やはり３０代独身女性は”負け犬”か？

>>536についてはどうよ？

> 一説によると男性側の原因は20％程度だそうです
その数字は古いです。元となったWHOが否定(というか新基準策定)
していますので。

＞543
それでも50％男性に責任があるということは、絶対にウソですよね
30％位ですかね？
現在でも辛いことですが、不妊治療はまず旦那から
ということはありませんから。
男性の不妊は、精子の数が足りないのと奇形だけ。
女性は、複雑だから沢山理由がありますよね・・

どんなに医学が進歩しても妊娠は神秘の部分があるらしいですから
双方の相性ということも大きいようです、離婚して別の相手と結婚したら
妊娠した、浮気したらという話しを聞きます、もちろん男性の場合ですけど。

いずれにせよ、女性の立場にすれば不妊の原因と妊娠適齢期の
2つの要素があるから、独身主義でなければお見合いパーティーでも
出会い系ネットでも、結婚相談所でも早めの利用が良いと思います。

男性だって、妊娠適齢期がないからといって40代後半なら子育てが
経済的に苦しくなります、子供が中学生で定年を迎えたりしますから。

不妊症かどうかに関わらず、30代で結婚しないでかつ子供もいなければ社会的には＊＊＊みにはいるだろうね。
そもそも、少子化が国家にとって最重要課題と考えていない現在の日本政府では、子供に対して老人が増え続け年金なんてまず崩壊するでしょう。
そんな世で、30代独身でも当たり前ってことなら日本に未来はないね。
なんとか早く結婚して子供を2人以上つくるのが普通って時がこないかなあ。
だから、不妊治療は当然推奨すべきだし、不妊治療していることを公表できない世の中じゃいけない。もしどうしてもできなければ養子とかもらってもいいじゃない。
手っ取り早くこのような世の中にするには、子供が2人以上いる家の税金を極端にさげればいいと思うけどね。
要は子供2人以上が20歳になるまでは、所得税ほとんどなしにして、そうじゃない家がその分負担すればいいんじゃないかね。

545は子沢山のようでよかったですね。
>>536についてはカモ〜ンて感じ？

医学的に女性の初産の最良の時期は、25才前後だそうです。

日本の将来を考えると、既婚者の10％未満の不妊治療よりも
30％を超える未婚者の結婚促進と、子育て支援でしょう。

「保育園の待機児童」なんて、言葉があることがおかしいこと
区役所や外郭団体の窓口の余剰役人を再教育して、少子化で余って
いる児童館と小学校の空き教室を利用して、午前7時〜午後8時まで
行政が真剣に無料で子育て支援。
病気児童の保育を大病院に義務付けるとかが出来れば、
子供は増えるのではないかと思います。
熱を出して、休む母親を快く雇う企業は少ないから障害者雇用と同様に
一定の人数割合で、大企業中心に強制的に雇用させるとか。

結婚支援は、ハローワークのように行政主導の結婚相談所を充実させる
笑い話のようですが、採用している国はいくつもあるらしいです。

30〜50才までの独身者には、過酷な高額の税金を掛けて独身でいることの
メリットを少なくして、3人以上の子供のいる家庭で末の子が20才まで
子育て家庭を経済的に支援すること。

>>547
545です。
やはり結婚促進と子育て支援は必須ですね。まあ不妊治療にしても治療始める年齢が下がれば、妊娠率も上がるしね。
はやく結婚して子供をたくさんつくることが、日本を救う唯一の方法なのに、何で本気で国はやろうとしないのかなあ。
子供のない独身者の税金をどんどん上げるべきだな。子供が3人以上のところは税金なしで補助金だすべきだね。

>>546
ちなみに家はひとりですよ。
仮に税金たくさん取られたとしても、子供3人いないからと言われたら、まあしょうがないかなと思います。子供一人でも＊＊＊みです。

結婚している３０代主婦より独身３０代女性のほうが友人からうらやましがられるのも事実。

>>550
どういう社会属性かによるね。同じ女性でもいろいろな生き方があるから。

>>549さん
そうですね。私独身３０代女性ですけど憧れるのは独身女性ばかり、結婚している妹や友人をうらやましいとは思いません。
思わないから結婚に憧れませんね。

>>552
熟　女　ブームだしね！大丈夫。

>>553
熟々しつこいですね。何が言いたいんですか？
正直鬱陶しいですよ。

＞No.544
＞543
＞それでも50％男性に責任があるということは、絶対にウソ

いいえ半分半分ですよ。医者もそう言っていましたし、研究者のデータでも見ました。
半々といっても、４０パーセント男性、４０パーセント女性、残り２０パーセント原因不明だそうです。

>>547-548
全く外れというか、逆効果。そんな「対策」など亡国以外の何者でもないよ。

真実は、(少なくとも少子化対策としての効果のみを考えるなら)「子育て支援」など一切廃止して、その分の税金を若い低所得独身男女の「減税」及び労働基準遵守を徹底させるための労基署の人員強化に費やす事。

承知の事とは思うが、統計が示す所では、「既婚女性」の出生率は下がっておらず、出生率低下の原因は婚姻率の低下によるもの。婚姻率低下の原因は、意識調査、統計等が示す所では３つ。１．女性が昔より自由になったことによる、男性への要求水準上昇(いわゆる＊＊＊女性パターン)、２．労働時間の長時間化(80年代より長時間化している)、３．非正規雇用の増大による貧困化。
１．はまさか洗脳するわけにも行かないから放置するとして、それ以外の原因を見れば、要するに、仕事が忙しくて出会いの時間も体力も残らない上に、給料も安くて出会いやデートの金も無い人が増えているのが少子化の原因ということだ。
「既婚女性」の出生率が下がらない事を見れば、ライフスタイルの問題であって経済的誘因で子供を増やすのは難しい。また、正義と公平という観点から見ても、統計的には既婚者の方が経済的に豊かな「勝組み」が多いのであるから、ワーキングプアの独身男女みたいな人々の方に税金を注ぐべきである。負担は公平にな。
若い低所得独身男女の「減税」及び労働基準遵守徹底により、ワーキングプア独身男女の経済的・時間的余裕を確保させるのが少子化対策には最も効果的だ。すでに経済的に「勝組み」の多い既婚者子持ち男女に支援して二人の子供を三人に増やさせるより、ワーキングプア独身男女に支援して経済的・時間的余裕を持たせて子供を作らせるほうがはるかに安上がりだ。同額の税金なら、より貧乏な方に注ぎ込んだほうが効果あるからね。

５４７や５４８は所詮、自分達が得することしか書いてないからな〜
自分達のことしか考えてない（主婦の特徴）