吹田市ホームスタイルってどうよ？

参考になる５以上で検索すると見えない物が見えて来るようで参考にはなるね！

５００番まで参考に見ましたがやはり！６１８さんの様な意見も多々見受けられます
Ｗｅｂホームページや店頭はどれだけでも飾れるから実態は見えにくいかも？
トラブルになる前にしっかり検討する事ですかね

もし、コメント通りの会社なら世の中をなめてるのかな？高を括ってますよね。裁判とかできないって。実際になったら逃げるのかな？まあ、知識の格差があるから何でもできるって思ってるんでしょうね、ってなるよね？処分されたのもそのような内容なんですよね？

記述の真偽は分かりませんが、他のサイトも見てると（主に２チャンネルかな？）、府庁の処分って、内部告発なのですか？それに対して、執拗に？攻撃してる方がいて、応酬みたいなってますが、どうなんでしょうか？ただ、処分されたのは事実ですしね。内部告発ならそれが正しいか否かは別して、それをされるような関係だったのかな？又、そもそもそういう事実がないと処分はされませんよね？事実自体がない場合は受理されないんじゃあないのですか？案件として。つまり、仮に狂言で人を陥れようと画策した人がいてもやりようがないので、謀略とかじゃあないと思うんです。それにそれまでにとめる方はいなかったのでしょうか？そういう仕事の仕方を。そもそも、意見が言える環境、聞く耳を持つ姿勢、そういう方を幹部として処遇するような風土はあったのでしょうか？もし、内部告発だとしたら、ですよ。逆に言うと、そういう耳の痛いような事を言う方と逆のタイプの方ばかりを周りに集めたりしていたのではないかな？とも感じます。耳の痛い事を言われるような事自体がダメかもわかりませんが、人間だから完璧じゃないと思います。時に間違うし、間違いかねない。誰しも。その前提で物事は考えないと。その時にすぐにそれに気付き、訂正・修正しやすい環境、そういうきっかけになる情報なる・意見が上がってきやすい風土を築いていたのかな？と疑問に思います。まあ、責任者の方の性格・見識・方針にもよりますが、そういう風土を作るのが何の組織にせよ、人の上にに立つ者の先ず、第一の仕事ではないでしょうか？権限って、「限り」って字が付くでしょ？その意味をよく考えられたら？と思います。社長も、平社員も、単なる役割分担ですからね。プロだから情報をお客様より知ってるだけでそれ自体が「偉い」訳でも何でもないですからね。内部告発者らしき人を誰かが執拗に攻撃してるのを見てると「どっかのアイドルグループの危機管理のダメダメ劇場」の類似形に見えて来るのは気のせいでしょうか？

３行で頼むわw

１．内部告発なの？２．だとしたら、それまでに止める人はいなかったの？３．聞く耳を持つような指導者の方だったの？４．そもそも意見を言える風土だったの？以上です。

結局、この会社は何がくくれてなかったのでしょうか？また、現在、又は（これから）くくることになる（そういう意味になる）、のでしょうか？　１．高（たか）　２．腹（はら）　３．首（くび）　４．客（きゃく）　５．従業員（じゅう、らしい）　※複数回答可　

事実なんだろうけど、社長は((笑))

事実なの？どの部分？解答選択肢のうち、何番が該当するの？（複数回答可）

その後訴訟はどうなりました？

エージェントスタイルの入門は、朝の時間外での掃除。笑

宅建もないんか！

お客にとっては一生に一度あるかないかの一大イベント。

確かに家は何回も買うものじゃあないですものね。やり直しがきかないですよね。携わる不動産屋の質・対応でそのイベントの成否・内容が変わる事もありますからね。何かこの会社の関係者のような方が（処分をされて人数が減っても）「やり直せる」とかいう投稿がありましたし、批判に対しても真正面から受け止めるような感じじゃないやり取りがありましたが、「やり直し」なら、その処分されたお客様のやり直しにまず心を配らないといけないのでは？投稿見る限り、そんな姿勢じゃないですよ。裁判だって言い分があれば言えばいいですけど、接客業として顧客に訴訟を起こされている事自体を真摯に受けとめているようには文面とか、２チャンネルを見る限りは思えないのです。「好き、嫌い」ではなく、「良い、悪い」でしょ？

ここで家を買う。ここで働く。
どちらかすれば、少しはここの掲示板の内容が理解できるんじゃないかな。

体験しないとわからない、ですか。まあ、経験したらわかる事は世の中あるかと…でも、働くのも、家を買うのも、大きな事ですからね。少しは理解できる、為に経験しないといけないのは、リスキーでしょ？ここの掲示板の内容がおおむね事実だとしたら、でしょ？逆に言うと、経験しないと、少しの理解もできないほど、信じられないレベルなんでしょうね。掲示板の趣旨は、経験しなくてもわかる、情報のある意味共有ですからね（記述内容の真贋を見極めるのは個々人ですが）。しかし、上の方が経験者だとして、記述がおおむね真実だとしたら、私ならお勧めはできないです。

618のものです。
遅くなりましたが状況を
まずは、この会社は家を建てるための受け入れ教育もマニュアルもチェックシートもありません。あるマニュアルはテレアポだけです(笑)昨年辞められた元社員さんから確認をとりました。また社長も社員が出す資料をチェックすることもありません。社長自ら発言されてます。担当者がハズレならまともな家など建てません。社長は責任もとりません(笑)
私の家は許可が下りていない部分を含む違法建築でスタート、その後訂正の書類を出していますが、その書類も間違い。よく通ったなと…。
また、建築士が判断するべき内容を建築士を持っていない人たちで判断します。基礎の位置だけが問題だったので変更するように言ったところ、①基礎のある位置で地盤調査をしていないといけない②建築確認申請を一から出さないといけない。と発言されたのですが、元々基礎のある位置で地盤調査されていませんし、地盤調査をやり直すのはその土地で極端な変化がない限りしなくてよいそうです。建築確認申請も市役所等に確認しましたが、計画変更申請で可能でした。全部嘘。
構造計算と建築確認申請をしていただいた会社にヒヤリングに行くと書類ミスと嘘をついたこと、お客様の理想の家を建てなかったことにご立腹、もう二度とホームスタイルから仕事は受けませんとのこと。昔はきちんとした人たちばかりだったのですが、一斉に辞められた後はこんな会社になったなんて残念と言っていました。それは教育していないから当たり前ですよね。
また、下請けで建ててもらった会社に聞くと、担当者から情報をもらっていない、書類を準備が遅い、情報があればお客様の理想の家を建てれたのにとお怒り、ホームスタイルのからの依頼は全て断ると言われました。何かトラブルがあれば、こちらに連絡下さい、建てた責任はきちんととりますと言ってくれました。設計した責任をとらない会社とは違いますね。
今から建てようとしている、今建てている方々、覚悟して下さい。建設業界では支払いが期限日ギリギリな危ない会社で有名だそうです。倒産されたら下請けからも請求がきて二重払いが発生する可能があります。

裁判するつもりでしたが
①資金力のない会社から取れるのか分からないこと(仮で差し押さえするにしてもお金が無いかも知れない、他の建てている方が遅れるもしくは二重払いになる可能性があること)
②社長に重大な過失があり、倒産した後も請求が出来ると裁判所が判断してくれる可能性が低いこと
③一部支払をしていないので払わないという選択肢があったこと
④裁判の期間が３から４年かかる恐れがあること。
これらのことからこちらから動くことは止めました。もちろんホームスタイルが仕掛けてくれば対抗します。

建築士が５回も間違っていることにも気付かない、住宅を建てるのに関わった三人が全員嘘をついて客を騙す、約束、工期を守らない。そんな会社で建てたい人はどうぞこの会社で建てて下さい。建築士と打ち合わせを始めてから家が完成するまで15カ月かかりました。

信用毀損罪とは、虚偽の情報を流したり、人を騙したりすることにより、他人の信用を毀損した場合に成立する犯罪です（刑法233条前段）。

条文上の表記は、以下のようになっています。

「虚偽の風説を流布し、又は偽計を用いて、人の信用を毀損し、又はその業務を妨害した者は、三年以下の懲役又は五十万円以下の罰金に処する。」

ネット上でも、虚偽の情報を流すことで他人の信用を傷つけると、信用毀損罪が成立する可能性があります。

この場合の信用は、対象者の支払能力に関する信用をはじめとして、広く対象者の経済的な面における社会的評価を意味します。

たとえば、店が販売している商品の品質についての社会的信頼も、信用毀損罪において守られるべき利益と考えられています。

警告します。

業務妨害罪は、親告罪ではありませんが、被害者は犯人を告訴することができますし、第三者は犯人を告発することができます。親告罪は、「被害者による刑事告訴がないと、起訴できない犯罪」ですが、「親告罪でないと告訴できない」ということではないからです。

親告罪以外の犯罪であっても、被害者からの刑事告訴があると、被疑者や被告人の情状が悪くなって、処罰が重くなります。また、親告罪ではないと言っても、被害者が警察に何らかの届（被害届など）を出さなければ、警察は犯罪が行われていることに気づくきっかけがありません。

何もしなくても捜査が開始されるのは、世間的に話題になった件などに限られます。そこで、ネット上で業務妨害の被害に遭ったら、被害者は早めに警察に行って、被害届を提出するか告訴状を提出するか、しましょう。

業務妨害罪の場合、親告罪ではないので、刑事告訴をしなくても、被害届を提出するだけで、警察が捜査を進めて、必要に応じて被疑者を逮捕したり送検したりします。

これはやり過ぎです。

相手が法人であればこんな卑怯なまねをせず正々堂々と裁判すれば良いのです。被害者を装った立派な犯罪です。

月曜日より手続きにはいります。

プロバイダ責任制限法は、人を誹謗中傷する記載の削除要請を受けたプロバイダが責任を負う場合の制限および誹謗中傷する情報を発信した者の個人情報の開示を請求する権利について定めています。

プロバイダ責任制限法の正式名称は、「特定電気通信役務提供者の損害賠償責任の制限及び発信者情報の開示に関する法律」です。

（２）制度の趣旨

誹謗中傷など、他人の権利を侵害する情報がネット上に記載された場合、プロバイダは、被害者側と発信者側の双方から、次のような法的責任を問われる危険があります。

プロバイダが、問題のある情報を放置し、それが実際に権利を侵害する情報であったときは、被害者側から損害賠償請求を受ける可能性があります。

他方、問題があるとされた情報を削除したところ、実際は権利侵害情報ではなかったというときは、逆に情報の発信者から損害賠償請求を受ける可能性があります。

つまり、プロバイダは、その情報が権利を侵害する違法なものか否かを自ら判断するリスクを負担しなくてはならず、板挟み状態です。

このままでは、リスクが大きすぎて、プロバイダ業を運営してゆくことは困難です。

そこで、被害者の救済と発信者の表現の自由の利益を調整し、プロバイダが適切な対応を行うことができるようにすることを１つの理由として、プロバイダ責任制限法が制定されました。

虚偽の風評を流布したり，偽計を用いたり，威力を用いたりして他人の業務を妨害することによって成立する犯罪 (刑法 233，234) 。信用毀損罪（→名誉毀損罪）と同じく経済社会における人の経済活動の自由を妨害する犯罪であり，財産的利益と人格的利益とを保護することが処罰の理由である。近年コンピュータシステムに向けられた加害行為により深刻かつ大規模な範囲で業務が阻害される可能性が高くなったことから，1987年，刑法改正により加重類型として電子計算機損壊等業務妨害罪の規定が新設された (234条ノ2) 。（→偽計業務妨害罪）

>1162さん

すごい。何ていうか、悔しい想いが文字から伝わってきます。

それをそのままGoogleの口コミに書いてほしい。
同じような人を出さないように、書いてほしい。
捨てアカウントでもいいから。

https://www.google.com/search?q=%E3%83%9B%E3%83%BC%E3%83%A0%E3%82%B9%E...,1,,,

1162
６１８さん、1162の記事、皆さんがこの記事参考になるなら参考にするだけでも当方含め検討中の方には心強いですね、まずは口コミでしょうから、情報集めの参考になりました。マンションコミニュティは広い範囲で、参考になります。

事実をそのまま、伝えて罰されることはないですよね。

短くたのむて

ひとことでいうとだな