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匿名さん
[更新日時] 2011-01-16 17:02:01
続きです。
今人気で眺望のよいタワーマンション、昔から伝統のある地域で街並みと調和の取れた低層マンション、どちらも魅力があると思います。
どちらのタイプも捨てがたいと思いますが、特定物件、特定地域、地盤や耐震性の問題以外で、こだわりを聞かせてください。
前スレッド:
https://www.e-mansion.co.jp/bbs/thread/85625
[スレ作成日時]2010-09-16 14:43:52
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物件概要 |
所在地 |
全都道府県 |
交通 |
None
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種別 |
新築マンション |
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タワーマンション派vs低層マンション派 パート3
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1000
匿名さん
ところで、マンションのスラム化に関して、タワーと低層とで共通の、あるいは異なる対策についてはどうでしょうか。
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1001
匿名さん
以前に住んでいた比較的規模の大きいマンションでは、バブル期の豪華仕様であったために、12年目の大規模修繕の際に高額の費用負担が生じることになったのを契機に、修繕前にかなりの住人が転居していった。やはり、修繕計画を日ごろからよくチェックしておくことや、月々の管理費を節減して、修繕費の積立に回すことが大切なのでは。
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1002
匿名さん
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1003
匿名さん
994の方はどこの国にご滞在だったのですか?他国の話も出てきて面白いですね。スペインのビルバオで評価の高かった、日本が誇る建築家の磯崎新氏の超高層ビルでは、下半分が住居で上階が事務所フロアでした。マドリードでは、ほとんどが中層アパートで暮らしています(高層住宅はまず見かけません)。それに、大抵は全ての窓に防犯シャッターを備えています(空き巣の窓からの侵入がとても多いので)。貯金がある程度貯まれば、セカンドハウスを購入する人も多いです。環境のよい場所のセカンドハウスなら戸建でもよさそうなものですが、やはり治安の点で低層の集合住宅を選ぶことが多いようです。
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1004
匿名さん
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1005
匿名さん
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1006
匿名さん
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1007
匿名さん
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1008
匿名さん
マンションのスラム化の対策を講じるなら、そのマンション単独で考えるのも大切でしょうが、街の問題としてとらえることも必要ではないでしょうか。やはりマンションの住人もその町の自治会に加入して、まちぐるみの課題の一つに加えていくことも可能なのでは・・・
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1009
サラリーマンさん
994ですけど、イギリスのセント・アンドリュースとフランスのディジョンに居ただけなので、深くはわかりませんけど、欧州のでは伝統を尊ぶ気風が強ために、若い世代でも現代建築の高いところにあまり住まないのだとリヴァプールの建築士の知人が言ってました。日本の建築史は近代以前とコンテキストが大きく異なるので、まだまだこれからに期待大ですね。
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1010
匿名さん
まあようするに欧米対日本ってくくりは間違ってて、欧州と日米の対比だったのね。
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1011
サラリーマンさん
1009の続きですが、タワーにしろ低層にしろ、それぞれの方々の選択には間違いはないはずですから、ここに参加されている人すべてが幸せな気持ちで住まえることがなにより大事なことだと思っています。
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1012
入居済み住民さん
わたしは、低層マンションの良さ(閑静な住宅街)と高層マンションの良さ(眺望)の両方を、運よく手に入れることができました。
国分寺にあるマンションで、3階建ての低層マンションですが、国分寺崖線の壇上にあるので南側の眺望は1階からでも絶品です。
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1013
匿名さん
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1014
匿名さん
うちのマンションも城跡の丘の上に建ってるので一階でも眺望いいですよ。
うちは15階建の10階だけどとても見晴らしいいです。埋立地のように隣に同じようなタワマンが建って眺望が塞がれる心配もありません。
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1015
匿名さん
朝日新聞 2011年1月11日4時0分
超高層ビル「ゆっくり揺れ」対策も義務化 国交省方針
震源から遠く離れた高い建物を大きく揺らす危険がある長周期地震に対応するため、国土交通省は新たに建てる高さ60メートル以上の超高層ビルやマンションに、長周期の揺れも考慮した耐震強度を義務付ける方針を固めた。すでに完成した超高層ビルにも、揺れに耐えられるか点検し、必要なら補強工事するよう求める。早ければ新年度前半からの義務化を目指す。
長周期の地震動は、1回の揺れの時間(周期)が2秒から数十秒と長く、ゆっくりとした揺れが特徴。今回、対応が義務化されるのは高さ60メートル以上のビルやマンションで、おおむね20階以上の建物が対象となる。東京、大阪、名古屋の3大都市圏で先行的に義務化する。3大都市圏は近い将来、東海地震や東南海地震といった大規模地震の発生が予測され、地質的にも長周期地震の影響を受けやすい平野部に都市が密集するためだ。
これまでの建築基準法は、建物に必要な耐震強度を算出する構造計算は主に、阪神大震災のような短い周期の地震を想定していた。今後、同法の運用を見直し、新たな超高層のビルやマンションでは、長周期地震でどれだけ揺れるかを構造計算でシミュレーションすることが義務になり、より耐震性が強化される。
一方、完成した超高層ビルやマンションは全国で約2500棟あり、9割は3大都市圏に集中している。国交省は、3大都市圏ですでに完成した超高層ビルやマンションでも、長周期地震に耐えられるかどうかの点検を任意で求める。大きな揺れが予想される建物は、はりや柱に揺れを吸収する制震装置を設けて補強するなど、追加の対策工事を促す。
長周期地震では、超高層ビルは高い階ほど揺れが大きくなるとされ、上層階では家具が数メートル動き、転倒する家具が凶器に変わる危険が指摘されている。このため国交省は、新築の超高層ビルでは家具が固定しやすくなるよう、壁や天井を裏から補強する下地材を設けるなど、転倒防止策を講じることも義務づける。
建物には高さや構造によって揺れやすい周期(固有周期)がある。地震の揺れの周期と、建物の固有周期が重なる「共振現象」が起きると揺れが増幅され、地面の揺れは小さくても、高い建物は大きく揺れるようになる。
2003年の北海道・十勝沖地震では、震源から250キロ離れた苫小牧市の石油タンクが破損し、大火災が発生。04年の新潟県中越地震でも200キロ離れた東京の六本木ヒルズの森タワー(地上54階建て)でエレベーターのワイヤの一部が切れた。
国交省は、建設業界や有識者からの意見を踏まえ、早ければ11年度の前半から義務化する考え。(歌野清一郎)
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1016
匿名さん
今までのタワマンの立場はどうなるんだろうな・・・。
中古価格一気に下落だな、売れなくてスラム化か。
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1017
匿名さん
>>1016
1015の記事に
>大きな揺れが予想される建物は、はりや柱に揺れを吸収する制震装置を設けて補強するなど、
>追加の対策工事を促す。
と、あるので制震装置が無い既存でも大きな揺れが予想されない建物もある上に、予想される
建物には制震装置を付けて補強するとあるので、制震装置がある既存タワーは問題が出る事はないだろう。
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1018
マンション投資家さん
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1019
マンション投資家さん
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