湾岸などのより危険度の低い地域に脱出すべきか　Part 1

問題は、

小学生でも言える『震度5で液状化』
基礎杭と言わず『地下杭』
NHKスペシャルで覚えた『側方流動』っを何度も使う。

それほど低脳だから加速度が覚えられない。
300galと1000galの規模の違いが覚えられないから、こっちかあらバカにしてやった。

その結果の反動ですよ。

むしろ幼児的合成語を使う方が救いようのない奴です。

先ほどの投稿は、
スマホのスライドキーボードの調子が悪く、連続タッチした状態で『あ』が出たり『っ』が出たりする。

噴火や世界規模での地震多発。いよいよですかね?

【首都直下地震】わが街の危険度は？東京都が市街地5117カ所を5段階評価

http://sp.hazardlab.jp/know/topics/detail/2/3/23791.html

参考にしましょう。

南海トラフ地震、３０年以内「７０～８０％」　最新予測
竹野内崇宏2018年2月9日21時51分
https://www.asahi.com/articles/ASL2963R5L29UBQU01P.html

Ｍ７.３の首都直下地震、３６万カ所で被害　国交省推計
岡戸佑樹2018年1月18日19時03分
https://www.asahi.com/articles/ASL1J5RT4L1JUTIL03T.html

擁壁は、耐震基準に満たないものも多く残っていて危ないようですね。

2017年3月号 特集　地震が暴く危うい擁壁
擁壁　不適格な擁壁で家が傾く
宅地被害の新事実が続々

http://tech.nikkeibp.co.jp/kn/atcl/bldhbd/15/1703/111100009/

　熊本地震では、建築基準法や宅地造成等規制法（宅造法）、建築基準条例に適合していない擁壁で、被害が多く発生した。

　益城町の幹線道路沿いでは、高さ4～6mの間知（けんち）石積み擁壁が地震で崩れた影響で、崖の上に置かれていた車や倉庫が滑り落ち、擁壁沿いの6～7棟が不同沈下した〔写真1〕。



くれぐれもお気を付けください。

報道発表資料 2018年02月15日　 都市整備局

地震に関する「建物倒壊や延焼火災の危険度」を町丁目別にまとめました

http://www.metro.tokyo.jp/tosei/hodohappyo/press/2018/02/15/04.html

にある

http://www.metro.tokyo.jp/tosei/hodohappyo/press/2018/02/15/documents/...

を見れば、どこが危ないか一目瞭然ですね。

想定外の地震では関係ないってのは、別スレでお願いしますね。

南海トラフ地震を前に増加する内陸地震に警戒せよ　近畿、首都圏は要注意　地震学研究者が警告
2018.1.27 08:43

http://www.sankei.com/smp/west/news/180127/wst1801270017-s1.html

　東日本大震災による首都直下地震の誘発と、南海トラフ地震を前に増える近畿・中部の内陸（直下型）地震への警戒を－。遠田晋次・東北大災害科学国際研究所教授（地震地質学）は、「阪神大震災以降、大都市を直撃した地震はない。今こそ阪神の経験に学ぶべき」と地震対策への取り組みを求めている。

　毎年１月１７日は研究者として初心にかえります。阪神大震災の時は駆け出しでしたが、被災地で高速道路の倒壊などを目の当たりにし、活断層研究の大切さを痛感しました。それから２３年、大都市を直撃する地震はなく、地震の揺れの厳しさへの国民の意識は薄れているように感じます。阪神の被災地の様子を思い出し、焦燥感を覚えます。南海トラフ地震に注目が集まりますが、内陸地震への警戒も必要です。

　内陸地震の理解の仕方として地域別に２つの見方を提示しています。東日本では、東日本大震災以降に活発化した「ポスト東日本大震災」、西日本では、南海トラフ地震に向け活発化している「プレ南海トラフ地震」。東日本は内陸地震が活発化しています。首都直下も大震災以前の１・５～２倍のペースで地震が発生し高止まりしています。

　小規模な地震が頻発すると、ガス抜きのような状態になって、大きな地震にはいたらないと思いがちですが、逆なのです。地震の統計では、小さい地震が増えると、大きな地震が起こりやすくなるという傾向があります。また、地震を起こした活断層のひずみは解放されますが、逆に周囲の断層にしわ寄せがいき、地震を誘発します。平成２５年の淡路島地震は、阪神大震災によって１８年後に近くの断層で地震が誘発されたのです。東日本大震災は断層が巨大だったので、影響は琵琶湖まで広がっていると考えています。首都直下の大地震は要注意です。

　西日本の内陸地震は阪神大震災以降、次の南海トラフ地震に向け活発化しているとみたほうがよいでしょう。メカニズムは解明されていませんが、経験上、南海トラフ地震が起きる約４０～５０年前から内陸で大地震が増える傾向があります。振り返れば、東日本大震災の前も岩手、新潟、能登と地震が起きていました。

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地震時　川沿い依然危険…都測定調査
2018年02月16日

http://www.yomiuri.co.jp/local/tokyo23/news/20180216-OYTNT50125.html

　都が１５日に公表した地震発生時の危険度測定調査の結果によると、耐震改修などが進み、東京が災害に強い街に変わりつつあることが示された。ただ、荒川や隅田川沿いの地区は依然として危険度が高く、安全性が高いとされていた環状７号線（環７）沿いの地区などでも、避難や消火活動が困難となるリスクが浮き彫りとなった。

　調査では、地震の際の「建物倒壊危険度」と、「火災危険度」に加え、避難や消火活動のための道路幅など災害時の活動困難度を加味した「総合危険度」を、都内の５１７７地区で測定。それぞれ危険度を５段階で相対評価した。

　総合危険度のランキング上位には、荒川区や足立区、北区、江東区など、荒川や隅田川沿いの地区が多く入った。都によると、揺れが大きくなりやすい地盤である上、古い木造住宅が密集しているため、他地域に比べて危険度が高いという。

　災害時の活動困難度については、前回調査では幅６メートル以上の道路までの移動時間を指標としていたが、今回調査では、その先に幅１２メートル以上の幹線道路が接続しているかどうかも測定の指標とした。その結果、環７沿いの中野区や杉並区の地区では、環７など幹線道路につながっていない生活道路が多く、総合危険度が上がった。

　両区では、工場跡地などの広い土地に戸建ての木造住宅が密集して新築される傾向があり、火災危険度も前回より高くなった地区があった。

　中央線沿線の三鷹市や武蔵野市などでも、道路整備の問題や戸建て住宅建設などの状況から、総合危険度が高くなる傾向がみられた。都は「今後の防災施策の優先順位を考える参考にしたい」としている。

　都全体の傾向をみると、建物の耐震改修などが進んだことから、建物が倒壊する可能性は５年前の前回発表時よりも２割低下。延焼を防ぐ公園や道路が増え、建物が火災被害を受ける可能性も４割低下した。

　ただ、危険度のランク付けは相対評価のため、都全体ではランク「５」の地区数は減らず、各地点の改善状況を正確に把握するのが難しいという側面もある。都の担当者は「評価方法についても今後検討していきたい」と話した。

東京都杉並区、直下型地震で建物の2割焼失も
2017年11月1日 22:00
https://r.nikkei.com/article/DGXMZO22999770R01C17A1L83000


東京都杉並区は首都直下地震が発生した場合の被害想定を独自に作成した。東京湾の北部でマグニチュード（M）7.3の地震が起きた場合、区内にある建築物の2割が焼失すると予測している。50メートル四方を1単位としてきめ細かく震度や焼失棟数、人的被害などを予想したのが特徴で、災害に強い街づくりに向けデータを活用する。

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テレ東番組で捕獲されたヘラザメは大地震の前兆だった？
2018.02.16 16:00

https://www.news-postseven.com/archives/20180216_652393.html


　今この瞬間にも、私たちの足下の地中深くでは「巨大地震」を起こすエネルギーが溜まり続けている。政府発表では、30年以内に起こる確率は最大80％。しかも最近、深海には不気味な兆候が次々に表れている──。

「倒壊して14人が亡くなったアパート兼ホテルのビルから、日本人の高齢夫婦が救出されました。夫婦は2011年3月、東京で東日本大震災を経験し、妻の出身地の台湾に移住したそうです。瓦礫の下で手を握って励まし合い、地震発生から1時間半後に救助されました。同居していた介護士は遺体で見つかったので、本当に奇跡的な救出劇でした」（現地在住ジャーナリスト）

　2月7日未明、台湾東部をマグニチュード6.4の激震が襲い、17人の死者と280人以上の負傷者が出た。海の向こうで起きた大災害は、日本とも無関係ではない。元気象庁精密地震観測室・室長の岡田正実さんが解説する。

「日本は“地震の巣”と呼ばれますが、それは日本列島が4つのプレートが重なり合う真上にあるからです。プレートというのは、地球の表面を覆う厚さ100kmほどの岩盤のこと。少しずつ動いて他のプレートとぶつかり、プレートの境界や内部で破壊（断層運動）が起きることで地震が発生します。

　台湾の地震は、ユーラシアプレートとフィリピン海プレートが接触するところで起きました。実は、台湾から北上して見ていくと、そのプレートの接触面は、日本列島の九州から東海にかけての太平洋側の海底まで続いています。それを『南海トラフ』と呼びます。

　つまり、今日本で懸念されている大規模な『南海トラフ地震』を引き起こすプレートは、台湾の地震の原因となったプレートと同じ。日本でも『南海トラフ地震』とその津波への備えを充実させる必要があります」

◆死者は最大で32万3000人

　南海トラフ地震は、駿河湾から九州沖にかけての海底にある溝（トラフ）を震源とする地震だ。海側のフィリピン海プレートが陸側のユーラシアプレート下に沈み込む時、陸側のプレートの端が巻き込まれて“歪み”が蓄積する。その“歪み”が限界に達すると、陸側のプレートの先端が元に戻ろうと一気に跳ね上がって、激しい揺れと同時に海水を一気に持ち上げるので、大きな津波が発生する。

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　台湾地震が起きた2日後、日本政府の地震調査委員会が重大な発表を行った。南海トラフ地震が「30年以内に起こる確率」を、それまでの「70％程度」から、「70～80％」に引き上げるとしたのだ。

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http://news.tbs.co.jp/sp/newseye/tbs_newseye3293930.htm

16日 10時55分

千島海溝沿い 最大級の地震や津波、想定見直しに着手
　北海道沖の海底にある千島海溝などに沿って今後、発生の可能性がある最大級の地震や津波について、内閣府の有識者会議が、これまでの想定を見直す作業に着手しました。
　政府の地震調査委員会は去年１２月、北海道沖の海底にあるプレートとプレートの境界・千島海溝沿いで「マグニチュード８．８程度以上」の超巨大地震が、今後３０年以内に発生する確率を「７パーセントから４０パーセント」とする予測を発表し、「発生が差し迫っている可能性が高い」として、警戒を呼びかけました。
　これを受けて、内閣府の有識者会議は、「千島海溝」や三陸沖より北側の「日本海溝」に沿って発生する可能性のある最大級の地震や津波について、中央防災会議が１２年前（２００６年）にまとめた、これまでの想定を見直す作業に着手しました。有識者会議は今後、最新の科学的知見を踏まえて、発生が予想される最大クラスの地震や津波を設定したうえで、どの地域がどれくらいの強さの揺れや、どれくらいの高さの津波に見舞われる可能性があるのか、推定することにしています。

2018年は大地震が多発すると地質学者が警告、その理由とは？

https://gigazine.net/news/20171120-2018-suffer-many-big-earthquake/


「2018年に大地震が多発する」明確な理由があることが、地質学者の研究論文で発表されました。その原因は「地球の自転速度の減少」だそうです。

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ビルハム博士によると、過去4年間にわたって地球の自転速度は減少し続けており2018年が5年目の反転時期にあたるとのこと。「推論は明快です。来年に私たちは巨大地震の数が急激に増えるのを目の当たりにするでしょう。今年はやりやすい年でした。これまでのところ、巨大地震はたった6回しか観測されていません。2018年が始まれば、巨大地震が20回起こる可能性は高いでしょう」とビルハム博士はThe Guardianに対してコメントしています。

2018.02.18
住宅ジャーナリスト・山下和之の目
首都直下型地震の確率70％の日本、住宅購入で耐震性重視の割合は20％台

http://biz-journal.jp/2018/02/post_22367.html

　わが国は、図表1にあるようにユーラシアプレートとフィリピン海プレートとの収束境界上にあり、その沈み込み帯である南海トラフでは、過去100年～150年程度の間隔で巨大地震が繰り返されています。政府の地震調査研究推進本部によると、2011年1月1日現在で、今後30年以内のこの南海トラフによるマグニチュード8.4前後の巨大地震発生の確率は60％程度としています。さらに、隣接するエリアの東海地震は同様に87％程度、東南海地震は70％程度だそうです。

　加えて、東京都周辺の首都圏に最大級の被害をもたらす可能性のあるマグニチュード7クラスの地震が発生する首都直下型地震の確率も70％程度とされています。南海トラフなどのマグニチュード8台に比べると地震の規模は小さくても、人口密集地で政治・経済の中心だけに甚大な被害が想定されています。首都圏1都3県で死者2.3万人、建物61万棟が全壊や焼失し、経済的な被害は95兆円に達すると予想されているのです。

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ニュースサイトで読む: http://biz-journal.jp/2018/02/post_22367.html
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都内の地震危険度ランキング、山の手地域が急激悪化　最高ランク５は下町エリアに集中
2018.2.17

https://www.zakzak.co.jp/soc/news/180216/soc1802160023-n1.html

　東京都は地震による建物倒壊や火災発生の危険度を、地域ごとに５段階で評価した調査結果を５年ぶりに発表した。総合危険度が高い１００地域をみると、荒川・隅田川沿いの木造住宅が密集した下町エリアが多いが、新宿、豊島、中野、杉並区など山の手地域も危険度が急激に悪化している。

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科学者が警鐘！ 赤道の収縮で、2018年は大地震が倍増か
Hilary Brueck
Jan. 28, 2018, 03:00 PM

https://www.businessinsider.jp/post-160796

地質学者たちは2018年、大きな地震が2017年の約2倍発生すると予測している。
なぜなら、地球の自転速度がやや低下し、赤道を微妙に収縮させているからだという。
赤道が収縮することで、構造プレートが押し合いになるため、地震が頻発しやすくなる。
2018年に入って、世界各地で地震が相次いでいる。

これまでで最も大きな地震は1月23日の早朝（現地時間）、アラスカ湾の沖合約174マイル（約280キロメートル）の海底で発生した。地震の規模はマグニチュード7.9だった。

そのわずか3時間前には、インドネシアのビヌアンゲウン（Binuangeun）の海岸から25マイル（約40キロメートル）と離れない場所で、マグニチュード6.0の地震が発生。この地域は「環太平洋火山帯」と呼ばれる、地震と火山噴火の多発地帯だ。

この2回だけではない。今年は大きな地震が続いている。1月23日現在、マグニチュード7.0以上の地震はアラスカを含め、すでに3回発生している。これほど大きな地震は、2017年には7回しか起きていない。

科学者たちは、地球の自転速度の低下が、近年、世界で地震が増加している一因ではないかと言う。

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