匿名さん
[更新日時] 2011-04-16 20:23:24
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物件概要 |
所在地 |
東京都江東区豊洲3丁目1番42(地番)、東京都江東区豊洲3丁目6番5(住居表示) |
交通 |
東京メトロ有楽町線 「豊洲」駅 徒歩6分 ゆりかもめ 「豊洲」駅 徒歩7分
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種別 |
新築マンション |
総戸数 |
825戸 |
そのほかの情報 |
構造、建物階数:地上43階地下1階 敷地の権利形態:所有権の共有 完成時期:2008年11月竣工済み 入居可能時期:即入居可 |
会社情報 |
売主・販売代理 |
[売主]三井不動産レジデンシャル株式会社 [売主]野村不動産株式会社 [売主]三菱地所株式会社 [売主]東京建物株式会社 [販売代理]三井不動産レジデンシャル株式会社 [販売代理]野村不動産株式会社 [販売代理]三菱地所リアルエステートサービス株式会社 [販売代理]東京建物不動産販売株式会社
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分譲時 価格一覧表(新築)
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» サンプル
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分譲時の価格表に記載された価格であり、実際の成約価格ではありません。
分譲価格の件数が極めて少ない場合がございます。
一部の物件で、向きやバルコニー面積などの情報に欠損がございます。
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¥1,100(税込) |
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THE TOYOSU TOWER口コミ掲示板・評判
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981
匿名
豊洲液状化は心配ですよね。あと長周期に免振はどうなんでしょうか。
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982
匿名
液状化はまだ舗装されていない市場予定地だけで、街は大丈夫でした。
免震はあまり揺れを感じなくてびっくりです。
エレベーターは復帰がかなり早いです。数秒のことが多いです。
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983
匿名さん
■オール電化住宅、普及裏目…原発2基分の消費増
(読売新聞 3月23日(水)14時42分配信)
東京電力が、給湯や調理などすべてを電気でまかなう「オール電化住宅」の
普及を推進してきたことが、今回の電力不足に拍車をかけている。
この3年間で戸数が倍増し、最大で原子力発電プラント2基分にあたる
約200万キロ・ワット分の電力消費能力が増えた可能性がある。
東電は、東日本巨大地震後、計画停電をせざるをえない状態で、オール電化の
普及策は抜本的な見直しを迫られている。
東電によると、管内9都県のオール電化戸数は2002年3月末時点で
1万3000戸だったのが、08年3月末に45万6000戸になった。
10年末には85万5000戸に倍増した。「原子力は発電時に二酸化炭素を
排出せず、地球温暖化の防止につながる。省エネにもなる」とアピールし、
電気料金の割引を適用してきたが、急速な普及策が裏目に出た形だ。
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984
匿名
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985
マンション住民さん
>>983
よかったぁ。じゃあ、オール電化の最後の方のチャンスだったかもしれないんだ。今後の新築には減るかもね?大体に、石原都知事じゃないけれど、うちのマンションよりも、ずっと無駄な電気を使っているパチンコ屋を営業停止にすればいい。関東のパチンコ屋が全部休業になれば、原発1機分が節電できるとか。
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987
匿名さん
http://mainichi.jp/select/weathernews/news/20110417k0000m040026000c.ht...
より引用
東日本大震災に伴い、東京湾沿岸で液状化現象が確認された面積は少なくとも約42平方キロと世界最大だったことが地盤工学会の現地調査で明らかになった。阪神大震災の4倍以上の規模。茨城など他県でも液状化が確認されており、今後の調査で被害範囲はさらに拡大する見通しだ。
液状化は、地下水が浅い所を流れている砂地の地盤が震動によって液体状になる現象で、埋め立て地で起きやすい。東京電機大の安田進教授(地盤工学)らは3月12~23日、東京・お台場から千葉県浦安市、千葉市にかけての東京湾沿岸を調査し、液状化が確認できた場所の面積を積算した。
その結果、同エリアだけで東京ドーム約900個分に相当する42平方キロと推計された。過去最悪の液状化被害とされた今年2月のニュージーランド地震の被害面積(約34平方キロ)を上回る。
地下水と砂が一緒に噴き出す「噴砂」も各地で見られ、浦安市や東京都江東区などでは噴砂の厚さが約30センチと国内最大だった。一方、東京ディズニーリゾートや幕張メッセなど、液状化対策の地盤改良を施した地区に大きな被害は見られなかった。
液状化被害が大規模になった原因について安田教授は「液状化が発生した後も地盤が大きく揺さぶられ続けたからではないか」と、揺れの継続時間の長さが被害を拡大させたとみている。3月11日の地震では、東京都心や千葉市などで震度4以上の揺れが2分以上続いた。
沿岸の埋め立て地のほか、埼玉、千葉、茨城各県の内陸部でも河川や湖沼沿いに液状化が確認されており、今後の調査で被害面積はさらに広がる。
一度液状化した場所は、規模の大きな余震や誘発地震で再び液状化する可能性があるという。安田教授は「復旧は原状に戻すだけでなく、費用をかけても再発を防ぐ地盤対策を行うことが理想的だ」と指摘する。
毎日新聞 2011年4月16日 18時26分(最終更新 4月16日 18時50分)
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988
管理人
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