日本人と韓国人（在日朝鮮人）は仲良く出来ないのか？

>>8117
そんな判決が出ても、実際は日本の各市では今もなお在日外国人にも支給されているよ！

これも特技のパクリ
民族的習性だから、どんな場面でも必ずパクリは起こってくるｗｗ

＞女性校長「体調不良」理由に聞き取り応じず　　日本テレビ系（NNN） 9月3日(木)10時35分配信
　埼玉・狭山市にある私立小学校の女性校長が経費を私的に流用していた問題で、校長が体調不良を理由に調査委員会の聞き取りに応じていないことが分かった。
　この問題は、狭山市にある西武学園文理小学校の佐藤仁美校長（４４）が、修学旅行のために訪れたアメリカで私的にディズニーワールドやカジノなどを訪れ、学校の経費で支払っていたもの。
　学校が先月設置した調査委員会の調べでは、私的流用は１０００万円を超えるということだが、佐藤校長は、先月から体調不良を理由に、調査委員会の聞き取り調査や質問状への回答に応じていないことが関係者への取材で分かった。
　学校を運営する文理佐藤学園によると、佐藤校長は、先月の問題発覚後、出勤していないという。調査委員会は４日にも調査報告書を学校に提出する方針。

>8119
聞き取りは勘弁してやれよ
やりました、間違いありません
と言ってるのと同じだろ

人権問題2ch掲示板 で検索。。

●外国人生活保護廃止 　在日特権廃止 　在日朝鮮人の通名を禁止

怖すぎる外国人住民基本法反対！

民主党円より子が推進している外国人住民基本法が怖すぎます！
この法案が成立すれば日本人弾圧社会が成立します。

この法案が成立すれば、どんな犯罪者も5年間日本にいれば永住資格を得られます。
密入国者も日本がパスポートを提供します。
永住資格を得たら国外追放できません。
外国人は犯罪者だろうが密入国者だろうが、家族を日本に連れ込みOK
永住資格さえ取れば警察、自衛隊などの日本の治安、国防を司る機関に潜り込みことができます。日本の国益を守れと主張する日本人を逮捕して来ます。
日韓基本条約、日中共同声明等の条約を無視し、永久に日本に賠償を請求できます。
3年住めば、どんな犯罪者でも地方選挙権がもらえます。
外国人の横暴を非難すると”外国人人権審議会”が、外国人差別として政府に勧告することができ、日本人を逮捕投獄します。
日本人は被差別、被支配階級らしい。

2年後は、「日本軍による従軍慰安婦」を世界記録遺産にしよう！！
・・・「南京大虐殺」の認定は素晴らしかった。
これで先ずは、日本の残虐非道性は世界にハッキリと記録された。

＞「軍隊慰安婦に謝罪・賠償しなさい」日本の女性団体が緊急声明
ハンギョレ新聞 10月22日(木)12時3分配信

来月の韓日首脳会談を控え日本政府に要求
　日本女性1500人余りが来月１日に開かれる見込みの韓日首脳会談を控え、安倍晋三日本首相が慰安婦問題の解決のために決断を下さなければならないと訴えた。
　上野千鶴子・東京大名誉教授など日本の女性団体に所属する人たちが今年９月に結成した「慰安婦問題の解決をめざす会」は21日午後、東京千代田区の参議院議員会館で緊急声明を出し、「日韓首脳会談が開かれ、慰安婦問題が解決されて日韓関係が正常化するのが重要だ」として「(日本の)首相は決断しなければならない」と明らかにした。 さらに「慰安婦問題は被害者が受け入れる方案を日本政府が提示しなければ解決が不可能だ。 その上で事実を認定し謝罪して、謝罪の証拠として被害者に賠償しなさい」と要求した。

　女性たちは安倍首相が８月14日に発表した「戦後70年談話」(安倍談話)で「戦時女性の尊厳性侵害」を２回論じたことに対して「このような表現を入れたのは、安倍首相が慰安婦問題の解決を忘れていないことを表明したものと見られる。 単なる修辞ではないことを示すことを望む」と要求した。この日、記者会見に出た上野教授は「(生存している)慰安婦被害者は高齢なので(日本政府は)永遠に謝罪する機会を失いかねない」として迅速な解決努力を促した。
　この日声明を発表した「慰安婦問題の解決をめざす会」には、20日現在で1543人が賛同を表明した。男性では村山富市元首相などが参加した。

今回の大阪女児焼殺事件でも在日がやってくれましたね。
妻の連れ子を日常的に強姦、生活費に事欠く中、保険金を掛け焼殺し保険金を当て込んで
マンションまで契約していた。
こんな事をやっても光市母子殺人事件と同じで在日の支援者が無罪を訴える。
光市の事件も犯人、弁護士ともに在日韓国人だ。
この事件も弁護士は在日だろうがわざわざ可笑しな理屈を裁判官が考えてくれる。
ガソリンスタンドに車で出かけてガソリンを購入し家に戻り、乗って行った車に
その購入したガソリンを入れるなんて馬鹿げた事をわざわざやらないだろう。
こんな殺人犯が再審になるのは裁判所が不真面目だ。

ひどい話だ

裁判所は真面目にやってるが。

刑事事件の場合は、検察が１００点満点鉄壁の論理を構成しなければならない。
その一部でもミスったらアウト
９９点だが、まあいいかとはいかない。
真っ黒けに近いのだが、完全に黒ではない、裁判所は無罪とせざるを得ない。

「無罪」と「無実」は違うのです。

そこが悪質な在日に日本が目を付けられる司法の弱さだね。
ただ在日にはなぜか昔から寛大な処置のムードがある。
過去の歴史に残る重大犯罪はほぼ全てが在日の犯罪だ。甘い事言わず
取り合えず死刑にしておかないと大変な事になる。
裁判所は甘ちゃんだ。

『週刊ダイヤモンド』10月31日号の巻頭特集は、「ビジネスマン6000人に聞いた日韓 本当の大問題」です。

 9月26日の昼時、東京・日比谷公園を見下ろすザ・ペニンシュラ東京の宴会場には、日韓両国のメディア関係者が集まっていた。 会場では、韓国紙の東京特派員や日本の全国紙の韓国特派員経験者らが、冷え切った日韓関係の改善策について議論を交わしていた。

 会の主催者は駐日韓国企業連合会。両国メディアによって量産されている反日・嫌韓報道に歯止めをかけ、日韓関係の改善を促す狙いで催された。

 近年、日韓関係は悪化の一途をたどり、反日・嫌韓報道は増殖し続けている。本誌が日韓ビジネスマン6000人を対象に行ったアンケートでは、「ビジネス上、韓国は必要な国ですか」の質問に対して、日本人の実に8割が「必要ない」と答えるなど衝撃的な結果が出た。政治・外交上の冷え込みと異なり、冷静な日韓関係を構築していると見られていたビジネス上でも、嫌韓意識が急台頭していることをうかがわせた。

・ビジネス上でも私生活でも韓国は必要ない。

韓国及び代表者の公式な日本に対しての謝罪が必要でしょう。
それには挑発的な韓国の反日行為および政権維持のための安直な大統領等の煽り行為の
公式な反省と謝罪表明が必要です。
また早急な日本領土圏の島の返還や数十兆にも及ぶ貸付金の返還。
自ら通名使用の中止、悪質犯罪者の日本への渡航事前拘束等。

まともに付き合いたければ大きく意識を変えなければいけません。
非常識なままで正常化など日本は全く考えておらず嫌でも付き合う中国と違い
韓国自体があまり必要では有りません。

いや、とにかく朝鮮とは関わるべきでない。

在日も強制的に飛行機に乗せて、韓国の空港に棄ててくるとよい。

仲良くしたくもないし、関りたくもない

韓国人は反日洗脳されて狂ってるから

幼児期からの反日教育で、日本の悪口を聞かされ言わされ、
その結果、人を憎み悪口を言う事に罪悪感が無い人格欠陥韓国人が出来上がった

そんな韓国人の異常性が改善される事は絶対に無いから
日本人は、韓国人に希望を持っては駄目

関らない事が一番

そう、非韓三原則を粛々と守ろう

韓国を助けない、韓国に教えない、韓国に関わらない。

韓国人が日本人と仲良くしたいときは、金が欲しい、騙す、犯罪に巻き込むなどろくなことが無い、韓国人が本当に日本人と仲良くしようなどと考えることなど無い、

1+1＝３と言うようなものだ

よって日本人は韓国人と仲良くしないのは、自然の摂理

悪韓通名汚マルちゃん、反日テロで自爆かな？

韓国人とは仲良くしたらイケマシェーン　韓国人の千年恨を尊重しましょう。

韓国を助けない、教えない、関わらないことです、１０００年間の短い間でしゅよ

韓国人の脳ミソがぐちゃぐちゃに腐っている理由

｢竹島は我が領土だ！｣
その根拠は、『小さい時からそう習っている』から

韓国人が言う証拠とは、、
『小説に書いてある』
『映画にある』
『学校で習った』
『朝日新聞に書いてある』

韓国のその主張って、日本では全く通用しない
もっと通用しない場所がある
それは、国際裁判所だ！

いよいよ日本も標的になるのか・・・・怖すぎる！！

＞【花田紀凱の週刊誌ウォッチング】「日本でテロが起きる危険性はフランスと一緒」
＞「宣戦布告のない戦争」…パリのテロ報道で警告　
　１１月１３日、死者１３２人を出したパリのＩＳ無差別テロ事件。事件の詳細は新聞各紙が連日報道しているから、週刊誌の取り上げ方は難しい。
　締め切りの関係で『週刊現代』『週刊ポスト』など他誌は一切触れていない。

『週刊文春』（１１月２６日号）と『週刊新潮』（１１月２６日雪待月増大号）が真っ向勝負（余談だが時々登場する、この××月というのは何の意味があるのか）。
　『文春』は「東京がテロの標的になる日」５ページとグラビア３ページ。
　『新潮』が「パリを硝煙の都に変えた『イスラム国』に次がある！」９ページとグラビア５ページ。
　質量ともに『新潮』が圧勝だ。

　テロリストたちが立てこもったバタクラン劇場に突入した「ＢＲＩ（探索出動班）」と「ＲＡＩＤ（特別介入部隊）」について。

〈警察予算は国防予算に匹敵するという。昨年度の国防費は約６２０億ドル（約７兆６２００億円）〉

〈「その約半分が国家警察に割り振られ（中略）彼らの装備は軍隊顔負け」（軍事ジャーナリストの世良光弘氏）〉だという。　問題は、ならば日本は大丈夫なのかということだが、『文春』、佐藤優さんの警告は傾聴に値する。

〈日本でテロが起きる危険性はフランスと一緒〉

〈いくら入国管理を厳しくしても、同調者は国内から出てくる（中略）オウム真理教に同調する者があれだけいたのですから、イスラム国に同調する者が百人くらい存在してもおかしくはない〉

　〈大事なのはテロにひるまないこと（中略）相手の要求を受け入れないことが、テロに対抗できる唯一の方法です。日本の場合なら、これまで通り反テロ経済協力を続けていく。　またマスコミは、イスラム国を礼賛するような変な専門家を面白がって登場させるべきではありません。これは宣戦布告のない戦争なのです。日本の国民も、現実に戦争が始まっているのだとしっかり認識することが大切です〉（『ＷｉＬＬ』編集長）