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分譲の価格遷移を見ると、集計のある2007年まで右肩上がり。
ただ、価格はあくまで値付けられた価格なので取引された実態を表していない。
値引もあるし最近流行の当選者値引きや、実際の成約は割引き改定後であることもある。
また、景気がいいときは平均価格より上(設備の良い物件)での成約が多く取引価格は上がる事に対し、景気が悪くなれば平均価格より下(割安感のある物件)の成約が多くなり取引価格は下がる。
構成要素の中で土地価格は構成する一要素として大きいが、この期間の変動が他の要素に対し相対的に大きくなかったため損得にはあまり影響しない。
(100〜110の変動と、30〜40の変動は、100が大きな影響を持っているように見えても変動としては同じこと)
価格変動をもたらしたのは資材価格、燃料価格、また好景気に際し大きくイメージに貢献した新技術を象徴する機材価格。
さらに人材価格(人件費)も大きくなった。
土地、資材、燃料、技術、人材の5つの価値が昨今の変動に与えた大きさは優劣つけ難い。
これらを総合的に見ると企業の利益に影響することから企業の利益をもって、損得を判断する事もある程度妥当といえる。
上昇局面ではより派手に上昇し下降局面では派手に転ぶが、ピークを見るという面では適している。
そもそも、明らかに立地が悪く土地が安いであろう物件が2008年前半までは上がり続けたのだから物件の上昇に占める土地価値のウェイトが低いことは明らかで、判断材料に土地価格の推移を見る行為は誤り。
新価格、新新価格は地価上昇に伴い付けられた価格ではない。