プラウドすずかけ台ってどうですか？

法的になんの問題もないし健康被害？も立証されてないし（存在しない）
これじゃマンションの人がエゴ反対しても建つだろうね。

マンション以外の住民は冷めた目で見てますよ。
市議とかは人気取りに来てるだけなんで、あんまり意味ないです。

241さん　お疲れさまです
わざわざ見に来て書き込みをされるなら
もう少し現状の把握や勉強をしないと乗り遅れますよ！
すずかけ台は急行は止まりませんし。

とうとう
タウンニュースにも出ましたね。

タウンニュース2007年12月20日号
http://www.townnews.co.jp/020area_page/03_fri/01_mach/2007_4/12_20/mac...

>241さん。近所の者です。この板とプラウドの掲示板が変電所の問題いちばん早いので、しょっちゅう見てます。
「法的に問題ないからいいでしょ」って目の前に、どのくらい害があるか検証されていないものを置かれたらどんな気持ちがするでしょうか。
しかも、症例や統計的に、悪いことが薄々わかっているものだったら、たいていの人は避けたいと考えますよ。
ここのマンションがなかったら知らない間に建ってしまって後で大問題になっていたかもしれないところです。
自分たちの町の顔である駅に嫌悪施設が建つなんて、不快極まりないですね。

検証は世界でたくさんされています。
それでも被害？は薄々もわかっていないのですよ。
たくさんの人が利用する駅です。
変電所がないと困ります。
マンションのみなさん、我侭はやめてくださいね。

>>245さん
いろいろなところで登場されていますが、必死ですね。他の方にも言われてますが、もう少し状況を理解してから書き込まれた方がいいですよ。おっしゃってることがかなり的外れで、哀れです。

明らかな東急のエゴかどうかはまだ分かりませんが、東急側が説明しないでこっそり建てようとしたことは紛れもない事実です。批判は免れないでしょうし、その後の対応も幼稚すぎる。会社というより、電力課？のだめさなのかもしれませんが。

野村から東急の説明会を１月中旬に開くように要請したとこれまた的外れな連絡が来ましたね。
東急語では、「説明会の実施」＝「住民の同意を得られた」ということらしく、とにかく説明会をしたいという姿勢みたいですから、注意しないといけませんね。野村が東急の説明を事前にチェックすることはないでしょうが、野村には期待もしなくなったので、がっかりもしなくなりました。

東急さん、説明会では、ちゃんとした担当者を連れてきてくださいね。

電磁波の話は電磁波お　た　く　同士でしてくれ。

モデルルームもあっけなく壊してしまいました。
この例の問題も解決しないまま入居を待つなんて、もう私には耐えられません。。。

町田の地域紙でも報道されました。地域の全戸に、一般紙に折り込まれる形で配達されました。

［タウンニュース2007.12.20］
http://www.townnews.co.jp/020area_page/03_fri/01_mach/2007_4/12_20/mac...

すずかけ台駅変電所建設　住民 白紙撤回求める

　東急田園都市線すずかけ台駅敷地内で建設が予定されている高圧変電所に対し、近くのマンション住民らから「白紙撤回」を求める声が上がっている。町田市議会でもこの件が一般質問されるなど建設問題は広がりをみせている。

　この高圧変電所は東京急行電鉄(株)（以下＝東急電鉄）が昨年３月に社内決定したもので、昨年６月に売り出され、今年７月に入居が始まったマンション「コスモフォーラムすずかけ台駅前」の住民には工事準備が始まるまで知らされずにいた。同マンションは変電施設から最短30ｍの場所にある。

　高圧変電所は東京工業大学地下まで伸びている６万６０００ボルトの高圧電線を引き込み電車用の１５００ボルトに落とす施設で、住民らは「嫌悪施設で不動産売買の際には重要事項説明の必要事項であり、しかも駅周辺には住環境を維持するため地元自治会が建築協約を結んでいる場所」と建設反対を訴え白紙撤回を求めている。また「事前に知っていたら入居しなかった」と反発している。

　住民らは対策協議会を11月に設立。協議会によると９月に駅構内に工事鉄板が立ち、10月にはホームに貼られた告知を見て変電所建設計画を初めて知った。

　一方、東急電鉄は「８月に南つくし野自治会役員には建設計画は説明した」と話すがマンション住民には知らせていなかったと認めている。ただし「変電所のことでマンション住民に質問があれば聞いてください」とその席で説明したという。東急電鉄は変電所の必要性を「安定輸送には不可欠」と住民に理解を求めていくという。

　対策協議会は地域店舗や地元老人会、住民らも加わり、白紙撤回を求め東急電鉄に質問書を提出したり、変電施設から受ける電磁波について勉強会なども行ったりしている。３人の子どもを持つ住民は「子どもへの影響がとても心配。誰にも影響がない場所に建設を変更してほしい」と話している。

　対策協議会は来年１月20日に「電磁波と健康問題について」の勉強会を開催する。場所はすずかけ会館、時間は10時から。講師は電磁波問題の第一人者・宮田幹男北里研究所病院臨床環境医学センター客員部長（北里大学名誉教授）が招かれる。問合せは、電話０４２（７９５）３８２１同マンション管理組合へ。入場無料。

>245，247
Ｔ急の工作員さん、もっと勉強して下さい。約2年前の新聞記事を引用しておきます。
微少電磁波を、間断なく浴び続けなければならない、マンション住民の健康被害は明らかです。

（2006年1月12日 読売新聞）
http://www.yomiuri.co.jp/iryou/news/iryou_news/20060112ik07.htm

健康被害予防、電磁波対策でＷＨＯが初の国際基準案
　送電線や家電製品などから放出される電磁波が健康に与える影響を調べている世界保健機関（ＷＨＯ）は、電磁波対策の必要性や具体策を明記した「環境保健基準」の原案をまとめた。

　電磁波に関する初の本格的国際基準で、ＷＨＯ本部は「今秋にも公表し、加盟各国に勧告する」としている。日本政府は電磁波について「健康被害との因果関係が認められない」としているが、基準公表を受け、関係各省で対応を協議する。

　原案は、電磁波による健康被害の有無は「現時点では断言できない」としながらも、発がん性について「（３０センチ離れたテレビから受ける最大電磁波の５分の１程度にあたる）０・３〜０・４μＴ（マイクロ・テスラ）以上の電磁波に常時さらされ続ける環境にいると、小児白血病の発症率が２倍になる」とする米国や日本などの研究者の調査結果を引用。科学的証明を待たず被害防止策を進める「予防原則」の考え方に立ち、対策先行への転換を促す。

　具体的な数値基準については、各国の専門家で作る「国際非電離放射線防護委員会」（本部・ドイツ）が１９９８年に策定した指針（制限値＝周波数５０ヘルツで１００μＴ以下、同６０ヘルツで８３μＴ以下）を「採用すべき」とし、強制力はないものの、日本など制限値を設けていない国に、この指針を採用するよう勧告する。

　また、各国の事情に応じ、送電線などを建設する際の産業界、市民との協議を求める。対策例として、送配電線の地下化や遮へい設備の設置などを挙げている。

　政府は、ＷＨＯの基準公表後、環境、経済産業省など関係６省による連絡会議を開催する方針。「費用対効果を勘案し、有効な予防策を考えたい」（環境省環境安全課）としている。

　電磁波研究に携わっている財団法人・電気安全環境研究所（東京都渋谷区）は「電力会社や家電メーカーも対応を考えざるを得ない。電磁波防護の費用が価格に跳ね返る可能性もあり、消費者に十分説明して理解を求める必要がある」と指摘している。

　９０年代以降、欧米の疫学調査で「送電線付近の住民に小児白血病が増える」などの報告が相次いだことから、ＷＨＯは９６年、「国際電磁界プロジェクト」をスタート。日本を含む約６０か国の研究者らが影響を調査している。

　電磁波　電気が流れる場所やその周りから発生する電気と磁気の波のこと。９３年の通産省（当時）の報告書によると、家電製品から出る超低周波の電磁波はドライヤー２・５〜５３μＴ、テレビ０・１〜２μＴなど。送電線の下は２０μＴ。ＷＨＯの下部組織「国際がん研究機関」は０１年、超低周波の磁場（磁気のある場）について「発がん性があるかもしれない」とした。

[解説]電磁波の予防原則　明確に…ＷＨＯ「疑わしきは回避」
　電磁波に関する環境保健基準原案で世界保健機関（ＷＨＯ）が明確に打ち出したのは、「疑わしきは回避せよ」という「予防原則」のメッセージだ。現状では、各国の調査研究は健康被害を立証しきれていない。アルコールや喫煙など健康に対するリスクは、身の回りにたくさんある。電磁波だけを過度に警戒する必要はないだろう。しかし、電磁波については、根拠のない健康への不安だけが先行したり、逆に全く無関心だったりするのも事実だ。最新の科学情報に基づく電磁波の特徴や影響を正しくとらえている人は意外と少ないのではないか。

　電化製品に囲まれ、様々な電磁波を浴びながら暮らしていることを考えると、ＷＨＯが指摘するように、政府には、最新の研究で得た知見や防護方法について、情報提供する責任がある。環境ホルモンやダイオキシン問題などを機に、欧州では予防原則は環境施策の主流になりつつあるが、政府・産業界と国民との間の正確な情報の共有がそれを支えている。ＷＨＯの予防原則を踏まえ、政府は国民が納得できる情報の提供に努めるべきだ。（地方部　高倉正樹）

>202
Ｔ急の工作員さん、もっと勉強して下さい。約2年前の新聞記事を引用しておきます。
微少電磁波を、間断なく浴び続けなければならない、マンション住民の健康被害は明らかです。

（2006年1月12日 読売新聞）
http://www.yomiuri.co.jp/iryou/news/iryou_news/20060112ik07.htm

健康被害予防、電磁波対策でＷＨＯが初の国際基準案
　送電線や家電製品などから放出される電磁波が健康に与える影響を調べている世界保健機関（ＷＨＯ）は、電磁波対策の必要性や具体策を明記した「環境保健基準」の原案をまとめた。

　電磁波に関する初の本格的国際基準で、ＷＨＯ本部は「今秋にも公表し、加盟各国に勧告する」としている。日本政府は電磁波について「健康被害との因果関係が認められない」としているが、基準公表を受け、関係各省で対応を協議する。

　原案は、電磁波による健康被害の有無は「現時点では断言できない」としながらも、発がん性について「（３０センチ離れたテレビから受ける最大電磁波の５分の１程度にあたる）０・３〜０・４μＴ（マイクロ・テスラ）以上の電磁波に常時さらされ続ける環境にいると、小児白血病の発症率が２倍になる」とする米国や日本などの研究者の調査結果を引用。科学的証明を待たず被害防止策を進める「予防原則」の考え方に立ち、対策先行への転換を促す。

　具体的な数値基準については、各国の専門家で作る「国際非電離放射線防護委員会」（本部・ドイツ）が１９９８年に策定した指針（制限値＝周波数５０ヘルツで１００μＴ以下、同６０ヘルツで８３μＴ以下）を「採用すべき」とし、強制力はないものの、日本など制限値を設けていない国に、この指針を採用するよう勧告する。

　また、各国の事情に応じ、送電線などを建設する際の産業界、市民との協議を求める。対策例として、送配電線の地下化や遮へい設備の設置などを挙げている。

　政府は、ＷＨＯの基準公表後、環境、経済産業省など関係６省による連絡会議を開催する方針。「費用対効果を勘案し、有効な予防策を考えたい」（環境省環境安全課）としている。

　電磁波研究に携わっている財団法人・電気安全環境研究所（東京都渋谷区）は「電力会社や家電メーカーも対応を考えざるを得ない。電磁波防護の費用が価格に跳ね返る可能性もあり、消費者に十分説明して理解を求める必要がある」と指摘している。

　９０年代以降、欧米の疫学調査で「送電線付近の住民に小児白血病が増える」などの報告が相次いだことから、ＷＨＯは９６年、「国際電磁界プロジェクト」をスタート。日本を含む約６０か国の研究者らが影響を調査している。

　電磁波　電気が流れる場所やその周りから発生する電気と磁気の波のこと。９３年の通産省（当時）の報告書によると、家電製品から出る超低周波の電磁波はドライヤー２・５〜５３μＴ、テレビ０・１〜２μＴなど。送電線の下は２０μＴ。ＷＨＯの下部組織「国際がん研究機関」は０１年、超低周波の磁場（磁気のある場）について「発がん性があるかもしれない」とした。

[解説]電磁波の予防原則　明確に…ＷＨＯ「疑わしきは回避」
　電磁波に関する環境保健基準原案で世界保健機関（ＷＨＯ）が明確に打ち出したのは、「疑わしきは回避せよ」という「予防原則」のメッセージだ。現状では、各国の調査研究は健康被害を立証しきれていない。アルコールや喫煙など健康に対するリスクは、身の回りにたくさんある。電磁波だけを過度に警戒する必要はないだろう。しかし、電磁波については、根拠のない健康への不安だけが先行したり、逆に全く無関心だったりするのも事実だ。最新の科学情報に基づく電磁波の特徴や影響を正しくとらえている人は意外と少ないのではないか。

　電化製品に囲まれ、様々な電磁波を浴びながら暮らしていることを考えると、ＷＨＯが指摘するように、政府には、最新の研究で得た知見や防護方法について、情報提供する責任がある。環境ホルモンやダイオキシン問題などを機に、欧州では予防原則は環境施策の主流になりつつあるが、政府・産業界と国民との間の正確な情報の共有がそれを支えている。ＷＨＯの予防原則を踏まえ、政府は国民が納得できる情報の提供に努めるべきだ。（地方部　高倉正樹）

>>248
大丈夫ですよ。なにも心配いりません。
私も東京タワーの近くに長年住んでいましたがピンピンしてますし（笑）

来年1月中旬に東急の説明会があるのですね。
3月には着工できるでしょうから、予定通り2009年の3月には完成しそうですね。良かったです。
マンションのみなさん、
変電所は電車の安定運行に必要な施設です。
わがままは止めましょうね。

私は、東急の社員です。今回の件については、あまりに計画が杜撰です。上役には言っているのですが、大組織のため、現場の声が上に上がりません。

確かに、当社としては、変電所は必要と考えています。しかし、何故「この場所」なのかと問われると、あまり根拠はありません。強いて根拠を言うとすれば、空いている土地の中では、道路に面していたので、ここで工事するのが一番費用が安く上がるからです。

一社員として、住民の声を真摯に受け止めて、もう一度、真摯に検討をし直し、周辺住民の理解を求めることをやらないと、当社はダメになってしまうと思います。

周辺住民の皆様、当社にも、今回のことを憂いている社員がいることを理解して下さい。

>252さん

あなたは成人ですよね。無責任なことは言わないで下さい。あなたは、本当に周辺住民ですか？

2006年1月12日 読売新聞の記事を、よく読んで下さい。
http://www.yomiuri.co.jp/iryou/news/iryou_news/20060112ik07.htm

WHOが指摘しているのは、小児性白血病の発生率が高くなることです。マンション住民は、乳幼児を多く抱えているからこそ、あれだけ真剣になって反対をしているのではないでしょうか。

>253さん

勇気ある告発をありがとうございます。是非、時機をみて、対策協議会にご連絡下さい（℡042(795)3821）。

>>248
物件キャンセルすればいいと思いますが・・・

どうみても253＝254だと思うのですけど・・・（笑）
勝手に東急の社員を騙って大丈夫なんでしょうか。
一応、通報しておきます。

ＷＨＯの指摘ってこれのことですか？
http://www.who.int/peh-emf/publications/facts/fs322_ELF_fields_jp_fina...
「全体として、小児白血病に関する証拠は因果関係と見なせるほど強いものではありません。」「ELF磁界曝露とこれら全ての健康影響との関連性を支持する科学的証拠は、小児白血病についての証拠よりもさらに弱いと結論付けています。幾つかの実例（すなわち心臓血管系疾患や乳がん）については、ELF磁界はこれらの疾病を誘発しないということが、証拠によって示唆されています。」

白血病の発生率が高くなるなんてどこにも書いてませんよ。


多くの市民が利用する駅に必要な設備なのです。
マンション住民のみなさん、わがままエゴ反対はやめてください。
周辺住民は冷めた目でみています。

>256さん

なるほど、WHOは、発ガン性との因果関係＝危険であることについての証拠はないとしていますね。
でも、WHOは、因果関係がないこと＝安全であることの証拠もないので、既にできてしまったものは仕方がないが、これから作るときは、民家からは「回避」する政策をとりなさいと言っていますね。

そうしますと、何で、東急は、マンションにこのような施設を近づけようとするのですかね。駅前ではなく、少し場所を移せば、民家が周辺にないから、こんなトラブルにはならないでしょうに。

ダイオキシンもアスベストも最近話題の肝炎もちょっと前までは、誰も身体に悪いなんて知らなかったですね。低周波の電磁波がどんだけ身体に悪さをするかなんて、今当に世界中の研究者が必死こいて研究してるところですから、誰にも証明なんてできない。
悪いって研究結果もあるけど、まだまだ確定するには、メカニズムの解明も、疫学調査も不十分ってことで、ＷＨＯの今の格付けなんですよね。
まぁ、そういうことですから、最後は自分で判断しないといけないですね。

知らない（未だわからない）＝大丈夫と思える人はいいですが、最近は情報の開示が進んでいて、そうじゃない人も多いですから、公共性・公益性の高いものであったとしても、リスクコミュニケーションは必須なのに（天下の東電さんだってやってますね）、東急は隠密行動でしたね。
私は素人ですが、わざわざすずかけ台の駅前に作ることも無いんじゃないかと思っています。東急も変電所の必要性やすずかけ台駅前である必然性を説明してくれないし、資料も出そうとしない。本当に公共性・公益性があるというなら、さっさと説明すればいいことなのに。
東急の小銭稼ぎのために、実験台になりなさいって言われたら、だれでもいやなんじゃないでしょうかね。

>>252さん
おっしゃるとおり「変電所は電車の安定運行に必要な施設」ですが、今回のすずかけ台変電所が東急田園都市線の安定運行に必要かどうか、すずかけ台駅前が本当に最適な場所かどうかは、未だ説明も証明もされていません。なので、わがままかどうかも分かりませんね。

電磁波の影響を殊更大げさに言うことには私も反対ですが、今の段階で、安全とか影響ないとか断定的に言う人の意見は、その時点で偏っています。
議論を別な方向へもって行きたいのは分かりますが、もう少し建設的に議論する姿勢を見せて欲しいですね。

>>256さん
本当に東急の社員かどうかなんて分からないんだから、読む人の判断に任せれば良いことでしょう。東急の計画がずさんなのは事実なのですし。
貴方も、いろいろなところで、変電所が必要と理由も述べずに繰り返されていますが、そろそろ、ご主張の根拠を示された方が、みなさんの納得感があるのではないでしょうか？

一切の値引きなしで購入した人は、自己都合でキャンセルしても、
デベ側の責任ではないので、手付け金は返ってこないし、嫌悪施設
による資産価値の低下必至で泣き寝入りするしかないよね。

資産価値の低下って、どのくらい下がるんだろうかね。
手付けよりも高額だったら、キャンセルしたほうが懸命
かもしれませんね。

http://www.contract.reins.or.jp/search/waa01-04DSP.do?r=60004197054696...
これで過去3ヶ月間の近隣マンションの取引価格を参照したら、
７０㎡〜80㎡では、3000万円前半でした。
相場価格は７０㎡徒歩6分の条件で3700万円です。
みなさんの購入された物件との比較が必要ですね。

つくづく電磁波の問題は難しいと思います。
http://www.denjiha-navi.com/topics/index.html#topics20070925
　上記のように、どこに居ても有りえる話だし、今回のような事があると、ちゃんと判断できる住民が多く住んでいる所に住むというのも賢明な選択のようにも思えます。（私が判断できないので、便乗している部分は多いのですが・・・すみません。）
　と言う事で・・・既に契約していてなんですが、より良い生活環境を維持し続けるよう協力する体制が出来ると分かったのは不幸中の幸いで、住むところとして選択する判断基準にするのも正解かな〜と思う今日この頃です。
　皆さん、白紙撤回に向けて頑張りましょうね！