23区内の新築マンション価格はいつ下げ止まる？（その34）

替え歌の買い控え誘導は強力だね。
わかりやすいし。

崖っぷちの業界からすれば最悪の妨害かも。笑

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風雪流れ旅

最高傑作　　隠居じじいですが毎日たのしんでいます。

あしたもお願いします。

小田和正とかは　詩は面白いが　メロディーが
わからないので残念　　演歌調　おねがい

替え歌しつこい

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替え歌負けるなぁ～

そうだそうだ

いまこのマンコミから替え歌が無くなったら、残りはデベのゴミみたいな買い煽りしかない。

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「今が底」「今年中には景気回復」と言っている皆さんに質問です。

今回の景気悪化のきっかけは、米国の住宅価格下落に伴う、サブプライムローン問題の発生ということで間違いないと思いますが、その米国住宅価格に反転の兆しが全くありませんが、なぜ今が底と言えるのでしょうか？

「景気悪化が急速なだけに回復も早い」と言われていますが、単に底が深いだけかもしれないのに、なぜ回復が早いと言えるのでしょうか？

日本において企業倒産が多いですが、その不良債権はどうなっているのでしょうか？不良債権処理という記事をご覧になったことはありますか？

記事が出てこない理由は、今年度邦銀はあまりの株価下落により赤字決算になるので、不良債権処理まで手を回す体力がないのです。銀行はとりあえず、短期のリファイナンス（ローン返済期限の繰り延べ）しています。事実上の不良債権処理の先送りをしているのです。

結果、来年度以降は不良債権問題が噴出することになります。

なぜ今が底なのでしょうか？
来年度以降、また失われた10年がやってくるのではないでしょうか？

マンションに製造物責任がかからない国ですから。

底がいつかなんて誰も分かりません。
以上

>>569
アメリカは日本と違って人口は増えるので、供給が減少するといつかはダブつきが解消されます。消費財はいつかは壊れますから買い替えは出てくる。ただし米国の住宅価格は過去大きく下げたことはないようなので勿論それなりに調整期間は続くと思います。

日本の場合、前回バブルでは収益還元やDCFが浸透してなかったですが今回は若干無茶な根拠ではあってもベースはDCFなのでそれほどバブってないのでどこかで下げ止まりまるかなと。

とはいえ、今年の年末頃が景気の底だとしてもそこからV字回復するかどうか？というのは微妙。恐らく難しいでしょうね。株でいえば底練り・往来っぽいのが2-5年は続くかもしれません。その場合、不動産は遅れ気味に反応するので緩やかに下落が継続するでしょうが、底を打ったところから更に大幅には下がらないというのが私の読みです。

デフレが続く、失われた10年が再びということであれば当然もっと住宅価格は下がると思います。そのときは賃金も下がっているでしょうから庶民にとっての買いにくさは解消されず、買ってなくてよかったね、ということになるのでしょう。

そういうシナリオの人は賃貸に住んで金のETFでも買い込めばいいのではないでしょうか。

569さんの指摘

おっしゃってることが冷静に論理的に書いてありますね。

この方の素朴な疑問は検討中のみなさんも参考になるのでは？

だいたい　銀行･証券会社の投資の大失敗を何で俺等が負担しなきゃならないんだよ

あまり深刻な書き込みばかりだと気がめいるから

替え歌まだあ

涙そうそう　の節で

　　古い情報誌めくり　高かったねとつぶやいた
　　いつもいつもスレの中　買い煽ってくれる人よ
　　晴れ渡る日も　雨の日も　浮かぶあのセリフ
　　東京駅５キロ離れても
　　Ｓｋｙ　Ｔｒｅｅ　探して　買ったあの日は　時期尚早


　　朝一番にスレ見る　それが私のくせになり
　　夕暮れに眺めるカキコ　心いっぱいあなた探す
　　悲しみにも　喜びにも　想うあのセリフ
　　あなたの場所から私が
　　見えたら　きっといつか　上がると信じ　生きてゆく


　　晴れ渡る日も　雨の日も　浮かぶあのセリフ
　　東京駅５キロ離れても
　　値が下がり　売れなくて　君への信頼　時期尚早
　　売りたくて　売れなくて　君への信頼　時期尚早

アメリカも日本も痛んでいるのは金融であって不動産は痛んでいない！

って誰かが言ってました。

確かに金融機関の債務超過度合いが激しくなっていることは、不動産価格の下落と株式市場のインデックスの下落をみていれば自明のことでしょうし、不良債権処理が来年３月決算へ先送りされたことも、ほぼそんなとこだと考えられます。
しかし、ポイントは今回の世界まるごと債務超過現象が、日本が90年バブル処理で行った10年かかるデフレ政策でゆっくり解決するといった方法論が通用するかどうかといった点にあると思われます。
仮に年間の国家予算の数倍に達するような債務超過が銀行に発生している国で、日本が行ったデフレ政策が無理との判断に至った場合、何が起こるのかといったことなのです。
そして、その動きがいまうわさになっているような東欧とか一部新興国でとまるレベルで終わるのか、アメリカや西ヨーロッパにまで波及するのかといった論点につながってくるわけです。
具体的な現象面で何が起こるかはコメントを避けますが、日本国内でもこれから劇的にペーパーマネーが増加する一方で、マンション建設は供給が激減し、購入を控えて、一刻も早く毎月賃料支払いの負担から脱却したいと考える人々の蓄積需要が増えていることは事実なわけですから、低金利ローンを利用し、所得税減税をふる活用して、決算対策で積極的に交渉に応じるデベからどんどん買ってる人が先月から増加し、在庫がどんどん減少しているデータをみると、そんなに長く買い場は続かないといった感じではないでしょうか。