという事実を反映している。そして、日本人が中国人の民度を不安に思っていることの表れだ」
「中国人は卑劣なことはしない。中国の汚染が嫌なら参加しなければいい!」
「民間の関係はそんなに悪くないぞ」
「日本人には南京に行く勇気あるのか?」
「服着てなくても日本人は分かるけどね」
「日本人は来るな」
「中国の空気は汚染されている。でも日本の放射能汚染の方がひどい」
「参加しないのがベスト。歓迎してないから」
「日本のヤツら、だんだん頭おかしくなってきたな」
「殴られる用意ができてるなら、ご希望通りにします!
◇浙江省杭州市、運営者に450万円の過料
中国浙江省杭州市で6〜7月、遊園地「富士急ハイランド」(山梨県富士吉田市)のお化け屋敷を模倣するなどの違法行為があったとして、杭州市当局が施設運営者に27万5100人民元(約450万円)の過料を命じる行政処分をしていたことが分かった。同ハイランドの親会社の富士急行が14日発表した。
富士急によると、問題のお化け屋敷「慈急病院」は、中国の「悪霊研究所」と称する団体が「史上最恐怖の日本のテーマお化け屋敷」として運営。富士急側は杭州市当局に(1)ハイランドのお化け屋敷「慈急総合病院」と名称が酷似(2)富士急からライセンスを得たとの虚偽の宣伝をしている−−と通報し、調査を求めていた。杭州市当局は、虚偽宣伝に加え、無許可営業だったと認定したという。
中国の遊園地などに対しては、ディズニーランドなど海外のテーマパークをまねた施設運営に海外から批判の声が上がっており、杭州市当局は知的財産保護のため厳しい処分で臨んだとみられる。
中国・U体育は4日、「ガオ・リンの妻が家族と香港で休暇中に差別に遭う、日本人かと聞かれる」と題した記事を掲載した。
香港で家族と休暇を過ごしているサッカー中国スーパーリーグ・広州恒大に所属するガオ・リンの妻、王晨が3日、マイクロブログで「香港人は中国本土の人間に友好的ではない。香港でのこの数日間、何度も非友好的な待遇を受けた」と不満を漏らした。
ガオ・リンの妻によると、「腕時計を修理に出そうとしたら、『安物しか使ったことないから、壊したんだろう』と言われ、母親とパックを買いに行ったら、袋を開けたと濡れ衣を着せられた。違うと言っても『あんたたちのような人間がやったに違いない』と言われた。タクシー運転手もいつも仏頂面」だった。
さらに、「夜、食事をしようとレストランに入って行ったら、『日本人ですか?』と店主が丁寧に応対してきた。違うと言ったら、食べ終わった途端、『ほらほら、とっとと出ていきな』と追い返された」という。その後、この書き込みは削除された。
2014年8月14日、揚州網は江蘇省揚州市の女性が体験した韓国旅行を紹介した。
女性は2980元(約5万円)で5泊6日の滞在ができ、中国でも有名なガイドが引率することもあり、3月に激安の韓国ツアーに申し込んだ。ところが、出発1週間前にビザが下りなかったことを理由にガイドが変わり、女性は不安を感じたという。
その不安が的中したのか、女性は「旅行会社が用意した食事や宿泊施設の水準の低さはがまんできるとしても、ガイドの態度はとても耐えられるものではなかった。ガイドはそれまで愛想が良かったのだが、私たちが店で商品を購入しないと、バスの中で態度が豹変。辛辣な口調で私たちを批判した」と体験談を語っている。
これについて、記事は「出発前に詳細なスケジュールを提出してもらい、別途出費が必要な場所は事前に確認しておくべきだろう。仮に観光中にガイドに不審な点があれば、証拠を撮影した方がいい」と警戒を呼びかけている。
中国・荊楚網は11日、「息子が同級生の夏休み写真に嫉妬、親が観光地の写真を合成して慰める」と題した記事を掲載した。
湖北省武漢市の小学5年生の男の子を持つ母親が、夏休み中の息子をどこにも連れて行けない罪滅ぼしとして合成写真を作成した。有名な観光地、桂林の風景写真に息子の写真を貼りつけて、行ったことにするというもの。同級生から楽しげな家族旅行の写真を見せられて焦っていた息子の小さな虚栄心を満足させることができたようで、息子の顔色はよくなったが、この母親は内心では喜んでいなかった。
母親は新居に引っ越したばかりで、今年の夏休みは経済的に息子を家族旅行に連れていく余裕がなかった。だが、同級生から相次いで送られてくる写真を見た息子から、「自分もどこかに連れて行ってほしい」とせがまれ困っていたという。
中国紙・中国青年報は14日、「『鬼子を倒す』演技が近年大げさに、観衆を引き付けるため」と題した記事を掲載した。
抗日戦争が集結してから半世紀以上が経過したが、その傷跡はいまだに随所で垣間見ることができる。近年、「鬼子(旧日本兵の蔑称)を倒す」抗日ドラマが激しさを増している。凶悪で頭の悪い「鬼子」は烏合の衆で、一撃で倒されてしまう。中国人も「鬼子」が八路軍やゲリラ部隊によって一瞬のうちに跡形もなくなるシーンを見ることに慣れきっている。素手で「鬼子」を真っ二つに切り裂いたり、手榴弾を投げて敵機を墜落させたりといったシーンも頻出している。
新中国成立後の映画には「鬼子」を凶暴でまぬけでスケベで薄気味悪い姿に描くことで、民族の自信を鼓舞する目的があったとすれば、近年の「鬼子」作品は明らかに大げさすぎる。歴史は最高の教科書。中日関係が悪化する今日、双方は公正に歴史を観察する必要がある。日本政府は歴史を忘れるべきではないと批判を繰り返す自分たちも、歴史を子どもの遊びにしてはならない。真実とかけ離れた姿で過去を描き、歴史をでっち上げても、ライバルを倒すことはできない。8月15日の中国抗戦勝利記念日によく考えるべきだ。
中国も共産党の恐怖政治でどこまでエセ共産主義を続けられるかだ。
高所得階級、知識階級、知日派、香港人などは日本について反日感情は無い。
むしろ反日を国が煽る事を共産党自身の保身の為だという事に気がついている。
ボーダーレスで思考してる彼らには自分の国の政府が足枷だと感じているだろう。
極右ファシスト*倍自民党ネット工作員の思想は理論破綻してるんだろう。意固地に嫌韓している姿は見苦しい。社会で笑われているのはね*うよ。安倍が国民をマインドコントロールするために設立した会社でもならなければ職はないだろう。いつも批判・中傷だけ、中国・北朝鮮以上の独裁国家を安倍自民党は目指しているが、そんな国にメリットはない。日本の敗戦、ナチスドイツの敗戦、大日本帝国の崩壊で大方の結論は出ている。ね*うよは何をどうしたいの?中国人や韓国人を殺したいの?単に駄々っ子のように暴れているようにしか見えないのだが、「笑」「www」じゃ馬鹿の常套句だよ
↑
こういうくだらない奴はさて置き、中国は軍拡を真剣に止めろ。
中韓のやってる事は一政党、一大統領の支持率維持の為に敵国を
作ってるに過ぎない。中国が天安門で自由を叫ぶ学生を戦車でペシャンコに
ひき潰し、つぶれたスイカのように。
こういう周辺に緊張を与える馬鹿国家。その国にシッポをふり近付く韓国は
自由主義陣営を棄てた国だ。539の哀れな妄言を見ろ。
こういう国民を大量生産してる韓国は国の体をなしてない。
人に寄りかからず、生きていくのが個人、国家の方向性だ。
自由主義と言いながら工業的創造力も無く模倣だけでは死国である。
こんな国に存在する価値が有るだろうか?
中国で発覚する犯罪の多様さは、日本の比ではない。現地の情勢に詳しい拓殖大学教授の富坂聰氏が報告する。
* * *
偽ブランド品、コピー商品、パクリ行為、偽装、海賊版、違法ダウンロード……。
中国には国内外の知的所有権を踏みにじる現実が横たわっている。身近なものであれば料理に使う醤油や塩、はてはパソコンや携帯端末、デジタルカメラに至るまで〝山寨〟(さんさい)と呼ばれるコピー商品であふれている。
日本社会と事情が違うのは、コピー商品をニセモノと知りながら買う消費者がいて、それが大きなマーケットを形成しているということだろう。
「携帯電話やスマートフォンがその典型でしょうが、中国には本物を買いたいと思っても絶対に手が届かない層が存在し、その人たちは必然的にニセモノ市場を求めるのです。これは悪いことばかりではなく、通信インフラの広がりを支えているものニセモノですし、コピー携帯を使っても通信料は国有企業にはいるわけですから。ある意味〝必要悪〟という以上ら社会で役割を果たしているのです」
だが、ニセモノに慣れてしまった中国人にとっても仰天すべき事件が起きた。
場所は河南省鄭州市。事件の発覚は、2014年6月である。
「実は、河南省の農村でニセの役所をつくって住民をだましていた農民が当局に逮捕されたのです」と語るのは、シンクタンク系週刊誌の記者である。
「捕まったのは主犯格の張海新、そして馬香蘭、王良双という3人の農民です。農民が無知であることにつけ込み、さまざまな行政上の処理を行い、自分や自分たちの親せきに利益をもたらそうとしたのです」
主犯格の張は、自ら看板を掲げた『新鄭州人民政府』と文渠郷の人民政府の2つの〝第一把手〟(トップ)を兼務し、馬と王がそれぞれ汲灘鎮、高集郷の二つの人民政府責任者を名乗ったというのだ。
事件を報じた新華ネットの記事などによると事件が公になったのは、汲灘鎮で進められていた開発事業に絡み馬と王の親せきと利害が対立した開発業者からの申し立てがあったからだという。
開発を進めていた業者に対しニセ政府から〈鄭州人民政府停工通知書〉と〈汲灘鎮違法建房処罰通知書〉なる文書が届き、不審に思った業者が政府に訴え出て、問題が発覚したのだった。
警察が彼らのアジトを調べたところ、勝手に偽造された10種類の公印と党中央の九つの組織が連名で発した偽造公文書がみつかったという。
結局、彼ら3人には有罪判決が下され、主犯格の張には2年、馬と王にはそれぞれ10ヵ月と8ヵ月であった。
だが、この事件で最も関心を呼んだのは彼らの犯罪の中身ではなく、彼らがなぜニセの政府を作ろうと思ったのかというその動機であった。
「3人の農民らはそれぞれ動機について、地元政府の官僚たちがまったく仕事をしないのだから、自分たちが代わりに立ち上がったのだと説明しているのですが、みそは、そのときに『不作為』という言葉を使っていることです。この不作為こそいま中国で最も大きな問題の一つで、官僚が故意に仕事をしないこと、つまりこのところサボタージュが全国的に広がっている現実を批判しているのです。彼らが詭弁を弄して罪を逃れようとしていることは間違いないのですが、一方でその指摘が核心をついていることも事実なのです。ですからこのニュースは、全国的な関心を呼んだのでした」
習近平体制になってからの倹約令で、官僚としての旨味を失った官僚たちの本格的な犯行が始まろうとしている。
考える事を放棄した国だよね。
韓国など、F-15まで分解したんだろう。
当然、中国にも情報は流れる。最新の工業製品でも
手に入れ分解すれば構造が直ぐ分かる。
サムスンなど巨大模倣企業。
▼ 中国北京市共産党委員会の機関紙・北京日報は8月18日、米国や中国など
連合国が終戦直後にA級戦犯を裁いた極東国際軍事裁判(東京裁判)に関して
『天皇の戦争責任を追及しなかったことは大きな欠陥 』と指摘する論文を掲載した。
北京発、時事通信、8月18日配信:
中国が図に乗っている。
中国の機関産業はブルーカラーだ。
対中投資の撤退と工場の他国への移転を国策で計るべき。
工員で稼いだ給与で欲しいものは自国製のものではない。
早く給与を払わないでいい仕組みを構築すべき。
中国紙・環球時報は19日、「インドが620億元で国境警備『第17軍』を創設、中国に対応するため」と題した記事を掲載した。
18日付のインド紙ヒンダスタン・タイムズによると、インド陸軍のシン参謀長は来週、インド東部の「前線」を訪問し、中国に対応するために創設した「山地軍」を視察する。「第17軍」と名付けられたこの山地部隊には6200億ルピー(約1兆450億円)が拠出された。2022年までに編成が完成する予定。隊員は現地出身者が占め、シン参謀長が直接率いて中国に対する偵察や情報分析を担う。
これに対し、上海国際問題研究院アジア太平洋センターの趙干城主任は18日、「インドが国境付近に大量増兵したことは意外ではない。中印両国は実効支配線に対する認識が大きく異なる。だが、1996年の『実効支配線地域の軍事分野における信頼醸成措置に関する協定』に基づき、双方の国境付近における軍事配備は減少しているはず。インドの行動は問題を反対方向に発展させることになり、中印関係の発展にとってマイナスだ」と指摘している。
シンガポール華字紙・聯合早報(電子版)は20日、「中国大陸の戦闘力が激増、台湾はさらに強力な戦闘機の購入に意欲」と題した記事を掲載した。
台湾・中時電子報によると、台湾国防部は19日の定例記者会見で、中国本土の武力増強を受け、台湾は新型戦闘機を導入する必要があると表明した。同部の張文碩・戦規司副司長は「中国本土は殲-20と殲-31を開発中で、ロシアからSu-35戦闘機も購入しようとしている。いずれも台湾の脅威になる」と強調、「われわれもステルス戦闘機を導入する必要がある」との考えを示した。
その上で、F-16C/D、F-35、F-22を候補として挙げた。ロシアのSu-400地対空ミサイルは19日に輸出許可が下りたばかりで、ロシアは各国と交渉を始めている。同時に72発のミサイル発射が可能で、400キロ範囲内の36の目標を攻撃できるという。もし中国大陸がこれを手に入れた場合、台湾と釣魚島(日本名:尖閣諸島)の上空を支配できるようになる
中国共産党、日本10社に200億円の制裁金!
だから言ったじゃないの ♫ ♫
外資系は、中国の国内で稼いだ利益を国外へ持ち出すのは難しい、
中国国内に再投資か、そのまま貯めこむか、で貯まったら中国共産党が御用・・・・・
公司のエライさんに鼻薬を効かしたら済んだ、のは遠い昔。
共産党の幹部さんは世界有数のお金持ち、数百億円の蓄財なんてザラ、
資産に見合う金額だからね、制裁金は。
本当は、これに懲りた外資は国外に退却してもらいたい、生産設備などはそのまんまにしてね。
出て行かなきゃ、おカネを貯めこんだ頃、また御用!
だから言ったじゃないの ♫ ♫
共同通信が17日公表した日本企業106社を対象に行ったアンケート調査結果によると、日本企業は安倍政権に対して「中韓との外交関係が経済に与える影響を考慮してほしい」と求める一方で、中韓との関係改善を急いではいない様子だ。日系企業の中韓への依存が年々弱まり、投資を分散させたことで、関係悪化への焦りが小さくなったとみられる。英BBCの報道として、中国・参考消息が18日伝えた。
BBCの報道によると、この調査の対象は自動車や家電、金融、化学工業、運輸などの産業で、どの分野の企業もほぼ、中韓で経済活動をしている。
調査である自動車会社は「中国、韓国との関係悪化が経済に影響しないことを望む」と回答した。一方である金融会社は、「関係改善は急がないが、冷静に判断して関係を修復してもらいたい」と答えた。
報道は、日本と中国との関係が2001年から06年の小泉政権の時期に政治関係では冷め、経済関係は熱い「政冷経熱」の状況となったと指摘。それが2012年に日本が釣魚島(日本語名称:尖閣諸島)を「国有化」したことによる中国各地での反日デモなどの影響、また、日本企業が中国への投資リスクを意識し、また中国の賃金上昇などの状況もあってカンボジアやラオスなどの東南アジア諸国連合(アセアン)諸国に投資が向かったことなどによって、「政冷経冷」の状況となった、と説明している
中国新聞網は8日、国家発展改革委員会(発改委)が日本の自動車関連企業12社に対して、独占禁止法違反の疑いで調査を行ったものの、中国自動車産業は日系メーカーの部品への依存度が非常に高く、「2013年には自動車部品輸入額の27%が日本からのものだった。それでもまだ、排斥するのか?」と指摘する記事を掲載した。
報道によると、発改委はこのほど開いた記者会見で、日本企業12社の自動車部品とベアリングの価格カルテルに関する調査を終了したと説明。処罰する方針を示した。
しかし13年に中国が輸入した自動車部品の総額のうち、27%、95億8000万米ドル(約9800億円)は日本からのものだった。輸入割合はドイツからの方が大きいが、日本製品は技術力が高く、円安効果もあるため、重要部品のトランスミッションやクラッチでは、日本からの輸入割合が45%に上るなど、日本への依存度が高い