ディスポーザー本当に要る？

【訂正版】

SDGs重視の政策で、もうそろそろ環境に優しいディスポーザーが全面解禁になりそうだね。秦野市や藤枝市などいくつかの自治体では積極的に条例で補助しているしね。いつ東京もそうなるかだが、設置済でないマンションではどうするのだろうね？都が取り付け費用の補助金？まさかねえ。まあともかく都知事が交代する前に条例作りは加速するかもな。国土交通省がもう少し頑張らないと。

>>19488 匿名さん

お前、人の投稿を盗んでいるな。

これまでにも何を解説しても極一部のことだけ見て全体を見て理解していないしもアホでしかない。パクリでガセネタを流す。

下水を資源として活用する政策ですね。

>>19490 匿名さん

一時期そう言われましたが
国連環境部会勧告につづいて
それはコスパに合わないことが昨年度の環境白書で追認されてます

なのでディスポーザーは環境汚染の元凶のひとつとして規制の方向が全国的に（つまり国家的に）検討され始めています

>>19491 匿名さん

出典をよろしく。嘘はだめですよ。

環境白書より
https://www.env.go.jp/policy/hakusyo/h16/honbun.php-kid=219&bflg=1...

2 バイオマス

再生可能な生物由来の有機性資源で化石資源を除いたもの。廃棄物系バイオマスとしては、廃棄される紙、家畜排せつ物、食品廃棄物、建設発生木材、黒液、下水汚泥などがある。主な活用方法としては、農業分野における飼肥料としての利用や汚泥のレンガ原料としての利用があるほか、燃焼して発電を行ったり、アルコール発酵、メタン発酵などによる燃料化などのエネルギー利用などもある。

農林水産省
気候変動枠組条約第17回締約国会議 （COP17）等の結果

エネルギー環境会議は、国家戦略担当大臣を議長とし ... バイオマスの利活用の推進（バイオマスタウンの構築 ... 作業部会」を立ち上げ...

生ゴミを化石燃料を消費してごみ焼却施設に運び、灯油をかけて焼却するって、全然SGDs的ではないよね。SGDs的観点では、ディスポーザーは優等生。

>>19495 匿名さん

それが２年くらい前までの常識とされていましたね　なつかしい

>>19496 匿名さん

２年前の常識が常識でなくなった理由は何でしょうか？

地球温暖化が収まり気候変動がなくなった？そんな事実はありません。

水分がほとんどで重たい生ゴミを運び、燃えにくい生ゴミを燃やすために灯油をかけるようなことが、SDGs的に望ましくないことは明らかです。

嘘をつく必要はないですよ。

誰が考えてもディスポーザーは環境に優しいです。

>>19497 口コミ知りたいさん

出典をよろしく。嘘はだめですよ。

これまでにも何を解説しても極一部のことだけ見て全体を見て理解していないしもアホでしかない。パクリでガセネタを流す。

主婦が使うディスポーザーが、将来の地球を救うかもしれないという壮大な想い。

https://dispomiyaso.com/event/blog_disposer_01/

「地球温暖化」というキーワードは、皆さん聞きなれた言葉になっていると思います。
グレタさんが発するメッセージは、とてもストレートであり、「自分たちの人生をどうしてくれるのだ！」ということがダイレクトで伝わってきます。

普段から便利さを享受しながら生活している私は、そういった環境問題が頭の片隅にありながらも、なかなか、生活を変えられないものだったりします。

そんな中、今回の記事は、この日本で人気上昇中の「ディスポーザー」が、地球温暖化対策に貢献しているのかもしれないという内容です。

米国

米国では長い歴史があり1928年に米国のJohn Hammes氏がディスポーザーを発明し1938年にInSinkErator社（現・米国エマソン社InSinkErator事業部）を創業、本格的に米国で販売された。その後、多数の企業が市場に参入し多くの社会実験が繰り返されディスポーザーの安全性が科学的に確認されてからは生ごみを低コストで衛生的に処理される手段、ポリオの予防策として設置を義務づける州も多くなり、時間をかけて徐々に普及（年率1-2%程度）していった。しかし大都市であるニューヨーク市が合流式（雨水と汚水が同じ下水管）の古い下水道設備を理由に最後までディスポーザーを禁止していた。1995年当時のジュリアーニ市長は合流式にどのような影響があるのかディスポーザーの社会実験、調査を開始。21ヶ月に及ぶ大規模調査の結果、ディスポーザーを禁止する根拠が消滅し1997年9月11日、禁止規制はニューヨーク市法から取り消された。現在は米国全域で広く普及しており90以上の自治体で設置を義務つけており、そのような自治体からは水洗トイレと同じよう衛生インフラとみなされている。またNGBS（住宅のECO貢献度が格付け公認されるNational Green Building Standard・全米グリーンビルディング規格）で、その判定基準となる製品の中にディスポーザーも環境に貢献しているECO製品として公認されている。

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%87%E3%82%A3%E3%82%B9%E3%83%9D%E3%...

https://www.takenaka.co.jp/needs/energy/service12/index.html

都心型バイオガスシステム
レストラン、食品街から発生する生ゴミをディスポーザーで粉砕して地下のメタン発酵槽へ送り、生成したバイオガスをコジェネレーションシステムで電気・熱に変換します。ビル内の生ごみ搬送が不要になり、また食品リサイクル法への適応、生ごみ処理に伴う発生CO2削減、得られたエネルギーによるCO2削減の効果があります。

米国では長い歴史があり1928年に米国のJohn Hammes氏がディスポーザーを発明し1938年にInSinkErator社（現・米国エマソン社InSinkErator事業部）を創業、本格的に米国で販売された。その後、多数の企業が市場に参入して環境問題となってからは多くの社会実験が繰り返された。そしてディスポーザーの環境負荷の危険性が科学的に確認されてからは生ごみを低コストで衛生的に処理される手段、ポリオの予防策としての効果もないことが確認されてのち取り外しを義務づける州も多くなり、時間をかけて徐々に取り外されて（年率1-2%程度）いった。しかし大都市であるニューヨーク市は合流式（雨水と汚水が同じ下水管）の古い下水道設備を理由に最後までディスポーザーを禁止していた。1995年当時のジュリアーニ市長は合流式にどのような影響があるのかディスポーザーの社会実験、調査を開始。21ヶ月に及ぶ大規模調査の結果、ディスポーザーを禁止する根拠がないと公言し1997年9月11日、禁止規制はニューヨーク市法から取り消された。この取り消しは米国で驚きをもって迎えられたが，ニューヨークの特殊事情であるというものが一般的な見方で，現在は米国全域で広く取り外しを奨励しており90以上の自治体での設置義務づけも見直しが始まっている。そのような自治体からは水洗トイレと同じよう衛生インフラとみなされていたがとんでもないまやかしであったわけだ。またNGBS（住宅のECO貢献度が格付け公認されるNational Green Building Standard・全米グリーンビルディング規格）で、その判定基準となる製品の中にディスポーザーも環境に貢献しているECO製品として公認されていたが 2023 年に公認を取り消された。

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%87%E3%82%A3%E3%82%B9%E3%83%9D%E3%...

↑リンクが通らないガセネタ。

米国

米国では長い歴史があり1928年に米国のJohn Hammes氏がディスポーザーを発明し1938年にInSinkErator社（現・米国エマソン社InSinkErator事業部）を創業、本格的に米国で販売された。その後、多数の企業が市場に参入し多くの社会実験が繰り返されディスポーザーの安全性が科学的に確認されてからは生ごみを低コストで衛生的に処理される手段、ポリオの予防策として設置を義務づける州も多くなり、時間をかけて徐々に普及（年率1-2%程度）していった。しかし大都市であるニューヨーク市が合流式（雨水と汚水が同じ下水管）の古い下水道設備を理由に最後までディスポーザーを禁止していた。1995年当時のジュリアーニ市長は合流式にどのような影響があるのかディスポーザーの社会実験、調査を開始。21ヶ月に及ぶ大規模調査の結果、ディスポーザーを禁止する根拠が消滅し1997年9月11日、禁止規制はニューヨーク市法から取り消された。現在は米国全域で広く普及しており90以上の自治体で設置を義務つけており、そのような自治体からは水洗トイレと同じよう衛生インフラとみなされている。またNGBS（住宅のECO貢献度が格付け公認されるNational Green Building Standard・全米グリーンビルディング規格）で、その判定基準となる製品の中にディスポーザーも環境に貢献しているECO製品として公認されている。

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%87%E3%82%A3%E3%82%B9%E3%83%9D%E3%...

喫煙は嘘つきの始まり

嘘つきは失業の始まり

失業は人生転落の始まり

ガセネタはやめましょう。

米国では長い歴史があり1928年に米国のJohn Hammes氏がディスポーザーを発明し1938年にInSinkErator社（現・米国エマソン社InSinkErator事業部）を創業、本格的に米国で販売された。その後、多数の企業が市場に参入して環境問題となってからは多くの社会実験が繰り返された。そしてディスポーザーの環境負荷の危険性が科学的に確認されてからは生ごみを低コストで衛生的に処理される手段、ポリオの予防策としての効果もないことが確認されてのち取り外しを義務づける州も多くなり、時間をかけて徐々に取り外されて（年率1-2%程度）いった。しかし大都市であるニューヨーク市は合流式（雨水と汚水が同じ下水管）の古い下水道設備を理由に最後までディスポーザーを禁止していた。1995年当時のジュリアーニ市長は合流式にどのような影響があるのかディスポーザーの社会実験、調査を開始。21ヶ月に及ぶ大規模調査の結果、ディスポーザーを禁止する根拠がないと公言し1997年9月11日、禁止規制はニューヨーク市法から取り消された。この取り消しは米国で驚きをもって迎えられたが，ニューヨークの特殊事情であるというものが一般的な見方で，現在は米国全域で広く取り外しを奨励しており90以上の自治体での設置義務づけも見直しが始まっている。そのような自治体からは水洗トイレと同じよう衛生インフラとみなされていたがとんでもないまやかしであったわけだ。またNGBS（住宅のECO貢献度が格付け公認されるNational Green Building Standard・全米グリーンビルディング規格）で、その判定基準となる製品の中にディスポーザーも環境に貢献しているECO製品として公認されていたが 2023 年に公認を取り消された。

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%87%E3%82%A3%E3%82%B9%E3%83%9D%E3%

喫煙は嘘つきの始まり

嘘つきは失業の始まり

失業は人生転落の始まり