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匿名さん
[更新日時] 2010-06-13 22:45:41
30年内に阪神大震災を上回る関東大震災が起こる確率が80パーセントといわれています。
新築マンションを購入するにあたって、マンションの耐震性や周辺地域の安全性は軽視できません。
みなさんはデベ営業さんや関係者からどんな説明を受けていますか?
問題と思われる点や独自の調査資料を提供しあいませんか?
良いと思われる物件別の対応やシステムなどもあればぜひ参考にさせてください。
契約前の注意点や折衝内容についても、さしつかえない程度でおしえてください。
また危機回避の方策・災害復興の準備についてアイデアがあればぜひご披露ください。
[スレ作成日時]2010-03-26 08:10:20
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物件概要 |
所在地 |
東京都23区 |
交通 |
None
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種別 |
新築マンション |
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分譲時 価格一覧表(新築)
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» サンプル
|
分譲時の価格表に記載された価格であり、実際の成約価格ではありません。
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一部の物件で、向きやバルコニー面積などの情報に欠損がございます。
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¥1,100(税込) |
欠品中 |
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(検討)新築マンションの耐震性(課題)・・・パート2
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981
匿名さん
今ある高層マンションは震度6でも倒れない設計になってます。
残念なのは最新の研究で、巨大地震のパワーはそれを上回る威力という研究結果が多いこと。
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982
匿名さん
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983
匿名さん
>残念なのは最新の研究で、巨大地震のパワーはそれを上回る威力という研究結果が多いこと。
そうなりゃ、高層も低層もないでしょう。そんなのに耐えられるマンション作ろうとすれば、いくらかかるかわらんでしょう。
現実の範囲で議論すれば、高層は安全な方ですよ。
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984
匿名さん
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985
匿名さん
https://www.e-mansion.co.jp/bbs/thread/69423/res/497
例えば、東京建物の有明Sky Towerのホームページ
http://www.ariake-sky.jp/structure/index.html
から紹介すると、
>将来的にも沈下の恐れがない、N値50以上というきわめて密で硬い支持層がある地下約27mまで杭を打設。直径1.5~2.1m、合計160本もの杭が、建物の巨大な重量を支え安定させます。
また杭と支持層が接する部分は、杭径を最大3.6mまでスカート状に拡大する拡底杭に。支持層の一点にかかる重量を分散させ、より安定した基礎を実現しています。
>杭と建物を完全に固定すると、地震時の力が杭頭(杭と建物の接点)に集中し建物基礎が損傷を受ける場合があります。そこで杭頭(杭と建物の接点)を半固定とし、地震時の損傷を抑える工法です。
>東京の地盤は、主に沖積層と呼ばれる比較的やわらかい地盤と、その下に位置する硬く安定した洪積層と呼ばれる地盤から成ります。有明をはじめ臨海副都心が位置するのは、洪積層の中でも特に強固な、東京礫層。「ブリリア有明スカイタワー」は東京礫層を支持地盤としています。
素人が心配する出番が少ないことがわかる。
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986
匿名さん
直接基礎って豆腐の上に乗せただけだろ?あんなもん安全なわけねーだろ。
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987
匿名さん
>直接基礎って豆腐の上に乗せただけだろ?あんなもん安全なわけねーだろ。
じゃあ戸建とか低層は、厚揚げの薄皮に乗っかってるだけかい?
技術的な知識もなくて、偉そうに言うんじゃあないよ。
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988
匿名さん
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989
匿名
ゆるゆる埋立地が安全だなんて言ってる連中を信じちゃダメだよ。
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990
匿名さん
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991
せんとくんz
自信だけでなくあらゆる面で東京派危険極まるない。。災害犯罪テポドン。。いまこそ奈良に再選都しるときです。。
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992
匿名さん
それは言えてますね。ど田舎なので、物価も安いし。
でもどこを掘っても遺跡だらけで、開発は難しいように思います。
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993
匿名さん
都心マンションの半分 10000棟が旧耐震基準のマンション
で震度6程度でも倒壊する実験結果が出てるんだけど
新築物件は別として、賃貸でも中古購入でも50%の高確率で倒壊の危険性がつきまとう
ってことだ。
それに、仮に地震に建物自体が持ちこたえたとしても、中低層のマンションは木造住宅に
囲まれているケースが多い。木造住宅地域、隣家との間隔20メートルでも延焼のリスクがある。
中低層の密集地域で一旦火災が発生したらどうなるか
行政の災害対策プランでも湾岸地域は震災時の救援拠点にも指定されている
対して、地区内残留地区もないような中低層の住宅地 どっちのリスクが高いか考えなくても
わかるよね。
自分の家を心配した方がいいんじゃないの?
大事な家族が柱に挟まれて、火が迫ってる状況で考えても手遅れですよ(笑)
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994
匿名さん
矢野克巳著『マンションは地震に弱い』日経BP社刊
http://www.news.janjan.jp/living/0609/0609131156/1.php
(略)
著者は、建築家なら大抵の人が知っている構造家の大ベテランだ。日本建築構造技術者協会の会長や日本建築学会の副会長も務めた。
この本の執筆に至る前、日本建築家協会、日本建築構造技術者協会、建築設備技術者協会等の有志が集まり、「建築耐震設計者連合(現・耐震総合安全機構」を結集、マンションの総合的な耐震対策を討議した。その「耐震総合安全性指針作成委員会」の知見がこの本には盛り込まれているという。
(略)
さらには、『今回の事件では、民間確認検査機関の大株主に住宅メーカーが名を連ねており、本当に中立公正な検査ができるのだろうかという疑問が挙がっていたが、実は、高次の確認検査を行う日本建築センターには、ゼネコンからの退職者が多く天下り(※筆者注:「横滑り」が適当ではないか)している(P336)。』と警鐘を鳴らしている。(※筆者注:「日本建築センター」は、まさに“国交省直営”の財団法人である。)
(※この項は,当日配布資料『文藝春秋』の06年2月号『耐震偽装マンションは日本病』の「大手ゼネコンの揺れるマンション」の項から引用した。)
(略)
しかしながら、国土交通省はなんら痛痒を感じていないのだろうか。
「耐震偽装事件」を姉歯元建築士らの個人的な問題に矮小化し、民間確認検査機関のイーホームズ(だけ)を抹殺し、国の責任を曖昧にしよう(無いものにしよう)としているかのようだ。
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995
匿名さん
埼玉大学21世紀総合研究機構の「21世紀総合研究機構研究プロジェクト(平成16年度採用)」より。
sucra.saitama-u.ac.jp/modules/xoonips/download.php?file_id=1754
ここ数年、都市部の再開発地域や湾岸開発地域において、21 世紀の未来型建築である超高層タワーの建設がラッシュである。これらの超大型建築物は、幹線道路や鉄道など国の主要施設と同様に、その大半は群杭基礎システムによって支持されている現状にある。その理由は、都市部や湾岸開発地域が、そうした超大型建築物を支持するには、あまりに軟弱な地盤であるからである。群杭基礎システムが軟弱地盤上の構造物に果たす役割は明快であり、鉛直荷重を支持し、軟弱地盤に沈下させないためにある。そのため、いかなる状況にあっても、システムが支持機能を失うことがあってはならないのである。 最も群杭基礎システムの支持機能を失う可能性があるのは、やはり地震による被害であろう。
実は近年の研究により、軟弱地盤中の杭基礎が損傷するのは、主に地震時に働く以下の2つの外的要因によることが明らかにされている。第1に,建築物の慣性力が水平力となって,杭に作用し損傷が生じる場合である。第2に,軟弱地盤の変形が杭に作用し損傷が生じる場合である。
後者の地盤変形による杭への損傷という概念は、比較的新しい考え方であり、その影響は、建物の慣性力を上回るとも言われている。最近の超高層タワーでは免震構造が取り入れられており、タワー本体の地震応答は抑制できるだろうが、地盤変形による杭の損傷は一切抑制できていないのである。よって、一見すると壊れていないタワーも、実は、杭基礎は壊滅的に損傷しており、数年内には支持機能が終局状態に陥り、タワーの傾斜や沈下が顕著に現れる可能性は否定できない。
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996
匿名さん
地球が破壊できない物なんて作れやしない。
だからなるべく壊されにくい場所を選ぶ。
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997
匿名さん
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998
匿名さん
確かに。被害が起これば大きいけれど、これまでは、大きな被害がなかったということで、家具の固定が重要なようですね。
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999
匿名さん
2006年の古い情報とか、見れないリンクとか、連投必死だなあ。
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