シティタワーズ東京ベイ

>>149364 デベにお勤めさん

有明でイベントとかあると、スーツケース持った人が多いから、空港から直で来れれば楽だろうなぁ。

エアポートリムジンは羽田空港ー有明ガーデン直結あるし（コロナで減便されたけど増便復活は時間の問題）、泉天空の湯やヴィラフォンテーヌはじめショップやレストランと絡めて色んな連携キャンペーンが展開可能かも。客寄せにスミフは結構なタマを持ってるよ。

>>149366 匿名さん
いくらキャンペーンやっても、空港利用客がわざわざ有明まで来ないだろ。

>>149364 デベにお勤めさん
そうですね。羽田であれば、ヘタクソなスミフでも何とかなりそうですね。

>>149366 匿名さん
この人、何言っているんだろう。有明くんだりまで行ってもらえないから、同様の施設を羽田に作るんじゃない(^。^)y-.。o○

>>149365 匿名さん

リムジンバスがあるよ。

>>149370 eマンションさん

リムジン　少なすぎ。

>>149371 匿名さん

需要に合わせた本数でしょ？

乗る人が少ないから本数も少ない。業を煮やしてスミフも自分から羽田空港に近よって行ったってことか。それだと益々有明に行かなくなるじゃん。。

あれ、もともと有明と羽田は同時開業予定が延期になってたってことは知られてない感じ？

世界も日本もそろそろコロナ明けだから、タイミングを見計らっての羽田ガーデンのオープンでしょ。戦略的な思考を持ってない人に説明するの、疲れるね。ヤレヤレ

羽田と有明はリムジンバスで直結。20分。インバウンドだけでなく、地方からのイベント参加客の需要も大きいよ。先日のLAST ROCKSTARS(Yoshiki達の初ライブ)での有明周辺の混雑ぶり、知らないと実感湧かないだろうがな。

LAST ROCKSTARSって、有明アリーナで2日、ガーデンシアターで2日やったんだね。
なかなか面白い使い方ですね。

いずれにしても羽田とカニバリゼーションが起き、有明ガーデンの旅行客需要はしぼむんでしょうね。

近隣住民だけじゃ、もたないじゃん・・・

>>149377 口コミ知りたいさん

あの収容数で完売したんだから凄いことだね。ちなみに、当日は東京駅からのバスは始発時点で満車で、途中の停留所で待ってたファン（ほぼ女性ばかり）は通過バス乗れなくて悲鳴上げんばかりの表情してたけど。みんなせっかく高いチケット買って遅れる訳にはいかないから、きっとタクシー乗って行ったんだろうね。

>>149378 ご近所さん

それがさ、これくらいのイベントになるとホテルに泊まり込みで連日連夜通い詰める熱狂的ファンが地方からも大勢やってくるんだな。乏しい想像力ではなかなか理解できない、イメージ湧かないだろうけど。

>>149379 周辺住民さん
まじ、ヤバイよ・・・

>>149382 ご近所さん
まだ、閉店相次いでいるのかな？？

ライブに来る人って若者が多く、購入の最優先順位がアーティストグッズ、かつスマホ、サブスクにお金使っちゃってて、購買能力低いから、ガーデンにはお金落ちない、という構図ですね。

>>149381 名無しさん

そんな人達が大挙してやってくる有明という街。。
大人はいいが、子供にはあんまり良い環境じゃないね。

>>149385 デベにお勤めさん
LAST ROCKSTARSのファン層は若者か？

>>149381 名無しさん
大勢ってどれくらいを想定してんだろ？

むしろ今時の若者はお金持ってる人多い。所得は低くても昔と違って実家が太い人が増えてる。

>>149389 匿名さん

（１）若者を取り巻く社会経済環境

日本経済は、1990年代初めのバブル崩壊以降、20年にも及ぶ経済の低成長を経験してきました。その間、日本の一人当たり実質GDPの伸び率は年平均で１％以下程度と低迷してきました（図表Ⅰ-３-１-１）。慢性的な需要不足の中で、物価水準の低下が続き、2000年代は、物価が持続的に下落するデフレ状態が長期にわたって続きました。雇用については、非正規雇用比率が上昇し、「長期雇用」、「年功序列」といったいわゆる日本的雇用慣行が弱まりつつあるなど、不安定化してきました。
　
現在25歳の若者は、誕生したときから、低成長、雇用不安、ディスインフレやデフレといった社会経済環境の下で暮らしています。かつてのように、勤続年数が長くなれば賃金が上昇するといった期待を持ちにくくなったことにより、将来の生活に不安を抱く若者が増え、このことが、後述するような消費の力弱さにつながっているとみられます。

アメリカでシアーズが破綻、メイシーズが苦しんでいるように、大規模モールの時代が終わりつつあるんでは？

スマートフォンやタブレット型端末が急速に普及

　近年、スマートフォンの普及が急速に進んでおり、2010年にスマートフォンを保有している世帯の割合は9.7％でしたが、2020年には86.8％で約９倍となっているほか、タブレット型端末も2020年に38.7％と、2010年に比べて約５倍となりました。パソコンや固定電話の世帯保有率は近年減少傾向にあり、こうしたスマートフォンやタブレット型端末の世帯保有率の増加がその一因と考えられます（図表Ⅰ-2-1-3）。
　情報通信機器の保有率を、年齢層別にみると、ほぼ全ての年齢層でモバイル端末（携帯電話・PHS及びスマートフォン）の保有率は90％を超えています。20歳代から60歳代においてはスマートフォンの保有率は80％を超えており、パソコンを上回って最も高くなっています（図表Ⅰ-2-1-4）。

電子商取引の市場規模が拡大
　インターネット通販に代表される電子商取引は、近年、消費者にとって身近な商取引となっています。国内における事業者・消費者間（以下「BtoC」という。）の電子商取引をみると、この十数年で大きく増加していることが分かります（図表Ⅰ-2-1-5）。さらに、越境的な電子商取引も増加しており、例えば、日本と米国との間での電子商取引（BtoC）の市場規模は、2020年において3,076億円と、2015年よりも約1.5倍となっています（図表Ⅰ-2-1-6）

>>149389 匿名さん
今の若者が金持ってるとかないだろう。
車さえ買わないし、ずいぶん質素な暮らしぶりだよ。

スミフ、しくっちゃったのかな？・・・

>>149392 マンション検討中さん
車も親が持ってたりするからね。自分で持つ必要が無い。地方出身の人はともかく、実家暮らしの若者はお金に余裕あるよ。

>>149394 口コミ知りたいさん
実家暮らしだって、親の金を湯水のように使えるわけじゃなかろう。それに東京には地方からの若者の方がはるかに多いんだよ。

>>149394 口コミ知りたいさん

現在25歳の若者は、誕生したときから、低成長、雇用不安、ディスインフレやデフレといった社会経済環境の下で暮らしています。かつてのように、勤続年数が長くなれば賃金が上昇するといった期待を持ちにくくなったことにより、将来の生活に不安を抱く若者が増え、このことが、後述するような消費の力弱さにつながっているとみられます。

内閣府「我が国と諸外国の若者の意識に関する調査」(2013年度)によれば、米国・英国・フランス・ドイツ・スウェーデン、韓国及び日本の若者(13歳から29歳まで)に対して実施した、将来への希望についてのアンケート結果を比較したところ、「希望がある」又は「どちらかといえば希望がある」と回答した若者の割合は、日本では61.6%と際立って低くなっています。このことは、日本の若者の将来への不安が強いことを示しています(図表I-3-1-2)。

総務省「全国消費実態調査」により、可処分所得に占める消費支出の割合である「平均消費性向」の1984年から2014年までの推移について、二人以上の世帯のうち勤労者世帯(注62)を世帯主の年齢別にみると、全体が長期的に低下傾向になる中、20歳代、30歳代前半は全体より低下幅が大きいことが分かります(図表I-3-1-3)。

2016年度政府経済財政報告では、総務省が実施している「家計調査」によれば、世帯人数が2人以上の勤労者世帯のうち、世帯主が39歳以下の世帯では、可処分所得が緩やかに増加する中でも消費支出はほとんど伸びておらず、節約志向が強まっているとされています。全体的に消費意欲が低下しているなかで、特に若者が消費に慎重であることがうかがえます。

>>149391 デベにお勤めさん
デパートも苦しんでいるしね・・

>>149388 匿名さん

The Last Rockstars Live
Debut 2023

・有明アリーナ　10,000名 x 2日間
・東京ガーデンTr. 6,000名 x 2日間

4公演 全日程満席（延べ32,000人の観客）
ファンは若い女性中心だが、Yoshikiの場合、金持ちおばちゃんのファンも多いんだな。ディナーショーを追っかけ回すようなお方々。
ちなみに、今回のチケット、最低席12,000円～最高98,000円。
この事実とデータから色々自分で頭を働かせて見ることだな。

ここまでは、総世帯の消費の動向をみてきましたが、世帯の消費支出は家族構成等に影響されるため、若者個人の消費動向を把握することには限界があります。そこで、若者の単身者の消費支出の推移をみることにより、若者の消費にどのような変化が生じているかをみてみましょう。

総務省「全国消費実態調査」における30歳未満の単身世帯のデータを用いて、1999年から2014年までの若者個人の消費支出の推移を性別にみると、男性では14.4%、女性は4.2%減少しており、男性の消費支出の減少がより顕著です。

費目別の推移についてみると、男性は、「交通・通信費」(-14,239円)、「食料費」(-12,075円)が減少しているほか、「教養娯楽費」(-6,996円)、「被服及び履物費」(-3,763円)等が減少しています。また、女性については、「被服及び履物費」(-7,576円)及び「食料費」(-7,372円)が減少しています(図表I-3-1-5)。

図表I-3-1-4でみたように、総務省「全国消費実態調査」では、全世帯平均の食料費は1999年から2014年で減少しています(注66)が、その内訳をみると、調理食品は増加し、外食費は微減にとどまっています。食料費の減少の大きな要因は、素材となる食料への支出の減少にあります。

単身世帯の食料費を男女別にみると、30歳未満の男性は1999年と比べて2014年には外食への支出を大きく減らしています(-8,751円)(図表I-3-1-10)。他方で、30歳未満の女性は、素材となる食料を食料費の中で一番多く減らしています(-4,212円)。単身世帯の平均や二人以上の世帯の平均と比べても、30歳未満の男性の外食費の減少が目立ちます。

これは、男性において調理食品の普及等による食の簡便化や、料理をしてみたいという意識が進み、自宅で食事をとるようになっていることの表れとも考えられます。

>>149395 匿名さん
そんなことないよ。肌感覚だけど地方出身は多くて3割ぐらいじゃない？確かに高度成長期とか昔は地方の人多かったかもしれないけど。

消費者庁「消費者意識基本調査」(2016年度)では買物好き、衝動買いをするなどの回答割合が若者は高かったにもかかわらず、実際の消費行動には、先にみたように平均消費性向が下がっていることから、堅実さがうかがえます。お金を掛けているものや今後お金を掛けたいものが「貯金」である若者もかなりの割合で存在します。

また、「買う前に機能・品質・価格等を十分に調べる」かについては、「かなりあてはまる」と回答した人の割合は、全体で17.3%のところ、10歳代後半では21.6%、20歳代では23.9%と高くなっており、この結果からも堅実な一面がうかがえます。

「第7回人口移動調査」（国立社会保障・人口問題研究所）によれば、「東京圏」というカテゴリーで見た場合、東京圏出身者の割合は63.3％。 つまり、地方出身者は46.7%だそうです。 およそ10人に4～5人は地方出身者なんですね。

>>149403 周辺住民さん
高い年齢を含めたらそうかもしれないけど、若年層に絞ったら地方出身者は減るんじゃないかな？（極論すれば18歳未満は全員東京出身だよね。）

だいたい半々だよね。東京出身と地方出身。

>>149404 通りがかりさん
ほとんどの地方出身者は大学から上京するのに、18歳未満に限定して何の意味があるの？笑

早稲田・明治・法政などの関東の主要大学では、在籍している生徒のおよそ6割が地方出身者です。同級生だけでなく、サークルで出会う先輩などもそうです。

18歳未満の購買力に、ガーデンって頼ってるの？？

>>149408 評判気になるさん
そりゃ、ダメだ・・・

東京生まれでも、
両親が地方出身で田舎がある人は、
半分地方出身みたいな感じだよね。
やはり3代続かないと真の東京人ではないね。
有明には関係無いけど。

>>149410 名無しさん
うん、有明は3代遡った時代は海だもんな。
人はいなくてハゼの住む世界。

どんなデータ見ても、苦しい未来しか予想できない・・・

このLast Rockstars Live@有明は、ネガにとって衝撃的な”不都合な真実”であったようだな。必死になって埋没させようとしてる。笑
重要な情報なので掘り返すよ、っと
Look!!!

>>149398 匿名さん

同アーティストでアリーナと比較するなかなかない機会で、やっぱりガーデンシアターの音響は評判いいみたいですね。