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物件概要 |
所在地 |
東京都23区 |
交通 |
None
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種別 |
新築マンション |
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分譲時 価格一覧表(新築)
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» サンプル
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分譲時の価格表に記載された価格であり、実際の成約価格ではありません。
分譲価格の件数が極めて少ない場合がございます。
一部の物件で、向きやバルコニー面積などの情報に欠損がございます。
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¥1,100(税込) |
欠品中 |
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23区内のマンション価格はもう上がり始めている?Part.2
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1
匿名さん
はい?いつ「上がり」始める?
寝ぼけてるの?とっくに正規価格より高いですが。
いつ適正価格になるに直せば?
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2
住まいに詳しい人
どーして内容が重複するスレの立てるんだろーね
情報が分散するだけだ
知性も常識もないのだろーか?
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3
匿名
1年前と比べりゃマンション価格も上がってるんだろうケド
あと1年もすりゃマタ世の中おかしくなってそう
プロパストもつぶれたしまだまだ業界は悪くなるだろう
景気ももう1回ダメになる
デベロッパはまだ淘汰される
価格は上げ始めてもまた下げる
こんな見通しドウヨ?
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4
匿名さん
まあ、まあ、ネガくんたちは「下げ」のスレでがんばってね。
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7
匿名さん
4月の首都圏マンション発売、3カ月連続増 契約率も好調
不動産経済研究所(東京・新宿)が17日午後発表した4月のマンション市場動向調査によると、首都圏の新規発売戸数は前年同月比22.6%増の3214戸だった。前年を上回るのは3カ月連続。新年度に入り、大手開発業者が主導する東京都区部を中心に新規大型物件が増えた。
実際に売れた戸数の割合を示す月間契約率は15.2ポイント上昇の79.9%。4カ月連続で好不調の目安となる70%を上回った。同研究所は「以前から住宅を購入する環境は悪くはなく、買い時とみる人が多い」と説明している。
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8
匿名さん
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9
匿名さん
ユーロは駄目。数年間ユーロ安は明らか!
ギリシャ〜ポルトガル〜スペイン〜イタリアが、連鎖的にEUの経済力を削ぐ、その度に円高で、日本株も値下がるどうしようもない状態、この2年は浮揚しないだろう。マンションは5000万円代の安いのだけ動くんだろ〜高いのはどうかね。
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10
匿名さん
その連鎖に日本が加わりそう。
政府は来年も国債発行します宣言したし。
金利急騰が予想されるし、高い物件の動きは鈍いでしょう。
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11
匿名さん
でも、国家財政が破綻したら、
すごいインフレで、現金の価値が下がります。
不動産に変えといた方がいいかも。
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12
匿名さん
>2
どちらかと言うと下がり続けるスレの方が時勢に沿っていないから、ここに統合すべきだな。
プロパストやらデベがいくら潰れても、マンションは安くならないよ。
今は供給が減れば価格は上昇する局面。
JALが潰れたら、航空券が安くなる?競争がなくなったら値段あげるよね普通は。それを防ぐ為に独禁法があるんだから。
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13
匿名さん
航空券とは額が違う。
デベも売れなきゃ会社を維持できない。
日本人の年収が下がってる状況で価格を上げるのは難しい。
財政破綻すれば、公務員含めてさらにひどいことになる。国債を大量に抱えた金融機関も大変。
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14
匿名さん
不謹慎かもしれないが、財政破綻は儲けるチャンスだと思っている。
相場が大きく動くからね。
不動産含めてどういうポジションとれば良いか、運命の分かれ道になると考えている。
ちなみに国にとっても、肥大化した公務員組織を外圧でリストラできる良い機会だと思う。
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15
匿名さん
>>13
都内のマンションの価格を決める要因は土地の取得価格だろ。
土地を安く売る人がいない限りマンションの価格は安くならない。
そしてデベは土地を売る人ではなく買う人。
会社を維持するためには上場廃止寸前だったフージャーズみたいに
自社開発はしばらく休止して代理販売みたいなビジネスに行くんだろ。
マンデベなんて固定費は低いよ。販売は代理店や契約社員にやらせるし、
極端な話正社員は社長一人でできるから生き残るためには事業を
とことん縮小するだけ。在庫整理するくらいで別に赤字事業なんてやらんよ。
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16
匿名さん
額の問題じゃない。価格決定のメカニズムは変わらない。
デベは業況が悪くなれば、救済もされずに潰される。実はこの敗者は市場から即退場という状況は、不動産価格にはプラスだ。
ゾンビのように生きながらえたら、資金繰りの為、泥沼の叩きあいになる。死んでくれれば、潰れたデベの持つ物件を安く仕入れ再販するなど、残存者には利益にさえなる。
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17
匿名さん
大企業の夏ボーナス、2年ぶり増 平均79万468円
日本経団連が19日まとめた大企業の夏のボーナス調査(第1回集計)によると、企業の組合員1人あたりの平均妥結額は、前年同期比1.51%増の79万468円だった。約19%減と過去最大の減少幅となった昨年から増加に転じた。増加は2年ぶり。
製造業は3.20%増の77万2195円。電機が5.39%増の71万2079円、自動車が2.09%増の83万8773円と、いずれも前年に過去最大の減少率を記録した2業種は改善した。非製造業は1.30%減の82万5850円だった。
調査対象は、従業員500人以上の東証1部上場企業で21業種251社。そのうち平均妥結額が判明した15業種68社を集計した。
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18
匿名さん
大底うって半年たちましたが、なかなか上がりませんな。
ちょっとづつ上がってるようには思いますが。
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19
匿名さん
2年ぶり増えるってもねぇ。
下がるときは凄い勢いだったが、
上がり方はとほほなレベル。
もとには戻りそうにない・・・。
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20
匿名さん
まぁ、今でも十分高いですよ。
もっと安くなってくれればよかったのに。
はぁ、買い時逃したかなぁ。
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