株大暴落がマンション市況へ与える影響は？

マンション資金をリスクの高い株式投資にしてる人、以外には株大暴落は対岸の火事です。
残念ながら。

米サブプライム・・・金融不安、資源高、食糧高の現状をみれば、株安（株暴落）
になって当然です。更に実態経済も悪くなり、世界同時不況になりつつある。
原油が多少下がってももう遅い。不況の底が見えないと株は上がりません。

不況なら当然、マンション、車などの高額商品は売れない。
不動産業界も倒産続出でしょう。
でも投げ売りされるような物件は、不人気物件が多いので要注意かな、
バブル分は下がっても、人気のある場所、物件は簡単には安くはならないでしょう。

私は昨年春にマンションを購入しましたが、頭金の１/３は投資利益でまかないました。
今年だったらローンが大幅に増えていたはず、ラッキーでした。

同じく海外投資金を家の為サブプライム時に解約して日本円に変えて準備していました当時、家を買う準備をしていなかったら全ては絵に書いた餅でした

つうか、株って買いからしか入れないわけじゃないからな。

空売りの利益でマンションが買えそうです。

マンション市況へ与える影響は深刻でしょう。
購入検討者より不動産関係者が頭を抱えていると思います。
購入検討者は、逆資産効果で消費マインドは一層冷え込み、マンション購入意欲は
大幅に後退。自明の理です。
投げ売り状態のマンションも当分空家。
優良（人気）物件のＭＲでさえ今週末からは状況が変わるとみます。

１１月、オバマ大統領が誕生すれば、待ち受けるのは超円高の８０〜６０円。
急激な株価下落が示すように、今以上の円高が急激にやってくると思います。
そうなると輸出の影響を受けるのはトヨタ、ホンダやその他自動車産業。

自動車産業に支えられている東海地区の地盤沈下はもはや避けられない。
今後予定される不動産建設もこの影響をもろに受け、ブレーキがかかるでしょう。

No.02 by 匿名さん　

世間しらずも甚だしい。対岸の火事なわけないでしょう。
少しぐらい経済を勉強したらどうですか。
いい大人が。

火薬庫”欧州”が弾ければ、影響はさけられないですね。
005,006さんが言うように、空売りですかね。

協調利下げでどこまで戻すかですね。
ただ、対策も手詰まり感あり、その影響は限定的かもしれません。

>>09さんが指摘するように今後は欧州次第。
ここが崩れると、日本経済への影響は甚大かもしれません。
不動産はその一撃を真っ先に受けるでしょう。
それほど金融機関にとって、今の不動産は悩みの種です。
当然個人にも影響は及び、住宅ローンの審査はより厳格化するはずです。

日本版サブプライム（時限爆弾）の爆発が早まることでしょう。

待った方がいいですか？

余計に購入が揺らぐ。

この時期に購入を検討するなら、
努めている勤務先がどの程度安定しているかになるのでは。
会社の財務状況が安定していて不況の影響を受けにくい。
リストラになっても生き残れる自信がある等・・・。

（訂正）リストラがあっても、会社に残れる自信があるですね。

ついに、J-REITにまで破綻が出ました。
資金流入が減ることによる、質の低下が気になります。

あ〜あ一体どこまで下がる？
昨日の日経新聞朝刊に名を連ねていた著名アナリストたちの
下値をメド（９０００円）を今日はわずか１日で下回りそう。
（確か６人中、１人だけ８０００円だったが、それさえ近いうちに抜けるのでは）


「恐慌前夜」の著者　副島隆彦のおっさんがいうように
アメリカかぶれの日本のアナリストがいかにあてにならないかがよくわかる。

今日はまた「追証の嵐」で証券会社は大忙し。
追証差し出せないから、午後には機械的に売りが入る。

今は、株やっている人だけが悲鳴をあげているから、
02さんが言うように対岸の火事の人が圧倒的に多い。
株や投資ファンドやってない人には、わからないよ。

その影響を感じ始めるのはまだ先でしょうから。

４０１Ｋとか自社持ち株会とか直接株取引していなくても影響出てるけど気付いていない人もいそう。

セリングクライマックスも近いかな。それともまだまだかな。
いずれにせよ安く買えるのはいいね。でもそれも永久には続かない。
タイミングの見極めは難しいよね。

セリングクライマックスって言いたかったのねｗ

セリングクライマックスではないでしょう。
株価はまだまだ下がりますよ。
今は、消去法で円が買われているけど、アメリカは負債を相殺するために
来年には力づくで一層のドル安に誘導していかざるを得ない。
新大統領が就任するのが１月だから、本格的なドル安円高は３〜４月
ぐらいから？
株価はその前に織り込むでしょうから、大統領選の結果と
２Ｑの四半期決算発表からトヨタ、ソニーなどの輸出関連銘柄は
更に下がる。

リーマン破たん時には、トヨタの社長、役員が研修センターに極秘に結集
して、国内外の戦略見直しがはじまってますよね。

東海地区だけが、特別に対象外ということはないでしょう。