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匿名さん
[更新日時] 2012-01-04 00:54:42
史上最強BizTownである東京駅付近「大手町丸の内八重洲有楽町日本橋」
この5街への通勤は通勤者の絶対的人数が多いこともあり
混雑、乗り換え等考慮し、どこに住むと楽に通勤できるかは永遠のテーマであります
もちろん子供を含めた家族全員が安心して暮らせることがベストなのですが
たまには我等企業戦士が主役として住まい探しをしてみるスレッドがあってもいいのではないでしょうか
購入者の懐、通勤場所は個別に違いますがサラリーマンが購入するボリュームゾーンと思われる
平均坪単価300万円近辺より下の新築物件限定でお考えください
駅to駅で30分以上かかるものもアウトです
(新幹線通勤や特急、グリーン車通勤などの特殊事例は候補より除きます)
前スレ
https://www.e-mansion.co.jp/bbs/thread/62685/
[スレ作成日時]2010-12-04 00:02:14
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物件概要 |
所在地 |
東京都 |
交通 |
None
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種別 |
新築マンション |
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分譲時 価格一覧表(新築)
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» サンプル
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分譲時の価格表に記載された価格であり、実際の成約価格ではありません。
分譲価格の件数が極めて少ない場合がございます。
一部の物件で、向きやバルコニー面積などの情報に欠損がございます。
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¥1,100(税込) |
欠品中 |
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史上最強BizTown勤務者が住むのはどこがベストか考える! その2
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匿名さん
郊外の通勤電車は間引き運転、交通不便地域が増えます。
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982
匿名さん
永代通りをはさんで建設ラッシュ状態で、すごい事になってますね。
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983
匿名さん
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985
匿名さん
東京駅が東の外れと考えている時点で
救いようがない(笑)
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987
匿名さん
西は今も住宅地の中心で、凋落してませんよ。
それをいうなら繁栄ですね。
地震がクローズアップされたため、地盤が強固な西側がますます差を広げてますね。
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匿名さん
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995
匿名さん
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997
匿名さん
近代から現代、未来へ 国際戦略都市「大丸有」エリア
産経新聞 1月3日(火)12時56分配信
上海、香港、シンガポール…。勢いを増すアジアの主要都市に比べ、東京の国際競争力低下が指摘されて久しい。そんな中、東京の玄関口が変貌を遂げつつある。JR東京駅を中心とする大手町、丸の内、有楽町地区。そこから1字ずつ取った通称「大丸有(だいまるゆう)エリア」だ。
金融やメディアなどの企業が集まる大丸有エリアは東京ドーム25個分に当たる120万平方メートルの巨大なオフィス街。4千社が拠点を構え約23万人が就業する。
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匿名さん
今年は新たに国際金融拠点にふさわしいビルが大手町1丁目に登場する。三菱地所とサンケイビル、東京建物、NTT都市開発などが整備する再開発事業で、JAビルなどの跡地に地上35階と31階のビル2棟が9月に完成する。
オフィスのほか、国際的な金融マンを養成する「金融教育・交流センター(仮称)」や、外国語対応の医療機関を集めたメディカルモールなども整備。三菱地所ビルアセット開発部の井上俊幸副長は「東京は国際戦略総合特区を目指しており、大丸有は他の地域をリードする機能を備えたい」と意気込む。
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匿名さん
このほか、平成26年4月にはみずほ銀行大手町本部ビルなどの跡地に地上38階のホテル・オフィスビルが建設される予定。東京建物と大成建設が開発しており、ビルの隣には約3600平方メートルの緑地「大手町の森」も誕生する。現在、千葉県君津市に多年草や高木などを計画的に配置した人工森林を整備しており、それをそのまま大手町に移植する前例のない取り組みだ。虫や鳥が生息できる都心のオアシスとなりそうだ。
赤れんが外壁で知られるJR東京駅の丸の内駅舎では今年6月、戦災前の屋根や内装を復元する鹿島施工の工事が完成。10月には駅舎内に東京ステーションホテルが開業、英国風の姿がよみがえる。
大丸有エリアは近代から現代、未来が混在する国際戦略都市へと発展しようとしている。
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匿名さん
「アジアヘッドクォーター特区」構想関連
東アジア、高まる存在感 68%「海外事業を拡大」
フジサンケイ ビジネスアイ 1月3日(火)8時15分配信
欧州債務危機や歴史的な円高の逆風を乗り切るため、主要企業が今年、堅調な成長が見込まれるアジア市場への投資を一段と拡大する。フジサンケイビジネスアイが主要企業116社を対象に実施したアンケートで、約7割が2012年度に海外事業の拡大を計画していることが分かった。
有望視する地域では、インドネシアやベトナムをあげた企業数が“ポスト欧米市場”の一番手とされてきた「BRICs」の一角を上回り、企業の成長戦略は新たな段階に入り始めている。
対照的に、アンケートでは国内空洞化のリスクが一段と高まっている実態も浮き彫りとなり、野田政権には実効性のある競争力強化策が求められる。
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