「マンション管理士等に質問しよう！　Ｐａｒｔ３」

一審、二審で敗訴している被告人の弁護を引き受ける弁護士は、
我々分譲マンションの管理を真面目に考えている組合員にとっ
ては大切な存在です。若いのも魅力の一つです。力を貸してい
ただきたい。
各都道府県に最低一人は欲しいです。マンション管理士が旗を
揚げてください。

該当する都道府県に登場してくれたなら小旗を上げます。

弁護士もマンション管理に精通した者でないと
だめでしょうね。

弁護士やマンション管理士は管理会社のイソギンチャクが多いでしょう。
管理会社との付き合いの方が仕事がもらえるし、次はマンション管理組
合連合会、（管理組合含み）でしょう。
理想は組合員にシフトした応援団を非営利法人で立ち上げたい。難しい
でしょうね。維持費は手出しでしょうから、賛同者がいないでしょう。

弁護士ならやる気があればマンションの管理の知識などは一晩で理解出来る能力があるから心配ない。
マンション管理士は実務経験を有する定年退職者で年金で生活が保障されているものが良いのではないかと思っている。

希望者があれな若いボランテアは拒みません。


1802 匿名さん 12時間前
弁護士もマンション管理に精通した者でないと
だめでしょうね

マンション管理は法律だけで解決できるものではありません。
裁判が絡むことは殆どのマンションではまず必要がありません。
裁判が絡めば弁護士に依頼すればいいだけのことです。
マンション管理は、苦情や滞納、規約改正、建物設備関係の補修、
大規模修繕工事、長期修繕計画の作成、総会、理事会等いろいろあります。
弁護士が必要なことはまずありません。だからマンション管理は難しいんです。
弁護士がマンション管理に入ってくることはまずないでしょう。だから
マンション管理に詳しい弁護士が殆どいないんです。その仕事で収入は得られ
ませんからね。

だから弁護士の先生にもマンション管理を学習していただくのです。
マンション管理士だってなんでもできるわけではないでしょう。

マンション管理士で弁護士、建築士、会計、ビル管理士、等々の人物は多いです。１８０５さんあたりが非営利団体を立ち上げられたらいい方向に向かいそうです。私の住まいの近くでしたらうれしいですけどね。？

私の知り合いの子供が今年から弁護士になりました。家族づきあいを
しているので資格取得までの過程をよく知っています。
今年から弁護士事務所に勤務しているのですが、朝から夜遅くまで仕事を
しています。自分で担当しているのが１００件ぐらいあるそうです。
とてもじゃないが、マンション管理ぐらいのことまで担当することは不可能
だと思いますよ。担当していることは良く勉強しますが、それ以外のことまで
勉強する余裕はないでしょう。それが現実です。

マンション管理での裁判等は殆どありません。
弁護士のなかでも、マンション管理での裁判を担当した者は
殆どいないでしょう。
経験のある弁護士は、管理会社の顧問弁護士ぐらいのものですよ。

マンション管理とは関係ないのですが、ちょっと疑問を呈します。
麻薬取締法違反容疑で逮捕されたミュージシャンの件では、相次ぐ自粛、
過剰反応だといわれていますが、果たしてそうでしょうか。
もし、これをサラリーマンや公務員が行った場合は懲戒免職となり責任
を問われます。
ミュージシャンやタレントは国民に与える影響力は一般人より大きいので
そういうことをやった場合の責任は業界を挙げて反省自粛すべきだと
思うのですが、皆さんいかがですか。

芸能界は甘いですからね。
何回も同じ犯罪を犯しても、いつのまにか復活してますからね。
サラリーマンや公務員は一度退職すると同じ職場には復帰できないけど。

弁護士の力は大したものですよ。
しかしオールマイティではありません。
買い被ってはだめでしょう。

区分所有法４９条
３、理事が数人あるときは、各自管理組合法人を代表する。

ではありませんか。下記事項が理解できません。

3 ピギナーさん 2014/07/05 10:04:51
まさかマンション管理士の意見ではないと思いますが・・・
https://www.e-mansion.co.jp/bbs/thread/438832/res/1237
>区分所有法第４９条第３項・・・・特別法
>理事会又は集会の決議によって禁止されていない時に限り、特定の行為の代理を他人に委任することができる。
>これで配偶者の方も理事になれます。

区分所有法 第４９条第３項では、「（管理組合法人の）理事は、
規約又は集会の決議によって禁止されていないときに限り、
『特定の行為』の代理を他人に委任することができる。（※）」と
定めているのであって、理事の行為の委任について、
規約又は集会の決議によって、理事は包括的に理事の行為を他人に
委任することができる旨を定めることはできない。

（※）権利能力なき社団である管理組合を対象にして作成された
　　　「マンション標準管理規約（単棟型）」では、第38条第4項に
　　　同様の規定を置いている。
　　　第38条第4項・・・理事長は、理事会の承認を受けて、他の理事に、
　　　その職務の一部を委任することができる。
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4 匿名さん 2014/07/05 13:42:24
>>3
前スレの>>1237は、
管理組合法人の理事（法人ではない管理組合の管理者に近い）と、法人ではない管理組合の規約で定められた理事を混同しているんじゃないでしょうか。
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5 ピギナーさん 2014/07/05 16:08:06
>>4 さん
投稿者がどのように理解しているのかはわかりませんが、
雲隠れが得意な方のようですから説明は期待できませんね。
ところで、「理事の代理行為の委任」は、
「区分所有法第４９条第３項」ではなく、
「区分所有法第４９条の三」であることはお気付きでしたか？

民法第１０４条
委任による代理人は本人の許諾を得た時又はやむおえない事由があるときでなければ復代理
人を選任することはできない。
理由は、全組合員の委任による代理人であり、本人（全組合員）の許諾なしに、復代理人を
選任することはできないからである。
理事会で理事が委任状で他人に委任する場合は、委任状に全組合員の同意書の添付が必要。

この旨もマンション管理士の回答ですが、
本当でしょうか。？理解ができませんので易しく説明をお願い致します。

10 ピギナーさん 2014/07/08 14:25:38
>>9
>質問です、区分所有法 第４９条第３項は、強行規定ですか。

区分所有法の「第47条」乃至「第56条の七」は、「管理組合法人」に関する規定です。
・第49条第3項
　・・・（管理組合法人の）理事は、管理組合法人を代表する。
　　　　（要確認：第4項および第5項）
・第49条の三
　・・・（管理組合法人の）理事は、規約又は集会の決議によって
　　　　禁止されていないときに限り、特定の行為の代理を他人に
　　　　委任することができる。

いずれも強行規定です。
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11 匿名さん 2014/07/08 16:39:54
>いずれも強行規定です。
そうなんですかね？　
少し勘違いされていませんか？
私は確定的な事が言える立場ではないのですが。
そのケースが発生したら管理組合かマンション管理士に聞いてみようかと思います。

民法第５５条（理事の代理行為の委任） この法は削除されました。
理事は、定款・寄付行為又は総会の決議によって禁止されていない時に限り、特定の行為の
代理を他人に委任できる。・・・理事が第三者に包括的に代理権を与えることは認めていない。
４９条の３（理事の代理行為の委任）
理事は規約又は集会の決議によって禁止されていないときに限り、特定の行為の代理を他人
に委任することができる。

規約に規定しておくことが必要です。

全国の殆どのマンションの理事会では、規約に基づいて理事の
代理出席や配偶者の理事の就任が行われています。

マンション管理士の資格は取っただけであり、殆どの者はそれを士業として
やっているのではないでしょう。
管理会社に勤務しているのであれば、プロといえますが、ただ単に資格を取った者
はそれ以降勉強することもないでしょうから、進歩はありません。
それが普通ですよ。

それに受験勉強したものは時の経過とともに忘れますよ。
分らない時に調べる術は分っていますが。
学生時代に第二外国語にドイツ語を選択しましたが、もし
手紙とかがくれば辞典があれば何とか訳すこともできるのと
同じことです。

００（県、都道府県）マンション管理士会は何をする会ですか。？

マンション管理士会は、マンション管理士の団体で会費を徴収して
運営されています。
マンション管理に対する相談（有料）を行っています。
マン管の資格保有者が全て加入している訳ではありません。
マン管士としての仕事をしようと思わない者は加入していません。
ＮＰＯ法人は、ボランティアですから当然相談料は無料です。

うちの００（県、都道府県）マンション管理士会は、
ＮＰＯ法人ではなく一般社団法人ですが、違いがあるのでしょうか。

ＮＰＯ法人と一般社団の違いを開設できるマンション管理士は
存在しないのでしょうか。？

日管連の設立

マンション管理士会の全国組織である「日本マンション管理士会連合会」（日管連）は、平成１９年１２月１０日発足いたしました。その後、一般社団法人化し現在に至っております事業

日管連は、会員会（各都道府県のマンション管理士会）の連絡調整のほか、国及び関係団体との連携、協力などにより、会員会の活動を支援し、マンション管理士支援制度の普及、周知を通じてマンション管理の適正化に資することを目的としています。

主な事業は以下のとおりです。
　会員会の指導、支援及び連絡調整
　会員会所属マンション管理士の日管連への登録
　研修
　マンション管理士賠償責任保険への加入手続き
　会報の編集及び発行
　広報活動
　情報の公開

活動

日管連の会員会は全国に４１会あり、会員会の倫理規定を定め、会員会に所属するマンション管理士（日管連の登録マンション管理士）への支援を会員会を通じて行っております

この組織とＮＰＯ法人マンション管理組合連合会とは
別物です。
どちらかというと、敵対関係にあるかもしれません。

日管連の会員は全てマンション管理士の資格所有者ですが、
ＮＰＯ法人にはマン管の資格保有者は少ないようです。
ＮＰＯは単なるボランティア活動であり、日管連は有償での
相談をすることによって、マン管士の育成をしようとする
団体ですからね。

ＮＰＯ法人は「全管連ＮＰＯ法人全国マンション管理組合連合会」が
元締めとなっています。
それを検索すればよくわかると思います。

ＮＰＯ法人の場合、そこの理事は各マンションの理事長経験者が
中心になっていますので、マンション管理のプロとはいえないでしょう。
マン管の有資格者は殆どいないと思います。
建物設備とか法律（裁判）とかが絡むものは、ＮＰＯ法人の顧問弁護士
とか顧問建築士が担当することになりますが、当然有料となります。
簡単な相談であれば、理事長経験のある理事が答えてくれると思います。

一般社団法人マンション管理士会では管理組合に対して
営業活動はしてはいけないのでしょうか。？

>>1830さん
寧ろ営業活動ができる手助けをしようとして設立された団体です。
マンション管理士の有資格者がその資格を生かして営業活動が
できるようになるようにとの趣旨で設立されたものです。
まだまだ他の士業と違ってマン管士の仕事はあまりないですからね。
今やっているのは、マン管経験５年以上の者に対して東京都は
手を差し伸べてはいますが。
後は、ドクター保険の審査をマンション管理士会に委託しています。
後は、マンション管理士会への管理組合からの相談を待っている状態
ではないでしょうか。

相談があれば、まずＮＰＯで相談をし、それで解決しなければマンション管理士会
へと段階的にすすめてもいいかもですね。
ＮＰＯは無償ですから。
しかし、ＮＰＯも賛助会員や顧問弁護士を抱えていますから、そちらの出番と
なるようにするでしょうね。

相談内容にもよりますが、マンション管理士会はプロ集団ですから
少々お金はかかりますが、そちらに相談した方がいいでしょう。
無料法律相談もＮＰＯはやってますが、単純な相談と回答しか
しませんし、それ以上のこととなると法律事務所での別途の相談と
なりそれは有料になります。それにはＮＰＯはタッチしませんしね。

ＮＰＯ法人はまだまだ少ないですからね。
専門家がいないので活動自体が難しいのだと思います。
ただの理事長経験者の理事の場合、各マンションの理事長からの質問には
なかなか答えられないと思いますし、質問もしたくないでしょうしね。

管理委託契約　出納業務
・甲の組合員が甲の納入する管理費、修繕積立金、施設使用料その他の
　金銭（以下「管理費等」という。）の収納

・乙が、甲の組合員の口座から乙の収納口座に収納した管理費等のうち
　、甲の一般会計の収納金は、（４－①の事務を行った後その残額を甲
　の保管口座Ａに、甲の修繕積立金会計の収納金は甲が指示した移換先　
　に、当該管理費等を充当する月の翌月末日までに、それぞれ移し換え
　る。

甲・・・・管理組合
乙・・・・管理会社（適正化法による国への分譲マンションの管理業登録）
　

1835 匿名さん 27分前
管理委託契約　出納業務
・甲の組合員が甲の納入する管理費、修繕積立金、施設使用料その他の
　金銭（以下「管理費等」という。）の収納

・甲の組合員の管理費等の収納は、甲の管理規約に定める預金口座振
　替の方法によるものとし、原則として、甲の組合員が乙の指定する
　金融機関に各自口座を設け、毎月２７日に、甲が組合員の口座から
　乙の収納口座に収納する方法により行う。

・乙が、甲の組合員の口座から乙の収納口座に収納した管理費等のうち
　、甲の一般会計の収納金は、（４－①の事務を行った後その残額を甲
　の保管口座Ａに、甲の修繕積立金会計の収納金は甲が指示した移換先　
　に、当該管理費等を充当する月の翌月末日までに、それぞれ移し換え
　る。

甲・・・・管理組合
乙・・・・管理会社（適正化法による国への分譲マンションの管理業登録）

財産の分別管理で適正化法で施行された通りですね。

　　国土交通大臣指定の住宅瑕疵担保責任保険法人が、平成２２年から保険の提供を開始しております。
現在は、大規模修繕工事にかかる瑕疵保険への加入が増えており、管理組合も保険加入を大規模修繕工事の入札参加条件に設定するところが増えてきています。 管理組合としては、今後大規模修繕工事を実施する際は、元請業者に対し保険加入依頼をし、瑕疵に対する保証を確保するとともに、請負業者の倒産等に備え万全の対策を取っておく必要があります。
　尚、これに伴う管理組合の費用負担・手続き等は必要ありません。

良く読んで下さい。実質的には分別管理にはなっていない。
管理会社の倒産等による場合は保障機構に加入していれば
保障されるでしょう。
問題は組合員の管理費等を管理会社乙の口座で収納している
事が問題です。

その後に、印鑑と通帳の保管者を分別するだけが分別管理です。
組合員の管理費等の約一カ月分が管理会社の口座に保管されて
居るので、この時点では分別管理ではない。用心すること。

　＊＊＊　改正後の管理方式　＊＊＊
（新）ハ方式 原則方式に近い方式です。 修繕積立金等を、管理組合等を名義人とする収納・保管口座において預貯金として管 理する方式。
管理会社は印鑑の保管は禁止されています。
（新）ロ方式 収納代行方式に近い方式です。 区分所有者から徴収された修繕積立金を、保管口座に預入れし、預貯金として管理す ると共に、管理費用に充当する金銭を収納口座に預入し、毎月その月の分の管理費 用から当該月中の管理事務に要した費用を控除した残額を、翌月末日までに収納口 座から保管口座へ移管する方式。 管理会社は、保管口座の印鑑の保管は禁止されています。
（新）イ方式 支払一任代行方式に近い方式です。 区分所有者等から徴収された修繕積立金等を収納口座に預入し、毎月その月分の 修繕積立金等から当該月中の管理事務に要した費用を控除した残額を、翌月末日 までに、収納口座から管理組合名義の保管口座に移し替える方式です。 管理会社は、保管口座の印鑑の保管は禁止されています。

管理会社の収納口座に管理費等を収納することは可能です。
但し、保険が必要です。

※管理業者

　　保管口座又は収納・保管口座の印鑑・カード・それに関するものを保管することは
　　できない。以前は、印鑑と通帳の同時保管はだめとなっていた。

※収納口座については、管理会社は通帳、管理組合は印鑑の保管
　　　　但し、１ヶ月の保険が必要（法律で義務付けられている）

※管理会社は、毎月、会計の収入及び支出の状況に関する書面を作成し、翌月末日
　　までに当該書面を管理者等に交付しなければならない。

適正化法が改正になり、財産の分別管理が変更になった時は
一生懸命勉強したんですが、だいぶ忘れてしまいました。
私のマンションでは適正に運用されていますので、それ以降は
関心もなかったものですから。

管理費等保障委託契約約款には倒産等の場合の補償です。
組合員の管理費等の全てを例え短期間とはいえ、管
理会社の口座で徴収し保管する事は、管理会社の印鑑で自由
に出納できるので分別管理の意味がないと言っているのです。

ペーパー管理士では実務経験不足ですから、
こら辺に対する疑念がわかない。だから、騙されるのです。

管理会社の収納口座に入っているのは１ヶ月以内ですよ。
その間は保険で補償されていますから別に問題はないのと違いますか。
管理会社の収納口座ですから印鑑も通帳も管理会社が管理するのは
当たり前でしょう。

財産の分別管理が発表された内容を良く読んでみると分りますよ。
管理会社の収納口座が信用ならないというのなら、イ方式を
採用すればいいのではないですか。

　マンションでの資産管理では、定期預金、国債、ファンド、すまい・る債等があります。資産運用の選択基準は、①安全性、②収益性、③流動性がありますが、管理組合では、安全性を最重視すべきです。
ペイオフ
１金融機関につき、元本１，０００万円までとその利息のみを保護しようとする制度。 ペイオフ対象外金融機関
　住宅金融支援機構、商工中金、郵便局、農協、保険会社は対象外となります。

具体的な結露対策（カビ防止、カビ臭さ防止）

＊結露が出ると
　かびが生える原因となる　　カーテンなどが汚れる　　壁など建材が傷む　　臭いがでる
＊発生する場所
　　　寝室、リビング、ダイニング、押し入れやクローゼット
＊防止策
　　　換気・・・換気扇を使い、湿気の高い空気を排出する。
　　　除湿・・・除湿機や除湿剤を使って湿度を下げる。
　　　　　　　押し入れやクローゼットの扉を開けて空気を入れ換えることも効果的です。
＊暖房機の見直し
石油ストーブ、ファンヒーターは水蒸気を発生させるので、エアコンやオイルヒーター 電気ストーブ、赤外線ストーブがベターです。加湿器は必要以上に使用しない。
＊家具の配置
　押し入れやクローゼットの中を詰め込み過ぎないようにしたり、スノコをひいたりする。
＊湿度を上げる原因を排除する。
　　　観葉魚や観葉植物を置かないことも防止になります。
＊結露防止対策「商品」
　　　除湿機、結露防止シート、結露防止ヒーター、結露取りワイパー、結露防水テープ
＊リフォーム
　　　　ペアガラス、二重サッシ、外断熱工事
＊朝起きた時、ガラスの結露をふき取ることは、床や窓枠の保存に有効です。
＊食器洗い洗剤を薄めてタオルに染ませて拭く。（これはかなり効果があります）

お風呂に重曹で一石三鳥！

　掃除に重曹を使うのはポピュラーになりましたが、入浴剤代わりにお風呂に入れて
も大活躍。
　汗や汚れをすっきり落としてくれるのは勿論、気になるニオイを抑えてくれる効果もあります。
　お風呂掃除もスポンジでこするだけで簡単に落ちます。入れる量の目安は、浴槽 　　　に２分の１カップほどです。

包丁いらず！トマトの簡単皮むき

　トマトを買ってきたら、そのまま冷凍庫に入れて凍らせます。
冷凍庫から凍ったトマトを取り出して、あとは水をかければオーケー。
　面白いように、スルスルと皮がむけます。
　凍っているから、汁が飛び出ることもありません。湯むきよりずっと簡単で、しかも　　　きれいに皮がむけます。

便秘対策（薬に頼らず、自然に便秘を解消するには）

朝起きてすぐ冷たい水を飲む。炭酸飲料水も効果的です。
トイレに行きたくなったら、我慢しないでいく。
筋力が少ないと、便秘になりやすいので、適度な運動（歩くとか）が大事です。
ストレスをためず、規則正しい生活慣習を心がける。
ダイエットは快便の敵
　　食物繊維の摂取量が低下し、脂肪やたんぱく質が増加すると、排便を妨げる　　
　　結果となる。
効果的な食物
　　植物繊維・・・海藻類、コンニャク
　　ヨーグルト、そば、豆、ゴボウ、切り干し大根、キノコ類、植物油、ビール等
　　果物（イチゴ・リンゴ・バナナ）、緑黄野菜（ホウレンソウ・キャベツ・オクラ等）
朝食をとる。
細かな水分補給も必要です。