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下痢クサマンション GFT
羽田空港のモノレールと京急の駅名変更もTGWに合わせて、来年3月14日の実施が決定。
確かに同時にやってくれた方が分かりやすいね。
あと、品川駅北口広場+改札の基礎構造となる支持柱がどんどん増えているね。広場と言うより巨大な地盤が造成される感じになりそうだ。
先日港南の運河が本当に臭いのか確認しに行きました。運河の遊歩道を歩いてみると、運河は黒っぽく上澄みだけ見ると綺麗に見えました。最初は臭わないなぁと思っていたのですが、部分的に茶色の泡が発生しておりこれが集ると臭うんだろうなと感じたところです。少し異臭がしました。雨の翌日に出向くと、もう少し臭うんでしょうね。
>>171203 匿名さん
ご報告ありがとうございます。その時の写真、当然ですが1枚くらいは写されていますよね。アップお願いします。なかなか活字だけでは伝わりにくいものでして。
港南運河は雨の日は下水垂れ流しだから半端なく臭い
東京の運河はウンコと同じだよ。
綺麗な水辺と言い張るなら水の中はいって写真アップしてみてよwWwW
水の綺麗な場所を好むというカワセミ。品川駅から歩いていける港区の港南緑水公園、こんな都会の真ん中で?と驚くなかれ、公園内の自然観察池に時折その姿を現します。 鮮やかな水色の体色と長いくちばしが特徴で、「清流の宝石」とも呼ばれる、大変美しい鳥です。運河の水面ぎりぎりを飛んで水面近くを泳ぐ小魚をダイブして捕まえます。
凄いな 港南の動画まで配信されてる
そろそろ、また荒らし投稿集のコピペかな?笑笑
運河の臭いを説明しとかないといけないですね。
東京湾で泳ぐと破傷風になる。
破傷風とは?
土中の破傷風菌が傷口からはいって起こる病気。高熱を発し、痙攣(けいれん)を起こし、重症のものは数時間で死ぬ。
ヤバいな・・・
リニア着工5年、27年開業に黄信号 延期の場合影響は
https://www.asahi.com/articles/ASMDF4288MDFOIPE00L.html?iref=sp_new_ne...
だから、何もない中央区の埋め立て地にタワマンだけが大量に供給されたエリアは危険なんだよね。
湾岸タワマンにたそがれ? 選手村が下落の引き金か
日経ビジネス
2019/12/24 2:00
下に示したのは、不動産調査会社の東京カンテイ(東京・品川)がまとめた、19年の首都圏の新築マンション価格(70平方メートル換算・最寄り駅別、10月末時点)のうち、18年からの下落率が高かった10のエリアだ。
19年の下落エリアで触れないわけにはいかないのが、2位にランクした勝どきだろう。山本氏の当初のマンション購入候補地だった、人気湾岸エリアだ。勝どきの平均価格は70平方メートル換算で6575万円。前年比で24.9%下落、金額にして1年で約2000万円下がったばかりか、心理的な目安である「10平方メートル=1000万円」「70平方メートル=7000万円」を下回っている。
20年夏の東京五輪の選手村を活用するマンション「HARUMI FLAG(ハルミフラッグ)」(東京・中央)。三井不動産レジデンシャルなど10社が共同開発するこのマンションの分譲が今年夏から始まった。注目の出だしは、第1期の供給戸数600戸に対して倍率は2.5倍強、14階建ての最上階の倍率は71倍。華々しいデビューを飾ったように見える。だが結論から言えば、この総戸数4145戸に及ぶ超巨大物件の販売こそが、勝どきエリアの価格下落の引き金になった可能性が高い。
販売は、19年では夏と秋の2回。東京カンテイのデータには、秋の売り出し部分は含まれていない。そう考えると、「最初の600戸の売り出しだけで駅別の平均価格を約25%下げる破壊力があった」(東京カンテイの井出武上席主任研究員)。そう考えるのが妥当だろう。
このハルミフラッグによる直接的な駅別の平均価格引き下げに加え、割安な物件が大量に出回ることによる売れ残りを警戒し、自社の販売価格を下げたマンション事業者もいる。影響は周辺エリアにも当然及んでおり、豊洲は価格の上昇幅が2%にとどまったほか、月島も小幅の下落に転じた。いずれにせよ、この国家的プロジェクトの物件の存在が、最後の一戸を売り切るまで、湾岸エリアの価格の下落圧力と、かく乱要因になり続けることは間違いなさそうだ。
アホみたいに坪単価だけが高くなったマンションの部屋を狭くして、価格を抑えて分譲。コストダウン狭小の新築タワマン部屋なんか買ったら、満足度が低いうえに高値掴み確定。
「マンション市場、寡占加速」トータルブレイン久光氏
日経産業新聞
2019/12/24 2:00
マンション調査会社のトータルブレイン(東京・港)の社長、久光龍彦氏(79)が日本経済新聞社のインタビューに応じた。2019年の首都圏の新築マンション市場の規模は同氏が会社を立ち上げた20年前に比べると「4割を切る水準」で「事業環境の厳しさが増している」。そのうえで住友不動産など大手4社の供給シェアが「あと5年で50%を超える」と予想した。
――マンション市況が低迷しています。
「1999年に8万6297戸だった首都圏の新築マンション供給戸数は2018年には3万7132戸となった。1999年比で57%の減少だ。今年は3万戸程度にまで落ち込む」
――価格高騰が原因か。
「そうだ。20年前の1999年の平均単価は坪(3.3平方メートル)あたり190万円。これが2019年は302万円(10月時点)で1.6倍になった」
「デベロッパーも全体の広さを圧縮して上昇幅を抑制、1戸あたりの販売価格の上昇率を44%にまで押さえてはいる。住宅ローン金利が下がった分、販売価格で30%までの値上がりは許容できる環境だが、それでも44%の上昇は厳しい」