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主に豊洲・東雲・有明の江東区埋立地の事を話し合うスレッドです
もちろん江東区埋立地であれば他の地域の話題でもOKです
前スレ
https://www.e-mansion.co.jp/bbs/thread/273990/
[スレ作成日時]2012-09-30 19:13:34
主に豊洲・東雲・有明の江東区埋立地の事を話し合うスレッドです
もちろん江東区埋立地であれば他の地域の話題でもOKです
前スレ
https://www.e-mansion.co.jp/bbs/thread/273990/
[スレ作成日時]2012-09-30 19:13:34
借金で家は、買ったようで買ってない。
金を借りたか、家を借りたかの違い。
もしや、買ったら借りてるよりヒドイ状態ってことか。
2008年も電車が止まりまくったし、過去に差押えられた人って多いんだけど、どこにも出てこないんだ。それだけ笑えない話なのかな。
利便性高い湾岸で広々と暮らすのは良い選択だよ。
軟弱地盤に3800万人居住 防災科研、分析結果発表へ
朝日新聞デジタル 10月6日(土)20時44分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20121006-00000036-asahi-soci
今年春のドイツの研究機関の発表では
4年以内に75パーセントの確立
大本営発表とだいぶ違います。
これじゃ年々、家も買われないし、
大部分が近郊に逃げてそうだな。
めっちゃくちゃに問題山積みすぎ。
耐震性の無い賃貸団地で、ぺっちゃんこ圧死する方が良いって人もいるんじゃない?
命より金が大事みたいな奴。
山手厨涙目
湾岸と同じ括りにされちゃったな
23区全域が弱い。
なかでも湾岸。
直基礎が一番やばいよ。湾岸は杭打ってるから、まだまし。
うむ!
自転車で見に行ったが、デ~ハ~にやってた。
いつもと違って、かなり本格的な「花火大会」のようですね。
もうちょい暖かいかっこして出かければ、最後までみてこれたのに(^^;
マンションデベにそそのかされて夫婦二人で払わないといけないようなギリギリローンを組むと数年で確実に破産、家も競売にかけられるということ。
これは間違いない。
東京は何処も目くそ鼻くその差。どこも危険。
そうそうと東京の地盤のヤバさはどこも大して変わらない。ならば埋め立て地という追加で更にヤバい要素があるところをわざわざ買わないほうがいいんだよ。
追加があってもなくても差なし。
杭を適切に打っていれば、大差はない。
内陸高台を売りにしなければならない人には認めたくないだろうが。
結局ネガって内陸の投資マンションの営業なんでしょ?
首都直下型地震では、P波とS波の間隔が短いため、緊急地震制動は困難です。
エレベーターにご注意ください。
http://www.youtube.com/watch?v=KcUWWGuZ6m0
俺の中で、埋立地の買い煽りは、出会い系メールと同じレベル。
買えない人にとってはそうでしょうな。
577 どちらも同じなら、あえて埋立地という隅田川の東の不浄の地うんたらかんたら、でしょう。頭の弱いネガ的には。
23区が全滅だというのに、何言ってるんだか。
不動産 消費増税前に「焦って買わないほうがいい」とFP助言
NEWS ポストセブン 10月7日(日)7時6分配信
2014年4月から8%に上がる消費税。早くも不動産業界などでは、「今が最後のチャンス」「早く買わないと間に合わない」といった煽り文句が聞かれるようになってきた。にわかの活況に沸く不動産業界だが、今買ったほうがお得なのだろうか。
ファイナンシャルプランナーの藤川太さんに聞くと、
「あせって買うのはやめたほうがいいですよ」と言下に否定し、次のように語った。
「3年以内の購入を考えていて、すでに頭金が貯まっている人に対しては、消費税が上がらないうちに買うのをおすすめしますが、そうでない人は消費税が10%に上がる2016年以降まで待ったほうがいい。というのも、1997年の増税の時には、駆け込み需要の反動で、増税後に売れ行きが悪くなり、翌年からは住宅価格が下がり続けました。その結果、増税後に購入したほうが、増税分を合わせても安くなったのです」
不動産情報会社、東京カンテイ市場調査部上席主任研究員の中山登志朗さんが当時の市況を解説する。
「1997年前後の住宅価格の平均を振り返りますと、首都圏で1997年に3%上昇した後、1998年には5%下落し、近畿圏も同じく1.6%上昇後、1998年に3.1%下落しています。今回の増税は2段階に分けて引き上げられますので、駆け込み需要が長く続きます。地域によっては、2016年以降、反動による下落があるはずです」
例えば、4000万円のマンションを買うとする。消費税は建物にのみかかり、土地にはかからない。2000万円が建物代だとすると、現在は4100万円。8%時には土地代込みの価格が4160万円に、10%時には4200万円と今よりも高くなる計算だ。
しかし、1997年の増税時の値動きを当てはめると、消費税8%の時点でマンションの価格は3952万円に下落する計算。今すぐ4100万円で買うよりも、安くなるのだ。
それは一戸建てでも同じ。住宅ジャーナリストの櫻井幸雄さんが次のように語る。
「建て売り住宅では、増税後に値下げをしてくる可能性が高いので待ったほうがいい。それに増税前に注文が殺到すると、業者の手抜き工事に遭ったり、現場の人手不足で引き渡しが遅くなることもあるので要注意です。ただし、すでに土地を持っていて、建物を建てるだけの人や、建て替え、水回りや内装のリフォームは増税前がお得です。バリアフリーについては実際に介護が必要になってから、必要な部分を改修したほうが無駄にならずに済みます」
また、注意しておきたいのは、購入のタイミング。
「前回は増税の半年前、1996年9月までに契約をしておけば、引き渡しが増税後でも、引き上げ前の税率が適用されました。今回も同じ措置となる可能性が高いので、現行の税率が適用されるには増税の半年前、2013年9月までに契約を済ませる必要があります」(櫻井さん)
※女性セブン2012年10月18日号
欲しいときに買えば良いと思う。
軟弱地盤に3800万人居住 防災科研、分析結果発表へ
朝日新聞デジタル 10月6日(土)20時44分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20121006-00000036-asahi-soci
日本の人口の3割にあたる約3800万人が、地震で揺れやすい軟弱な地盤の上に住んでいることが分かった。軟弱な地盤は首都圏や大阪圏を中心に都市部で広がっており、巨大地震に見舞われると甚大な被害が生じる可能性がある。分析した独立行政法人の防災科学技術研究所(防災科研)が11月、東京で開かれる日本地震工学会で発表する。
地盤が軟らかいと地震による揺れが増幅しやすく、地中の水が噴き出したり家が傾いたりする液状化現象が起きることもある。防災科研の研究グループは、地震波の伝わり方などで調べた地盤の固さと国勢調査に基づく人口分布を重ね合わせて算出した。
地震による揺れやすさは表層地盤増幅率で示され、1.6以上になると地盤が弱いことを指す。防災科研の分析では、2.0以上(特に揺れやすい)の地域に約2200万人、2.0未満~1.6以上(揺れやすい)の地域に約1700万人が暮らしていることが判明。1.6未満~1.4以上(場所によっては揺れやすい)の地域では約2200万人が住んでいた。
1.4以上の地域は国土面積の9%、1.6以上は6%にすぎない一方、軟弱な地盤は関東や大阪、濃尾、福岡など人口密度が高い平野部に広がる。大都市の住宅密集地並みの過密地域(1キロ四方に1万5千人以上)の場合、住民の半数以上が軟弱な地盤で生活していることになるという。
研究グループは、海溝型と活断層型の地震の発生確率に地盤の揺れやすさを加味した地震動予測地図も活用。全人口の4割強にあたる5300万人が「30年以内に26%以上の確率で震度6弱以上の揺れに襲われる地域」に住んでいると判明した。発生確率を「3%以上」とした場合、全人口の8割にあたる約1億人が6弱以上の揺れに見舞われることが分かった。
防災科研の藤原広行・社会防災システム研究領域長は「表層地盤増幅率が1.4程度の地域でも、平野であれば深部の地盤が軟らかい可能性があり、大きな揺れになるケースも考えられる。専門機関のハザードマップなどで住む場所の地盤を確認してほしい」と指摘している。(編集委員・黒沢大陸)
◇
〈表層地盤増幅率〉 地下を伝わってくる地震波が深さ30メートルの地盤で何倍に拡大するかを示した数値。地震の揺れの大きさは、地震の規模▽震源からの距離▽地盤の強さ――に左右される。増幅率の数値が高いほど、揺れやすい軟弱な地盤といえる。
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朝日新聞社
最終更新:10月7日(日)1時25分
>NEWS ポストセブン 10月7日(日)7時6分配信
このゴシック誌を情報ソースにして生きる人、悲しいよね。
やっぱ、ゴシック誌がお似合いなのかもね。
雑誌に簡単に踊らされたら安物高値掴みの人生確定ですね。
ご愁傷様です。
いえ、マンション含めて持ち家は難しいから、ポストセブン愛読なのだと。
逆かな? ポストセブン愛読だから家買うなんて難しい収入。
子は親の鏡。
愛読でもいいんだろうが、それを堂々と情報ソースとして投稿するところが...致命的。
ゴシップ誌と割り切って読み流すならともかく、頭から記事を鵜呑みにしてるんでしょう。
メディアに騙されやすい人の典型です。