豊洲･東雲･有明(湾岸東エリア)の事をはなしましょう118です。
主に豊洲・東雲・有明の都心湾岸東部の事を話し合うスレです。
もちろん都心湾岸東部であれば他の地域の話題でも！！
引き続き有意義な情報交換しましょう。
前スレ:https://www.e-mansion.co.jp/bbs/thread/585207/
[スムログ 関連記事]
【動画】湾岸エリアのタワーマンション上空を飛ぶ
https://www.sumu-log.com/archives/3361
[スレ作成日時]2016-02-17 15:36:03
熊本地震や長野北部地震のような直下型地震に襲われたら豊洲･東雲･有明(湾岸東エリア)は壊滅的な被害を受けそうだよ。
工学院大学の久田嘉章教授によると、今回の長周期の揺れの大きさは設計で想定する基準の３倍程度に達していて、最悪の場合、超高層の建物の倒壊につながるおそれもあるということです。
今回の長周期の揺れは地震の規模が大きかったうえ、震源が浅く、活断層のずれが地表にまであらわれたために発生し、断層が大きくずれ動いた西原村や益城町の一部地域に伝わったと考えられるということです。超高層ビルが多くある首都圏や名古屋圏、近畿などの大都市圏には、今回と同じ規模の大地震のおそれがある複数の活断層が存在しています。
http://www.toshiseibi.metro.tokyo.jp/bosai/chousa_6/home.htm
のらえもん君お気に入りの上記のリンク先
【東京都が2013年9月(平成25年9月)に公表した地震に関する地域危険度測定調査】は、
●建物倒壊危険度(建物倒壊のみの危険性)
●火災危険度(火災延焼のみの危険性)
●総合危険度(建物倒壊と火災延焼を合わせた危険性)
の単純なケースを予測したのもで、
津波や高潮が発生した場合や、液状化によって【地盤沈下】や【側方流動】など杭基礎や建物などに甚大な被害をもたらす現象が生じた場合の想定は含まれていない。
また、2013年9月(平成25年9月)の公表から全く更新されておらず、2015年に新たに報告された国の耐震基準を満たした超高層ビルでも倒壊の恐れがあることや、津波火災が発生した場合の想定も含まれていない。
また、東京都という行政も利害関係で動くし、一度計画が決定されれば、後になって誤りや危険が発覚しても、それを隠蔽して当初の計画を見直さずにそのまま継続するという官僚的な強引さがあるので、予測調査は災害対策の参考として重要ではあるが、全面的に信用するものではない。
2008年の時点で豊洲が震度５強で液状化することは証明されていたが、東京都は都合のよい粘土の蓋があるという説を垂れ流してまで、蓋となる粘土層があるから大丈夫だと強弁していた。
しかし、2011年3月11日の東日本震災の震度５強の揺れであっけなく液状化した。震源地からは900km以上も離れているのに。
http://www.asyura2.com/08/senkyo54/msg/652.html
東日本震災の直後、豊洲の新市場移転予定地の100か所以上の液状化した現場はブルーシートで覆われ、立ち入り禁止とされたまま報道陣にさえも公開されなかった。
豊洲の新市場移転予定地は、敷地全体が環境基準値をはるかに上まわるヒ素、水銀、六価クロム、ベンゼン、シアン、 鉛など様々な疾病の原因となる有毒物質で高濃度に汚染されているため、多額の資金を投じて除染しても有毒物質の毒素を環境基準値にまで薄めることは不可能だと言われている。
国が定めた土壌汚染対策法では、26種類の物質について調査が義務付けられている。だが、東京都は、調査対象物質を26種類から7種類に絞ったうえに、第三者によるデータの再検証や現場への立ち入りを拒否した。
また、東京都は、豊洲は｢汚染区域｣の指定が解除されないにもかかわらず、豊洲新市場の建設工事を中断させることなく継続している。
http://diamond.jp/articles/-/68804?page=3
豊洲新市場予定地、都のずさんな土壌汚染対策の実態が発覚
http://iwj.co.jp/wj/open/archives/250302
直下型地震を扱った2015年1月18日(平成27年1月18日)のＮＨＫスペシャルでは、
【国の耐震基準を満たした超高層ビルでも倒壊の恐れがあることが分かった】と放送された。
ＮＨＫの取材に協力した日本建築構造技術者協会(ＪＳＣＡ)によれば、ＮＨＫが放送時に使ったＣＧシュミレーションや調査資料は、大手ゼネコンなどを含む65社の構造設計技術者たちが集まった研究会で作製したものをもとに制作されたものだという。
長周期地震動に共振しやすく、液状化もしやすい軟弱な地盤の湾岸エリアの超高層ビルは内陸の超高層ビル以上に地震で大きな被害を受ける可能性が高い。
2016年4月16日(平成28年4月16日)に放送されたTBSの新・情報７daysニュースキャスターでは、東京大学地震研究所の佐藤比呂志教授が『長周期地震動と建物の揺れが共鳴して共鳴して共鳴すると、最悪の場合、建物が折れる』という危険性を指摘した。
揺れやすい軟弱地盤の江東区湾岸埋立地
http://farm9.static.flickr.com/8374/8495397488_c03333b30b_o.jpg
＞2348の続き
また、「東京都が公表した建物倒壊危険度」は、単純に建物が倒壊するかしないかだけを想定していて、【倒壊を防げてもX字状の亀裂が生じるなどの大きなダメージを受けて居住不能になるケース】や、【液状化で生じる地盤沈下や側方流動によってマンションを支える杭基礎が剪断破壊されるなどの大きなダメージを受けるケース】、【エレベータや給排水管などマンション内の重要設備が破壊されるなどで居住不能になるケース】などは想定されていない。
タワーマンションは耐震等級１しかない。耐震等級１の強度がどの程度かといえば、震度６強以上の地震に倒壊せずに１回耐えられる程度の強度しかないということ。
揺れやすい地盤の上に建てられた江東区の湾岸エリアのタワーマンションは、長周期地震動に共振しやすいため大きな損害を受けやすい。
タワーマンションが１回の地震だけで倒壊することはほぼないと思うが、震度６以上の本震が発生すれば震度４から震度６以上の余震がしばらく続く。すると、マンションは徐々にダメージを蓄積して、余震がおさまる頃にはもはや住居として機能しない構造物になる。
熊本地震では、2016年4月14日の夜から19日までのわずか6日間で、震度７が2回、震度６強が2回、震度６弱が３回、震度５強が3回、震度５弱が7回観測されるなど、震度５弱以上の揺れを伴う地震は合わせて17回に上った。震度4以上の地震も加えると21日の午前3時までに合計90回の強い揺れが観測され、5月29日の今現在も震度4や3の揺れが観測されいる。
そして、熊本地震では、建築物の柱や壁がフロアを支えきれずに、上の階から下の階に向かってフロア自体が崩れ落ちるように倒壊するパンケーキクラッシュ現象が起きて、その下敷きになった死傷者も出た。
RC建築は構造体にX字状の大きな亀裂が生じると中の鉄筋が大きなダメージを受けている恐れがある。そうなると役所から危険建築物の指定を受け、退去命令が出される。そして住民は立ち退くしか道がなくなる。その後には住宅ローンだけが残る。 事実上、倒壊したのも同然という結果になる。
危険建物指定を受けなかったとしても、タワーマンションは給配水管や給水施設、給電施設やエレベータなどには特殊な設備が多く使われているため、修繕には莫大な設備費や施工費を要する。
タワーマンションの場合、損傷箇所や故障箇所の点検や修繕にはゴンドラが必要になるのに加えて、強風の日はゴンドラ作業を中止せざるを得ない。ゴンドラの設置、工期の遅れは、施工費を大幅にアップさせる要因になる。
強風の日ではなくても、上層階が常に強風にあおられる状況にあるタワーマンションでは、常に不安定な状況での作業になるため、修繕に取りかかる前の点検だけでも長期間かかり、点検作業そのものも非常に困難。
修繕を行う以前に、損傷箇所や故障箇所の全容解明やその原因の完全究明は困難を極めるどころか不可能かも知れない。
点検や修繕をするにも作業員の安全確保が必要なので、危険建物指定を受けるレベルではなくても、建物の損傷が激しい場合はゴンドラも使用できなくなる。
＞2439の続き
また、「東京都が公表した火災危険度」では【津波火災】などが想定されていない。東日本大震災時、気仙沼市では、津波が重油タンクや建物を次々と破壊し、港を大量の瓦礫と真黒な重油で埋め尽くした。そして、大規模な津波火災が発生した。
http://www9.nhk.or.jp/311shogen/fa/se1/fourth.html
市原市の石油コンビナート爆発火災は、発生から11日目にしてようやく鎮火した。
＞2440の続き
また、湾岸エリアの場合、建物倒壊危険度や火災危険度のハザードマップよりも津波や高潮や液状化のハザードマップの重要度が高い。
建物倒壊危険度や火災危険度は、老朽化したビルや家屋の建て替えや防火対策などでその危険性は大幅に減少する。建物倒壊危険度や火災危険度に関しては、新たに建て替えられていくなど時間の経過が問題を解決することが多いので、本来であればハザードマップも毎年新しい予測に変更されていく必要がある。
しかし、津波や高潮や液状化などは対策しただけでは被害を防げないことも多い。
津波や高潮では次のようなケースでの浸水被害が考えられる。
①防潮堤と一緒に稼働するはずの水門、陸こう、排水機場が、なんらかの理由で正常に稼働しなかったとき。
②漂流物で水門が閉じない、または漂流物で水門や堤防が破壊されたとき。
③地震や氾濫で堤防が決壊したとき。また、地震で水門や堤防が大きな損傷を受けた後に、津波や台風に襲われたとき。
④水門閉鎖が津波到達に間に合わなかったとき。水門は閉じるまでに10分～15分かかる。直下型や関東沖のプレート型の地震で東京湾やその近海で津波が発生した場合、津波は5分で到達する。
⑤伊勢湾台風クラスの台風が東京湾を襲ったとき。地球温暖化によって異常気象が続いているので、考慮しておく必要がある。
都防災会議がまとめた被害想定の報告書では首都直下地震が起きた場合、水門が正常に作動しないと最大約２５００棟が全半壊するとしている。
東京低地帯の地盤高平面図では、干潮面以下の地域（AP 0ｍ以下）を「濃いピンク」、満潮面以下の地域（AP 2ｍ以下）を「ピンク」、満潮面以上だが高潮の脅威にさらされる地域（AP 2ｍ～5m）を「淡いピンク」、高潮の心配がない地域（AP 5m以上）を「淡い黄色」で示している。
東京低地帯の地盤高平面図
http://www.nikkeibp.co.jp/sj/2/special/img/163_zu03a.gif
津波水没マップ
http://gendai.ismedia.jp/mwimgs/9/5/600/img_95005b65836900290fb54b62fa...
東日本震災時は都庁の防災対策室が使用され、有明の防災拠点は何の役にも立たなかった。有明の防災拠点は津波の発生を考慮せずに作られた施設で、東日本震災の後であれば作られなかったでしょう。
津波はタブー視されていた
http://news.livedoor.com/article/detail/6350004/
＞2441の続き
液状化に関しては、一度液状化した場所は繰り返し液状化するという研究結果が発表されている。液状化の危険度予測地図を作って公表している自治体もあるが、過去の液状化被害を踏まえた判断が必要になる。
http://www.asahi.com/special/10005/TKY201105090393.html
また、液状化については、被害にあった石油会社などが情報を出さないため不明な点が多く、これから情報を集めて実態を解明していく必要があるという。
液状化と側方流動(YouTube)
http://www.youtube.com/watch?v=eR_9dC6ybTM
液状化で生じる【側方流動】の強力な破壊力で、マンションを下から支える杭基礎が剪断破壊されたりすれば、マンションを支えるための安定感を失い、その上に建つマンションも大きな損傷を受ける危険がある。
液状化で生じる【地盤沈下】や【側方流動】で地盤の地層バランスが崩れて不規則な力がかかれば杭基礎は剪断破壊などの大きな損害を受ける。
阪神大震災では、震度６強以上の揺れがわずか10秒程度続いただけで液状化と側方流動が発生し、橋脚や水道管などの埋蔵管が破壊され、杭基礎も剪断破壊された。
液状化地盤の側方流動(PDF)
http://www.jacic.or.jp/kenkyu/6/6-2-6.pdf
豊洲でも側方流動
http://ameblo.jp/garbanzo04/entry-10836148718.html
http://blog-imgs-32.fc2.com/g/a/r/garbanzo04/blog_import_4dce3fb8cb2d2...
豊洲新市場6街区北側の護岸で100m以上に渡る地盤沈下
http://farm8.static.flickr.com/7591/17268628062_3ed638ba8c_o.jpg
東京都江戸川区南葛西４-6-17 |
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3900万円台～5900万円台（予定） |
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2LDK・3LDK |
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58.01m2～72.68m2 |
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総戸数 39戸 |
東京都荒川区西日暮里２-422-1 |
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6900万円台・7900万円台（予定） |
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1LDK+2S（納戸）～2LDK+S（納戸） |
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57.12m2～66.93m2 |
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総戸数 65戸 |
東京都葛飾区亀有３丁目 |
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4670万円～8390万円 |
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1LDK～2LDK+S（納戸） |
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35.34m2～65.43m2 |
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総戸数 42戸 |
東京都足立区梅島２-17-3ほか |
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5100万円台～7200万円台（予定） |
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3LDK |
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55.92m2～63.18m2 |
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総戸数 78戸 |
