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東海・東南海・南海地震が連動して起きると、ゆっくりとした長周期地震動により、超高層オフィスビルなどが最大10分程度大きく揺れ続ける恐れがあることが日本建築学会の分析でわかった。従来の想定の2~5倍の長さ。建物が崩壊する可能性は低いが、柱やはりが損傷して弱くなることがあり、通常25~30年おきに実施する大規模改修の際に耐震工事をすべきだとしている。
内閣府の委託で同学会が4年間調査した。長周期地震動の影響を受けやすい高さ70メートル(約20階建て相当)以上のオフィスビルやマンションは全国に1100棟ある。これらは振幅2~4メートルの大きな揺れが、5~10分間続く可能性があるという。
建物の高さや地盤によって揺れは大きく異なるため、耐震診断後に耐震工事をするよう勧めている。工事費は定期的な大規模改修の費用の数%で済むとしている。具体的には制振部材の導入、耐震エレベーターへの更新、家具の固定などを挙げた。
同学会は普段からビルの利用者や居住者向けに震災時の行動マニュアルを整備し、マンション管理組合で耐震診断や改修について話し合っておくよう呼び掛けている。
[スレ作成日時]2011-03-06 21:36:40