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レスが1000件を超えていたので、新しいスレを作成しました。
前スレ:https://www.e-mansion.co.jp/bbs/thread/577178/
[スレ作成日時]2015-10-30 14:14:30
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[スレ作成日時]2015-10-30 14:14:30
場所にもよるけど、私なら売り急がずに賃貸に出して、自分は郊外の2DKアパートに引越し、差額を貯金します。
ただ引越すと身寄りがいなくて引き籠りがちで鬱になる年寄が多いので、それが心配ならリフォームして2世帯にし、一世帯を賃貸に回します。(子供夫婦が住むと尚よし)
初期費はかかるけど資産は減らないし毎月貯金出来て、収益物件として売却時もその分高く売れます。
我が家は、現に今郊外にあるし、賃貸に出しても、そんなに高い金額は入ってこない。売ったって、五年分の生活費くらいにしかならない。我が家のことで、あまり盛り上がらなくてけっこうです。
>>18427 匿名さん
>収益物件として売却時もその分高く売れます。
業者はそういうが、現実には個人の二世帯住宅はなかなか売れないのが実態。
不動産の売却益は実際に成約するまでは土地の評価額で考えたほうが無難。
人生も終盤に来て、リフォームに金までかけて、高く売ろうとは考えない。私の売却の目的は、子孫に不動産を残さないことだから、時期がきたら相場の9割以上なら売ります。死ぬまでに、(数千万円の預金+年金+自宅売却で得た金)を使いきる。金や不動産残して死ぬと地獄に行く(笑)。
人生も終盤に来て無理に散財する必要なし。
どっかの宗教じゃないんだから、資産を残して死んでも地獄に行くことはない。
私ら夫婦は都内と横浜市に百坪づつ、その他金融資産や別荘があるけど、これらは自分で取得したものだけでなく、親から引き継がれたものもある。
だから自分の代で使い切るのは恥と考える。親よりも事業拡大し資産を増やすのがうちの家訓。
従って3人の子孫に平等に分け与える。子供らはそれを元手に更に資産を増やせばよい。
勿論社会人になるまでは最低限の小遣い(月数千円)しか与えず、学生のうちはバイトしてお金のありがたみを体得させる。僅かな小遣いで投資の勉強もさせている。
世の中の実業家や政治家も大体そうしている。
金余ってる層は昔の貴族のようにサロン開くなり優秀な人材見つけてパトロンなるなりして欲しいものだ。
さて、今から頑張って、角川歴彦さんみたいな事業家や、森喜朗さんみたいな政治家になろう。その前に、そのうち入る墓の掃除でもしよう。
最近、高齢者は「情弱」「情弱」と騒ぐおじさん(またはおばさんかな)書き込みないなあ。死んじゃったのかなあ。
特養ホームに強制疎開させられたと思う
退職後燃え尽き症候群なりかけてたので簡単なアルバイトしている。
日中在宅増えたら日差しのキツさや線路からの音が気になり出した。若くて家で過ごす時間が少なかった頃とは家に求めるものが変わる事を実感している。
買い物難民になるのも困るしいつまで運転出来るかも危ういし通院掛け持ちなるかもしれないし…住み替え熟考中。
退職を機に新しい家に住み替えるのがいい。
古い家の立地がよければ売却で退職金以上の老後資金を得られる。
もし売却損が出ても、損失額に応じて4年間は所得税や住民税、国保保険料などがただ同然になる場合がある。
潤沢な老後資金があっても、住民税非課税世帯になると様々な恩恵がある事がわかって勉強になる。
今、社会は、高齢者が車を運転することに厳しい。私も、75歳前後で車の運転をやめなければならないと思っている。そうなると、買い物や病院に便利な場所に住むことが望ましい。6LDKの自宅を処分して新たに住む場所として、買い物または病院のどちらかは徒歩で行ける場所がよい。私も検討を開始しよう。
>>18438 匿名さん
年金などで年間400万ほどの所得がある退職世帯ですが、住み替えで前の家の売却損が計算上それなりの額になったので、確定申告で4年間は無収入扱いになりました。
その間各種税金や健康保険料は減免され、住民税非課税世帯向けの支援給付金も受け取れました。
損したんだから、それくらい当然だね。
損失といっても売却家屋の購入に関わる全ての費用を加えた額との比較なので、申告上の損失額は大きくなる
去年は含み益の株を全処分して健康保険料リミット
その代わり今年からは含み損をじわじわ確定申告すればほぼ何年も税金ゼロ
含み損がなくなるほど相場回復すればもっといいんですけどね笑
10月から、後期高齢者の医療費の窓口負担が、一部の人(所得が単身で200万円以上、二人の世帯で320万円以上)は二割負担になる。もともと3割負担の人以外は1割負担だったので、倍増となる。はるかにオーバーする年金等の所得の人は別として、少しオーバーする人は、年金の繰り上げ受給をすれば所得が押さえられ、1割負担になる。繰り上げ受給を検討してみては。
株価上がれば気分いいし、
今日のように、かなり下がると、あまりいい気分はしない。
この一般的な多数派の気分、感情に促されて取引を繰り返す。
こりゃ儲かるはずないわな。
20年くらい前に、同僚が、4000万円の戸建を買って、日当たりが悪いので、三年住んで2000万円で売却し、借金が2000万円残った。損益で、何年間か税は0になったが、メンタルに響くと言っていた。また、新たな自宅を取得する時に、前の借金も積算されて、ローンの審査が通らない。(収入に対して借金が大)。次にローンで自宅を取得するつもりの人は、よく考えて。
>>18448 口コミ知りたいさん
つまりは株式利益は累進課税ではなくどんなに儲けても20%強
一方健康保険料にはリミットがある
だから株式利益は一気に出したほうが得だと思ったが
翌年から利益が出せなければ基礎控除も消化できなくなるから損かもしれない
↑違った、20%強に住民税も含まれてた
>>18447 匿名さん
土地がただ同然の地域の戸建ては事前に住み替えをよく考えたほうがいい。
もし退職間際に住み替えるなら、建物の評価はゼロでも土地の相場だけでも退職金を軽く超えるような地域で、当然ローンの残債がない場合。
定年後までローンを返済するつもりの人も無理に住み替えなんかしない方がいい。
別に全部の口座の確定申告する必要ないのにねえ…
為替介入なのか利益確定なのか知らないが何十兆円使って効果なし
世界から見ればはした金
少しでも金利差を圧縮する動きをしないと円安は止まらない
外資頼みの観光業者の顔色を窺う必要はないだろう
日本は、昔の蓄えに頼る田舎の商店みたいなもの。売れる商品はほとんどなく、従業員の人件費などのため借金を重ねる。あと20年くらいで、国債も2000兆円くらいになり、そのうち三割くらいが外国人保有となり、びくびく暮らすようになる。1ドル240円くらいまでいくのではないか。(何も根拠なし。昭和59年頃1ドル240円くらいだった。)外国人相手の観光業しか利益が上がらなくなる。
前に書いた4000万円で買った戸建を三年住んで2000万円で売って借金だけ2000万円残った同僚の話。どうしてもまた自宅が買いたいがローン審査が通らない。そこで、海外の支店(アフリカの国)に1年だけ行かせてもらい、年収を35%増やした。帰国した次の年に、前の年の源泉徴収票を出して審査を通し自宅購入した。しかし、ローンの支払いは、元の年収の35%を越え、飲み会などは全て断り、スーツなども、新調することはほとんどなかった。
団塊世代も後期高齢入りし、これからの金利はまちがいなく上がる。
しかも住宅は首都圏でも既にマンションは中古の山。
人口が毎年50万人も減っているし、東京も減少に転じたのに
なんでこのタイミングで買うのかな
(うちは25年前に今の半分の相場しかも変動金利で買い完納したので
まあどうでもいいけど)
チャイナマネーが買いあさってるから大丈夫。
どこかの芸能人が離婚した理由は金持ちと結婚したのにコスパ重視だったから。
つまりはケチだったから離婚したのか笑
あれが得これが得とコスパばかり重視してるとそのうち離婚されるかもな笑
精神まで含めるとコスパはそんなに簡単には計算できない
一杯目のビールと2杯目のビールはコストは同じでも精神的にコスパは違う
当然一杯目のビールが一番コスパが高い
家も車も買ったら潰れるまで住み乗りつぶした方が一番コスパがいい。
しかしどちらが楽しいかと言えば数年で買い換えるほうがコスパは悪いが楽しいかも知れない。精神的楽しさをコスパに入れるとどちらがどうとは言えない
いつもの結論だが人それぞれということになる
>>18467 匿名さん
それはたまたま人気車種だったからだろう
これからも人気が続くとは限らないしずっと人気なら新車からプレミアコストが付いて値引きもなし
今中古車の方が新車より高いという逆転現象もたまに聞く
部品が足りなくて納車が遅いらしいからね
アルファード、ヴェルファイアは、オラオラ系の車。オヤジ臭3000% 笑
車は損得で乗らない
昭和や平成の初期と違って、企業が、社宅を減らし、また、賃貸住宅の家賃補助も乏しくなっている。住宅を購入せざる得ない状況になってきているのではないか。昔は、3LDKで2万円とかの社宅はたくさんあったし、家賃補助最大10万円とかもあった。今は、そういった企業は少ないのではないか。
車もそうだが家も数年後に売るつもりで傷つけないようにビクビク賃貸住宅並みに気を使って暮らすなんてまっぴらごめんだね
自分の家だから壁に穴を開けるし気兼ねなくDIY できる
日本の住宅ローン減税制度は、特に持ち家を必要としない人にも、買わせようと仕向けていて疑問だ。民需拡大という意味なら、別荘だろうが車だろうが電化製品だろうが全て、ローン組んで買った人に減税しろと言いたい。
民需拡大なら減税や超低金利より実質賃金の引上げと物価の安定
貯蓄性向が高い今の状態で減税しても効果は期待できない
国葬儀の献花に二万三千人。反対デモに一万五千人。この人数比率が、国民の国葬儀に対する賛否の比率。新聞社などがやる世論調査は、正しく結果が出ない傾向がある。調査をすると、「どちらかと言うと反対」の人は強く反応する傾向があり、「どちらかと言うと賛成」の人は、黙ってしまう。