年収に対して無謀なローン　その３４

平均的な収入じゃまともな家は買えない。
家は余裕のある家計で買うもの。
生活費・教育費＞老後資金＞住宅資金

老後と住宅資金は、或意味リンクしてる。
ずーっと10万前後の家賃と更新料あるいは引越代、敷金礼金支払が生じる賃貸派を選ぶかは甲斐性もあるか、各自で選択だね。

家計調査で月の可処分47万、ローン返済9.8万、比率20%
これ目安で大多数は無謀じゃない。

今ならローン控除で10年は割安ですめる。
低金利だから金利分ちゃら。

賃貸派が仲間増やしたい風のコメはシカト。ただし、分不相応な借り入れを押しているわけじゃないので、自己責任で実行してくださいな。

>>2124
ローン控除で10年間割安になるとは思わない。
所得税のほんの一部が減るだけ。

>2126
おっきいじゃん！
とられた税金が金利分返ってくるってことでしょ？
この低金利時代に収支換算で何が違うの？

>>2117
たしかに。

教育費や老後の資金の必要額を把握するのは重要ですよね。

ちなみに、賃貸だど上記に加算して、老後の賃料も必要になります。
世間一般の老後の資金では足りません

賃貸ならローンの頭金も不要だから、一般にいわれる老後資金3000万にさらに上積みできるでしょう。
自己資金が貯められない人は、賃貸とローン返済で生涯キャッシュフローをシミュレーションしてみたらよろしいかと。

東京だと家賃10万ではボロいが10万とし、２年に一度の更新料2ヵ月分。10年で1300万。3000万じゃ30年は厳しいですよ。同じ処に30年じゃボロがもっとボロになるので引越代含め住み替えとかするだろうし、歳を取れば貸してくれない処もあったり、保証人も居なくなったり、、面倒くさ。。生涯賃貸でいくなら其なりに計画してくたさいな。

月10万の安い賃貸だと、年間でわずか130万か。
ローン返済で毎年300万近くになることから考えれば安いものだ。

スレチは他でやってくんない？

ってただ単純に金額比べるんじゃなく、
賃貸と分譲での広さや、生活の質の差も入れ込まなきゃ

近年の低金利で、本来は家など買えない所得層に家を売りつけたい不動産業界。
業者は売ってしまえば終わり。
返済できるかどうかは買主責任だから他人に相談しても無駄。

>>2127 匿名さん
>おっきいじゃん！
>とられた税金が金利分返ってくるってことでしょ？

所得税額の多寡による。
低金利のローン金利分程度の控除じゃたいしたことないだろ。

賃貸様のお仲間を増やそう活動が活発だが

知識豊富なアドバイザー多数在籍してお待ちしてます。

知識豊富な不動産販売業者が多数在籍してお待ちしてます。

不動産販売業者も中には居るでしょうけど、既に自宅住まいも居るので決めつけは禁物。
各自、自己責任で結論出せばいいだけでしょ。
返済額が可処分の３割以上ならローン破綻の確率が上がるので物件価格を下げるか、
稼ぎを上げる事を優先するのか等、色々検討したほうがいいのは確。

>>2129
頭金の意味、わかっていますか？？
なぜ、賃貸だど頭金分が老後の資金に上乗せできるか、意味不明

そもそも、自己資金を貯められない人が一生賃貸なら、子供にやしなってもらうか、生活保護を受けるか、川崎にあるような簡易宿舎で余生をおくる確率がかなり高くなりますね。

>>2131
なるほど
あなたの年齢でローンで家を買うとなると年間300万の支払いが必要になるのですね。
あなたの収入にもよりますが、ほぼ、家の購入を諦めざろうえない状態ですね。
10万の家賃に住んでいることから、それほど収入もないのでしょう。
悲しい現実ですね。
ご愁傷さまです。

>>2135
あなたの給与状態だと、税金 < 控除限度 になって、恩恵をあまり受けられないのですね。
ご愁傷さまです。

しかし、家の購入を考えるような世帯の場合、幅一杯まで控除を受けられるのがほとんどです。
今の金利だと、ほぼ10年間利子無料で貸し付けを受けているのと同じ状態になります(変動だど逆に利益が、、、)
一般の家庭だと、かなりのメリットですね

■世帯年収
　本人　　税込470万円　正社員 手取り月20万円、ボーナス年120万円
　配偶者　税込600万円　正社員 手取り月23万円、ボーナス年200万円
※子供ができた場合、育休2年無給・小学校卒業までは時短のため収入は半減

■家族構成　※要年齢
　本人　37歳
　配偶者　35歳
　子供　いない　今後できれば２人

■物件価格・種類（マンションか戸建てかを明記）
　土地込4800万円　戸建

■住宅ローン
　・頭金　1800万円（諸経費別途200万円用意有）
　・借入　3000万円
　・変動　25年・1.13%

■貯蓄　(購入後の残貯金)
　600万円

■昇給見込み
　夫　年間5000円程度
　妻　なし

■定年・退職金
　60歳
　2000万程度見込み
　妻は子会社に移籍した場合65歳まで・年収は２割減
　妻夫ともに定年後、5年間の再雇用制度有り（年収半分程度）　

■その他事情
　・他のローンはなし
　・妻は産休、育休が取りやすい職場。近隣に夫実家有り、育児協力が見込める。