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トラックが走りまくる嫌悪施設が築地のような一等地にあってはいけない。
財閥系×スーパーゼネコンが最強だよ。
良いよね、湾岸。
また、出現している。
賃貸圧死ゴギネガ。
鉄○建設は、スーゼネではなくても、土木を多数手がけたことから技術レベルは高い。
魚市場、変電所、震災ガレキ、汚染土、カジノ、あと競輪、競馬とかいいかも。
カジノはぜひ来てほしい。モナコみたいなやつ。
カジノは勘違いしてる人多いけど、マカオなんて20年も汚い街だった。ダイコンやネギの買物袋ぶら下げたおばちゃんが、ちょこっとやる。そんなことだよ。
パチンコ店より、下の文化だと思ったほうがいい。アジアでは汚いフリーター、親父、主婦がたまる場所。
モナコのカジノ良かったですよ。駐車場は高級車ばかり。メルセデスでも、そこらへん走ってるのと違って、飛び切り高いやつばかり。
>768
水辺の散歩、最高ですよ。
お勧めコースは月島・豊洲ウォーカーで確認ください。
http://www.kadokawa.co.jp/product/201212000016/
ホテルのロビーは、売春婦、タクシーは少女の置屋までを常に案内してくる。中国人だけが興奮して、投資を学ばない、株もできない日本人には合わないだろう。
そもそも、アメリカ、シンガポール、香港へカジノ目的で行く人が日本にいない。
日本は世界最大の売春大国。どんな街になるか、とてもキツイと思う。
真面なカジノに行ったことないんだね。
日本には、スロットはあるけど、あんな感じだよな。
スロットとか売春は、それが得意なエリアに任せます。
ここは、風俗、まったくないエリアですから。
もし、台場だとしたら、特に変化は無さそう。作るものもないし。売春婦の勤務先が、新宿から台場に変わるだけだ。
中国人、韓国人が一番幸福を感じるのは、カジノじゃない。日本人女性を手玉に取った時だ。カジノなんて母国にある。やりに来ない。売春だけが目的だろう。
日本人が寄り付かない場所になる。最悪な結果が国民性で分かる。
以上
>765
震災がれきで小島をつくって、そこにカジノや遊戯施設、
ホテル、免税店を建設・誘致する。
日本版LV(ラスベガス)だ。
島なら隔離できるので問題なかろう。
もちろん、島への入場税は湾岸地域のみで使わせてもらう。
「江原ランドカジノ」なのだが、1998年当時、雇用創出・消費拡大と地域振興を地元に期待されたそれは、2000年に開業したものの、結果としては税収以外では全ての期待を裏切るものとなる。
税収は炭鉱地域に活かされるものだったはずだが、なにしろ利用者が依存症により近隣で自殺、家庭崩壊する姿が多数報道された上、周辺の路上生活者の氾濫、治安悪化、ミスマネージメント、透明性の欠如、犯罪(横領・不正操作など)、政治腐敗(汚職)によって、韓国国内では、カジノに否定的な国民感情を育ててしまった。
売り抜けて、内陸に引っ越すぞー!
買えない賃貸さんの妬み専用スレ(笑)
内陸は危険エリア多いからきちんと選んでな。
埋め立て地の皆さん、大丈夫ですか?
久しぶりに、ちょっと揺れた。
>>793
湾岸部と言わずに埋立地の皆さんか?
神奈川から千葉に至るまでの東京湾岸部の事だろ。
だったら。ガントリークレーン、羽田、国際見本市、日産追浜工場、US.Navy横須賀基地も心配しろ!
地震はピンポイントしか来ないと思っている物理的な事がカラッポなゴギネガ!
>>軍隊は「助けろ」なんて言わないから心配無用。
軍隊? アメ公じゃないのにアホな事言っているな。
現状のJASDFのC-1は、海上輸送よりもキャパには限界がある。
それに内陸部のランウェイの容量も。
お前が嫌いな湾岸部の羽田にJASDFのC-1に限らずアメ公のC-17も降りてくるよ。
海上の艦艇から、支援物資を陸揚げし空輸輸送が始まる。
そして、ヘリでの輸送もだ。
ゴギネガは相変わらずバ〜カだな。
「 首都直下地震が起きると、水や食料などの備蓄物資は3日間程度で尽きるとされる。23区内だけで900万人が住む東京の被災者に緊急物資を届けるには「大量に運べる海上ルートが欠かせない」(都港湾局)。」だそうだ。
首都直下地震時の東京港、輸送体制72時間で構築
2013/3/5 22:45
http://www.nikkei.com/article/DGXNZO52453010V00C13A3L60000/
関東地方整備局と東京都、東京港の港湾関連業者らでつくる協議会は5日、首都直下地震の発生時、東京港の港湾機能を維持するための事業継続計画をまとめた。地震発生から72時間以内に海上から緊急物資を輸送できる体制を構築するのが柱。首都直下地震では多数の被災者が予想されることから、官民連携で緊急物資を大量輸送できる海上ルートの確保に備える。
冬の平日午後6時、東京湾北部でマグニチュード7.3の地震が発生したことを想定して計画を策定した。
首都直下地震が起きると、水や食料などの備蓄物資は3日間程度で尽きるとされる。23区内だけで900万人が住む東京の被災者に緊急物資を届けるには「大量に運べる海上ルートが欠かせない」(都港湾局)。
海運や陸運、倉庫などの各事業者と連携し、地震発生から24~72時間以内に海上から物資を運び込むことを目標とする。耐震強化岸壁をおおむね7日以内に機能回復させることを目指す。大井4~6号岸壁は耐震化が済んでおり、同岸壁を拠点として用いる。
協議会の参加者は今後、事業継続計画の実効性を高めるための訓練も実施する予定だ。