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匿名さん
[更新日時] 2016-01-29 16:24:50
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物件概要 |
所在地 |
東京都 |
交通 |
None
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種別 |
新築マンション |
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分譲時 価格一覧表(新築)
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» サンプル
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分譲時の価格表に記載された価格であり、実際の成約価格ではありません。
分譲価格の件数が極めて少ない場合がございます。
一部の物件で、向きやバルコニー面積などの情報に欠損がございます。
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¥1,100(税込) |
欠品中 |
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こちらを参照下さい。
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※購入後、72時間(3日)の間、何度でもダウンロードが可能です。
湾岸タワーマンション総合スレ(ドゥ・トゥール、勝どきザ・タワー、パークホームズ豊洲、クレヴィア豊洲 他)part13
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581
匿名さん
>580のつづき
また、湾岸エリアの場合、建物倒壊危険度や火災危険度のハザードマップよりも津波や高潮や液状化のハザードマップの重要度が高い。
建物倒壊危険度や火災危険度は、老朽化したビルや家屋の建て替えや防火対策などでその危険性は大幅に減少する。建物倒壊危険度や火災危険度に関しては、新たに建て替えられていくなど時間の経過が問題を解決することが多いので、本来であればハザードマップも毎年新しい予測に変更されていく必要がある。
しかし、津波や高潮や液状化などは対策しただけでは被害を防げないことも多い。
津波や高潮では次のようなケースでの浸水被害が考えられる。
①防潮堤と一緒に稼働するはずの水門、陸こう、排水機場が、なんらかの理由で正常に稼働しなかったとき。
②漂流物で水門が閉じない、または漂流物で水門や堤防が破壊されたとき。
③地震や氾濫で堤防が決壊したとき。また、地震で水門や堤防が大きな損傷を受けた後に、津波や台風に襲われたとき。
④水門閉鎖が津波到達に間に合わなかったとき。水門は閉じるまでに10分~15分かかる。直下型や関東沖のプレート型の地震で東京湾やその近海で津波が発生した場合、津波は5分で到達する。
⑤伊勢湾台風クラスの台風が東京湾を襲ったとき。地球温暖化によって異常気象が続いているので、考慮しておく必要がある。
都防災会議がまとめた被害想定の報告書では首都直下地震が起きた場合、水門が正常に作動しないと最大約2500棟が全半壊するとしている。
東京低地帯の地盤高平面図では、干潮面以下の地域(AP 0m以下)を「濃いピンク」、満潮面以下の地域(AP 2m以下)を「ピンク」、満潮面以上だが高潮の脅威にさらされる地域(AP 2m~5m)を「淡いピンク」、高潮の心配がない地域(AP 5m以上)を「淡い黄色」で示している。
東京低地帯の地盤高平面図
http://www.nikkeibp.co.jp/sj/2/special/img/163_zu03a.gif
津波水没マップ
http://gendai.ismedia.jp/mwimgs/9/5/600/img_95005b65836900290fb54b62fa...
東日本震災時は都庁の防災対策室が使用され、有明の防災拠点は何の役にも立たなかった。有明の防災拠点は津波の発生を考慮せずに作られた施設で、東日本震災の後であれば作られなかったでしょう。
津波はタブー視されていた
http://news.livedoor.com/article/detail/6350004/
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582
匿名さん
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583
匿名さん
原油が100ドルから30ドルに下落。。3分の1に。
物が余るってのは、本当に怖い。
マンションも同じで、余らないように。
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584
匿名さん
ちと、上の投稿が目についたので、
この地盤沈下ってほんと? これ事実なの?
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585
匿名さん
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588
匿名さん
更地ならいいけど、家の横にこの亀裂とか、あり得ない。
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589
匿名さん
少なくとも、その亀裂走ったとこの価値は、坪5万だ。
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590
匿名さん
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592
匿名さん
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593
匿名さん
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594
匿名さん
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595
匿名さん
遊歩道の簡易舗装ってマンションと関係ないでしょう。馬鹿じゃないの?
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匿名さん
どうでもいいけど 豊洲新市場の出来事じゃん
相変わらず 必死だね
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597
匿名さん
湾岸に住んでる人って地震のリスクはよくわかってるからいくらネガっても大したダメージないよ。
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598
匿名
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599
匿名さん
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600
匿名さん
JR東の品川再開発、複合ビル7棟建設へ 延べ床面積4割増
2016/1/13 1:03
[有料会員限定]
東日本旅客鉄道(JR東日本)は品川駅(東京・港)周辺で合計延べ床面積が100万平方メートル強の複合ビル7棟を整備する。同駅周辺で総事業費5000億円規模の再開発計画を進めており、完成後の同社保有の商業施設やオフィスの合計延べ床面積は現行(約230万平方メートル)の4割増となる。2023~24年度にも主要部分の複合ビルが先行開業する見通しだ。
再開発エリアは品川駅から田町駅にかけての線路沿いにある車両基地跡地など約13万平方メートル。都心部では過去最大級の開発となる。6街区に分けて開発を進め、東京五輪のある20年に山手線の新駅が暫定開業する予定。23~24年度には新駅を中心とする主要部分に複数のビルが完成、最終的な完成は30年代になる見込みだ。
再開発は国家戦略特区の枠組みを使って進める計画で、今年度中の認定を目指す。本格工事は16年度から始まる予定。
オフィスや商業施設、住宅などが入った複合ビルの建設を検討している。当面は新駅開業に向けた工事が中心となり、建物の計画の具体化は1~2年後になりそう。特区の枠組みを使い容積率を800~900%に高めることで、総延べ床面積は100万平方メートル強と、六本木ヒルズ(同約80万平方メートル)を上回る規模になる見込みだ。
同社が保有する不動産の延べ床面積は商業施設が約203万平方メートル、オフィスが約28万平方メートル(15年3月末時点)。品川周辺の複合ビルは延べ床面積の5割がオフィスとなりそうで、大幅なオフィスの増床を見込む。同社の不動産事業にあたる「ショッピング・オフィス事業」の売上高は15年3月期に2549億円。今は連結売上高の1割程度だが、品川の再開発で存在感が高まりそうだ。
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