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2020年以降にどうなるか???
恐ろしいわ。
金融が崩れなければ相場はつづくよどこまでも
「タワー」とか「高層」とか「大規模」は業界のNGワードになったな。
NHK面白かったですね。
引き続き業者同士で面白い売れ残りバトルお願いします。
人材不足は大林が2015には解消される見込みを発表してたし、建材の高騰も国土交通省の白書では発生していないし。
したがって価格上昇要素は、地価と、デベの高利益率と、実際の価値以上になっているプチバブルという事実があるのみ。
大林もどういった意図で番組に協力したんだろうね
不安を煽る意味ないと思うのだが
遠くから見物します。
地震の話する人って
マンション買える人の不幸を祈ってるよね。
注意換気の雰囲気だしつつ飯馬したがってるのかな
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150118/k10014774561000.html
これでしょ?
「国が超高層ビルの設計の基準としている揺れの3.2倍の強さで、倒壊するおそれがあることが分かりました」
こんな大きな揺れが来たら戸建ては全滅だし、普通のマンションも無事じゃない。
そんなの想定するだけ無駄だって。
漢字の挙げ足取る人は事実を指摘された人
指摘しても建設的な話とはならないし音で理解できるから。
更に言うなら飯馬に関しては飯旨とはならない。
もしうまいと読ませたいなら送り仮名の「い」が必ず伴う。
それが無いならうまと読まない。
最も恥ずかしいパターンなので今後気をつけてね
神戸の被害地域が六甲山から数キロ離れたとこに集中してた理由が地中の硬い層と柔らかい層の地震波の伝波する差がもとに起こる二つの地震波がシンクロしてる場所との仮説を聞いてはじめて高校の物理が意味あると感じたな
>>835
国の設計基準の3.2倍の強さという所だけ切り出すと荒唐無稽な想定のように見えますが、中を読むと「国などが上町断層帯で行った調査でごくまれに発生するとされる長周期の大きな揺れに相当」という事で想定の範囲内の強さみたいですね。
長周期の揺れについてはまだ研究途上なのでしょうか。
相当大きな揺れを想定したシミュレーションであることは間違いないですが、長周期の揺れの場合、戸建や低層・中層マンションが壊滅的な被害を受けるとは限らないですね。
なかなか強烈なCGでしたよね。
ただ、こちらの記事を読むと、NHKのフライイングというかミスリードな気もします。
http://www.j-cast.com/2015/01/19225600.html
トラブルを抜け出すよりも、
トラブルを避けるほうが簡単だ。
by バフェットおじさん
マンションナビで調べられる
この掲示板
業者同士の詰りあい専用だね。
千里タワーはあの件さえなければ最高のマンションだと思うのだが万一のことを考えると腰がひけてしまいますな
東日本大震災のとき震度5程度でも大きく揺さぶられている高層ビルを目の当たりにしてから、細長いマンション見てるととても不安ではある。
テロに狙われやすいエリアは避けるべき。
↑例えばどこ?
人がたくさん集まるところ。
流動人口が多いところ。
the nightmare for #Tokyo has began
だそうです。
人が集まる場所
目立つ場所
政府機関近く
業者の買い煽り盛んなのはいいんだけど。
危険性とかこんな数値の話は一切しないよね。
http://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2012/zenbun/s1_1_1_02.html
人の集まるところはテロの標的に・・・
なんかいやな雰囲気になってきたね
六本木や渋谷は避けるか
都心全滅なんだよ
テロでも地震でも
へー
住みたい街ランキングに都内なんかあったっけ?
爆弾テロにも耐えるマンションある?
いまどき不動産購入は愚行じゃないか?
「空き家」そのまま…増え続ける新築住宅 人口減少局面で裏目に
SankeiBiz 2月9日(月)6時36分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150206-00000510-fsi-bus_all
空き家の増加を尻目に日本の住宅数は毎年増え続けている。1998年以降の着工戸数(建て替えも含む)は毎年100万~120万戸。2013年度は消費税率引き上げ前の駆け込み需要もあり98万戸が着工された。全住宅取引の8割以上は新築で、中古住宅の比率は10%半ばに留まっている。欧米で7~9割を中古が占めるのとは対照的だ。なぜ日本は新築比率が高いのか。富士通総研の米山秀隆上席主任研究員は「第二次世界大戦後の住宅政策の影響が大きい」と指摘する。
敗戦後の日本は市街地が焼け野原になったうえ、外地からの復員者も増えて住宅が圧倒的に不足していた。政府は住宅建設を行うため、あいまいな線引きのまま農地も宅地に転用して、無秩序に市街地を広げていった。1950年代には高度成長による建設ラッシュが起きた。都市部を中心に人口が急増し、東京や大阪の近郊にニュータウンが建設された。政府は持ち家制度を奨励し、住宅金融公庫(現・住宅金融支援機構)が低利融資を行い、住宅ローン減税のしくみも作った。
量の確保が最優先で、質の良い建材を用いて手入れをしながら長く使うという戦前の住宅建設の概念は後回しだ。地価は右肩上がりに上昇し、建物に価値はなくても土地の価値は残るため、早期に住宅を取得することが有利とされた。住宅総数は60年代後半に総世帯数を越えた。やがてバブルが崩壊し、世の中が不動産価格は必ず値上がりするという「土地神話」の夢から覚めても、政府は一貫して住宅建設の後押しを続けた。
住宅はてっとり早い公共投資だ。道路やダムなどのインフラ整備には膨大な時間やお金がかかるが、住宅は建ぺい率や容積率の制限を緩和すればいい。住宅着工は建築関係の仕事を生むし、家電や家具など消費も刺激するから、効率の良い景気対策になる。昨年末の緊急経済対策には、住宅エコポイント制度の2年半ぶりの再開が盛り込まれた。太陽光発電や節水型トイレなど省エネ機能を備えた住宅の新築やリフォームに対して、東日本大震災の被災地で生産された商品などと交換できるポイントを発行する制度で、国会で2014年度の補正予算が成立次第、実施される。90年代以降も住宅建設は景気対策の柱であり続けている。
問題は少子高齢化を背景に日本の人口が減少局面を迎えていることだ。2013年の日本の人口は約1億2000万人。政府は総務省の国勢調査や厚労省の人口動態統計などをもとに2060年には総人口が9000万人を割り込むと推計している。これは戦後直後の日本の人口とほぼ同じ規模だ。核家族化の進展で子どもは空き家を引き継がなくなった。戦後に建てられた住宅は質が低いため、中古住宅としての価値が評価されず、売却や賃貸化が難しい。実際、高度成長期に郊外に建てられたサラリーマンのマイホームは立地条件の不便なところから、次々に空き家になっている。
国交省は2006年に住生活基本法を制定し、それまで策定していた住宅建設5カ年計画の数値目標を廃止、新築住宅の質の確保や中古の利活用を打ち出した。同省の担当者は「耐震性の強化や省エネ機能の向上など住宅政策はすでに量から質へと舵が切られている」と強調する。その割に中古住宅の質を上げていく取り組みが足りないのではないか。
今度目黒駅前に出来るタワーマンションは、坪600以上との噂だね。
こんなクレイジーなぼったくり価格で誰が買うんだろうか?
まさにバブルですな。
都内は人口へらないんでは。田舎からでてくるひとと田舎に行く人を考えれば自ずとわかる気がしますが。
目黒のバブルマンションは恐らく大量に売れ残ると思う。
デベと地権者が調子に乗りすぎた。
なんだ、さっきのBSで
アジア人がマンション買ってる話題を見た人はいないのか?
やはりアジアからの人気は中古なんだな。