ザ・パークハウス 中之島タワーってどうですか？ Part5

上町断層が動いたら
大阪市は絶望的でしょう

現状の耐震化設備では、長周期振動を起こす地震に対しては、超高層ビルが倒壊するおそれがあるとＮＨＫが次のとおり報道している。（ＮＨＫ記事参照）

大林組が、大阪の直下で大地震が発生した場合、超高層ビルがどの程度の揺れに耐えられるかを解析した結果、長周期の大きな揺れで倒壊するおそれがあることが分かった。
大林組は、耐震性がより高い超高層ビルの設計の研究を進めることにしている。

＜国の基準より３．２倍の揺れの強さ＞
大林組は、大阪直下の活断層の上町断層で大地震が起きたときに、超高層ビルがどこまで耐えられるかを解析した。
鉄骨造り２５階建て、高さ１００メートルの、一般的なオフィスビルの設計データを使ってシミュレーションした結果、国が超高層ビルの設計の基準としている揺れの３．２倍の強さで、倒壊するおそれがあることが分かった。
この揺れは、国などが上町断層帯で行った調査で、発生するかもしれないとされる長周期の大きな揺れに相当する。

＜シミュレーション＞
シミュレーションによると、ビルは小刻みな揺れが始まってから３秒後に大きな揺れに襲われ、ビル全体が揺さぶられて高層階が低層階の動きについてこられなくなり、特に７階以下の低層階に負荷が集中する。
そして揺れ始めてから６秒後に、まず６階の「はり」が破断し、僅か１３秒後、ビルの１階と最上階の２５階が３メートル余りずれるように変形した時点で、低層階の柱や「はり」が次々と破断し倒壊した。

大林組では「今回初めて、どの程度の揺れで超高層ビルが倒れるのかが分かったので、今後、耐震性能を上げるためにこの研究結果を使いたい」と話している。

＜上町断層帯と被害想定＞
上町断層帯は大阪の中心部の直下にのびる、南北４０キロ以上ある活断層。
国が７年前にまとめた想定では、最悪の場合、大阪市や堺市などの一部が震度７の激しい揺れに襲われ、木造住宅を中心に９７万棟の建物が全壊または全焼し、死者は４万２０００人に上るおそれがあるとしている。
ただ、当想定では、過去の大地震で倒壊していない超高層ビルについては、被害想定は行われていない。

＜大阪では対策始まる＞
最新免震構造の「大阪ひびきの街 ザ・サンクタスタワー」
超高層ビルを襲う可能性がある上町断層帯の地震の揺れに対応するため、大阪では大手建設会社や設計会社などが研究会を立ち上げ、独自の耐震基準を作る取り組みを進めている。
この研究会は、関西の６５の企業で建物の構造を設計する構造技術者や京都大学の研究者など１５人からなり、超高層ビルの耐震設計などの検討を行っている。

上町断層帯の大地震で、ごくまれに発生する長周期の大きな揺れに対応できるよう、近く、国の耐震基準より厳しい３種類の基準を作成し、ビルの建設に生かすことにしている。

先行して、この基準を使った超高層ビルも建設されていて、３月には、研究会に参加する大林組が、大阪・西区新町１丁目に建設した高さ１８０メートル、５３階建の超高層マンション「大阪ひびきの街 ザ・サンクタスタワー／事業主：オリックス不動産・大京など５社」が完成予定。

このマンションは、ビルの中心となる場所を揺れに強い構造にしたうえで、長周期の大きな揺れで負荷が大きくかかる中低層の階に、９６ヶ所、制震ダンパーと呼ばれる揺れを吸収する装置を設置している。
建築コストは通常より３％ほどかかるが、８７４戸がすでに完売御礼となっている。

大林組は「阪神・淡路大震災の教訓を生かして、想定される地震に対しては、安全な設計をするのが責務だと考えている」と話している。

全国の主要都市で超高層ビルやマンションが大流行の時世にありながら、こうした取り組みが行われているのは、大阪など一部にとどまるという。

＜求められる国の基準超える揺れも想定した対策＞
国交省によると、高さ６０メートル以上の超高層ビルは全国に２５００棟以上あるという。
超高層ビルが倒壊するという研究について、耐震構造に詳しい京都大学の林康裕教授は、阪神・淡路大震災で安全とされた建物や構造物が次々と倒壊したことを踏まえ、国の耐震基準を超える揺れに襲われることも想定した対策を進める必要があると指摘している。
林教授は「超高層ビルは、１棟でも倒壊すれば周りの建物を巻き込み、非常に大きな被害につながるので、今まで経験していないことが起こる可能性があると考えて対策をすることが重要だ」と話している。

＜長周期地震動＞
地震波に含まれる震動のうち、長周期の震動によって建物に大きな被害が出ることがある。長周期地震動は減衰しにくく、また長い周期での震動は、特に高層建築物の固有振動数と一致して、建造物を共振（または共鳴）させ急激に振幅が増大するため。
従来の地震への耐震性は、建造物の剛性の向上に偏りがちであり、一方の長周期地震動に対して設計段階での対策が不十分であった。しかし、近年長周期地震動による被害の研究が進み、地震に強いとされてきた既設の超高層ビルに対して今後破壊的ダメージをもたらされる懸念が出てきている。
このため最近の高層建築物においてはこれまでの制震構造や免震構造技術に加えて長周期地震動への対策がされ始めている。
建築物の固有振動数は、その材質や高さ、形状によって異なる。また共振により増大される振幅は、建築物の位置（高さなど）によっても異なってくる。
一般に、低層建築物・中層建築物などではほとんど揺れを感じないが、高層建築物などでは高い階に行けばいくほど揺れが強くなる。
マグニチュード８クラスの地震でのシミュレーションでは、３０階建ビルの上層階は１周期だけで約１０メートルほどまで大きく揺れる。逆に短周期の場合は、低層建築物に揺れが生じ、高層建築物に揺れが起きにくい結果が出ている。
長周期地震動の原因は、地下構造にあり、沖積平野や埋立地などの軟弱地盤で起こりやすいという。

＜上町断層と地震＞
大阪府北部の豊中市から大阪市内の上町台地の西の端を通り、大阪府南部の岸和田市にまで続く。長さは約40キロメートルになる。断層の東側が西側に乗り上げることで、千里丘陵や上町台地を形作っている。
一つの断層ではなく、大阪府北部の豊中市から吹田市までは佛念寺山断層と呼ばれる。その南の大阪市内の上町断層の本体を経て、さらに南の長居断層、大阪市を南にぬけて、和泉市や岸和田市にかけての坂本断層、久米田池断層と続く。このほかにも平行して、いくつかの派生した褶曲があり、すべてをあわせて上町断層帯とも呼ぶ。
警戒要の断層とされる上町断層の下層部は、吹田市の江坂や大阪市の都心部、天王寺公園の真下など、都市の重要な施設や人口密集地を通っており、地震が発生すると大きな被害が予測されている。
2007年3月、大阪府自然災害総合防災対策検討委員会が発表した報告では、被害が最も大きい場合でも死者は約1万1千人と想定している。
2007年11月、内閣府の中央防災会議の報告ではM7.6を想定し、被害が最も大きい場合、死者4万2千人、負傷者22万人、帰宅困難者200万人、全壊棟数97万棟、避難者550万人、経済への被害74兆円と想定している。

阪神・淡路大震災は、1995年（平成7年）1月17日05時46分52秒、淡路島北部沖の明石海峡（北緯34度35.9分、東経135度2.1分、深度約16km）を震源として、「M７．３」の直下型の兵庫県南部地震。
以上。
なお、被害が及ぶとされる日本での震度５強超の地震は、１９９７年３月２６日から２０１４年１１月２２日までの約１７年間で１００回発生している。うちＭ７．０超の地震は１２回（気象庁データ）を記録している。

■建物が「軽い」ので風が吹くとユラユラ
あらかじめ申し上げますが、私は超高層マンションをお勧めしません。

その最大の理由は地震です。もし、震度7クラスの巨大地震に襲われたら……。購入者にもそんな不安があるにちがいありません。現行の建築基準法ではそれに耐えうる強度を確保することを義務付けているので、手抜き工事や耐震偽装などがない限り建物の倒壊などは回避できるでしょう。しかしながら、構造上はそうでも「安心して住めるか」というと躊躇なく「はい」とはいえません。

なぜなら、揺れるからです。3.11のときも都心の超高層マンションは大変な揺れでした。それも住戸販売額が1億円超の物件も珍しくない上部の階ほどよく揺れる。

そして、建物の柱と基礎の間に板状ゴムと鉄板を何枚も重ねたアイソレーターと呼ばれる装置をつける免震構造の場合、地盤と建物が絶縁されているので、強風が吹くだけでも中層以下のマンションより揺れることがあります。超高層物件は建築素材をできるだけ軽くする構造配慮ですが、皮肉なことに、そのことが災害時でないときの揺れやすさの原因になった。つまり、揺れを吸収するしなやかさが、かえってあだとなってしまったというわけです。

ゆらゆらと船酔いのようになることが原因のひとつとなり、不眠症や倦怠感、めまいなどの不定愁訴で病院に通う人は少なくありません。専業主婦など自宅滞在時間が長い人ほどそうした症状を訴えるそうです。

地震に関してもあまり知られていませんが、東日本大震災のような長周期型地震（通常の短い周期の地震動とは異なり、約2～20秒周期で揺れる）の大地震がきた場合の耐震基準は国内ではまだ確立されていません。あまり大げさなことは言いたくありませんが、巨大地震で超高層マンションが折れる潜在的リスクはゼロではないと、私は考えています。

■眺望はすばらしい「でも、それだけだ」
先ほど、超高層マンションは建物を軽い素材でつくるといいましたが、そのことである問題が生まれます。それは遮音性の低下。鉄筋コンクリートの床や壁が厚ければ、それだけ遮音性は高くなりますが、軽くなる工夫をしているため、遮音性能を高くすることは難しくなります。結果、上下階や隣同士でシャワーや排水の音、部屋を歩く音などが伝わり、しばしばクレームが出てしまうのです。

軽くしなやかなつくりにすることの悪影響は外壁にも表れます。超高層マンションの外壁は主に幅一メートルの軽量気泡コンクリート版をならべ、それを樹脂系の材料でつなぎ合わせます。ところが、地震や強風などによる揺れのために、そのつなぎ目が徐々に疲弊して、ひび割れや破断が生じるのです。こうなると、雨が浸入して漏水したり、断熱材などに水がしみこんでカビが発生したり、ダニが繁殖したりします。

また、前述した免震装置も“寿命”がくれば交換しなければなりません。免震ゴムは地中のバクテリアなどによって劣化するのですが、その交換には、巨大な建物を一時的に持ち上げる特殊な油圧ジャッキが必要となり、その工作機械のレンタル代や材料費には数億円のコストがかかるでしょう。そして問題なのは、その巨額のコストを修繕積み立てに組み入れていないケースが見受けられることです。

図でも示したとおり超高層ならではのデメリットは枚挙にいとまがありません。個人的には超高層の利点は眺望だけだと思います。まあ、それさえも入居1カ月もすれば飽きてしまうのですけれども。

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一級建築士、碓井建築オフィス代表 碓井民朗
1947年生まれ。東京理科大学工学部建築学科卒。最新刊に「建築・設計のプロが教える『良識あるマンション』の見分け方・選び方」など。
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（一級建築士、碓井建築オフィス代表 碓井民朗　構成＝大塚常好）

3階ロビー奥のカフェってどんなメニューがあるんだろうねぇ？
モーニングとかも食べれるのかなぁ。^^

>>3803
一級建築士だから解ると思うから質問します。
中之島タワーはSuper Flex Wallという免震構造のようですが、コアウォールって呼ばれてる中心部の壁のような心棒って免震装置とは別個で動かず揺れを抑えるシステムなんでしょうか？

カフェがそんなに珍しいのですか。
ご近所に無いの？
メニューっていっても限られているでしょ。
隣りにおいしいカフェがある方がマシですよ。

マンションは利便性です。
もちろん建築構造上しっかりコストをかけているかは大前提。
目に見えないところも大事です。

>>3804さん
カフェは前に聞いたときはまだ細かいところは決まっていないとのことでした。
横にあるバンクスのリニューアルしたカフェも美味しかったですが、
同じマンション内にあるのも魅力的ですよね。
美味しい焼きたてパンやひき立てのコーヒーなんかがあるとうれしいです！

3806と3807って何なの？
質問や情報交換の場なのに答えも出来ず否定して荒らしてる。
マジ屑だね。管理人さんもこんな愉快犯な屑は出禁にしたらいいのに。

そうですね。
>>3802さんと>>3803さんは説得力があります。
タワマンは揺れて当たり前。揺れなきゃ壊れるでしょうから。
あとは地盤と液状化かな。

角部屋のキャンセルでてませんか？

>>3811 検討板ユーザーさん

キャンセルは出るとしたら5、6月が一番多いだろうね。

>>3812 匿名さん

なぜですか？ 国土交通省の関係ですか？

>>3813 周辺住民さん

そうだよ

このマンションは、キャンセル出来るだけましですね！長周期地震動の話は、該当地区にある全てのタワマンに関わることなのに、他の販売中のマンションでは、検証するどころか、デベが何の情報も出していないみたいだし。

>>3815 匿名さん

すべてのマンションが関わるけど、海側の方がやばくて、高層の方がやばくて、免震の方がやばいからね。
免震の15m相当が他の60m相当だから気をつけないとね。

免震日本一が仇になったってことですよね。
まずは再検証の結果待ちですね。

営業マンに確認しても即答できないと思いますので
建物の耐久性ですが
シュミレーションで、もし震度７、８相当の地震が発生したらどうなりますか？

>>3818 マンション比較中さん

実際どうなるか知りませんが、単純に地震に強いのが免震ですよ。その点では、制震などに比べると優れている（ということになっています）。あと震度8なんて指標は今は存在しませんよ。震度は力の大きさではなくて被害状況を示す指標ですから。

要するに免震であっても（あるがゆえにより一層？）長周期地震動の周波数と物件固有の周波数が一致してしまうと、共振して甚大な被害が発生する可能性があるということですね。
共振した場合に高層であればあるほど甚大な被害が発生するため、当物件のような超高層建築物は特に慎重な検証が必要だということかと。