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日本では、東京タワーの周辺やテレビ局の中継アンテナの間近でもビルやマンションが無数に建っている。テレビ・ラジオ局の送信出力は携帯基地局の数十〜数百倍の出力で、それなりの環境基準を定めているる国では周辺数kmは住めないし、間近にマンションが建つなどまずありえない。
http://www.interq.or.jp/cool/viper/news_tt.htm
日本は高周波に関する電力密度の環境基準が極端に甘い。
ロシア 2.4μw/cm2
スイス 4μw/cm2
イタリア 10μw/cm2(自治体によっては2.5μw/cm2)
中国 6.6μw/cm2
を上回る電力密度の地域には住居や学校、病院などは建てられない。
日本は1000μw/cm2(ロシアの400倍、スイスの250倍、イタリアの100倍)が環境基準なので、住宅地区のど真ん中やマンションや市街地の雑居ビルの屋上にも携帯基地局や中継アンテナ等が建てられる。
>>341
こればっかりはなんともいえない。
一般的に基地局からすぐ近くより200mぐらいの地点の方が強くなる事も多いし、アンテナの世代や出力や種類によっても異なってくる。
一般的に欧州の石造りの家の屋内は屋外の1/10程度に減衰するので、EU環境保護局が提唱する屋外の安全基準値0.1μW/cm2は屋内値で0.01μW/cm2程度を想定している。
日本の木造家屋の場合は、屋外でも屋内でも殆ど変わらないので、購入希望の土地で測定してみて0.01μW(0.00001mW)/cm2を下回っていればまず安全かなというレベル。
参考URL
EU環境保護局 高周波では0.1μW/cm2(屋内)を推奨
http://www.gsn.jp/no90.htm
携帯電話の基地局(アンテナ)と健康
http://www.iftech.or.jp/cellular/health.html
携帯基地局を注意深く避けても、近所の家がアマチュア無線の24時間運用(レピーター)を趣味で始めたらいっかんの終わり。高圧線や変電設備は目立つから避けるのも対策も簡単だけど(少し離れた区画を買えばいいだけ)、携帯基地局や無線アンテナ、TV中継局の類は完全に避けるのは難しい。知らない間にいつのまにか近くに建っていたという報告例もしばしばあるし。
http://www.tokai-bt.soumu.go.jp/tool/kohosiryo/mymedia/17/html/221/221...
この図は総務省が配布したパンフレットの内容だけど、50mの地点よりも200mの地点の方が
強くなっている。あくまで一例だけど、この例だと500m離れた場所でやっとEU環境保護局が
勧告した安全基準0.1マイクロワット/平方センチ(0.00001ミリワット/平方センチ)を満たしている。
みなさん色々ありがとうございました。
やっぱり恐いですね。
わざわざ基地局の近くを選んで住む事はしない方がよさそうですね。
>>335 さんの言っておられるように、後悔は先に立たないですから…。
日本は電波塔(東京タワー)が近い(よく見える)という事が分譲マンションや
賃貸物件の売りになるような間抜けな国ですからね。
東京タワーや生駒山頂の各放送局の送信出力は50kwで携帯基地局の比ではなく
1600倍以上ですよ。環境に厳しい国では、電波塔の周囲のかなりの広範囲は
定めた基準値を大幅に超える為に住めません。
携帯の基地局は、もはやいまさら気にしてももはや手遅れで対策しようがないし
あきらめたほうがいいと思うよ。電波がつながる地域は、どこもある程度は被爆している。
住宅街でも市街地でも周辺数百メートル以内に基地局が全く無い場所なんて殆どない。
近所の家には携帯をリアルタイムで使っている人間が多数いるはずだし、無線LANや
デジタルコードレスの電波もそこら中に飛び交っている。
30ワットの基地局から100メートル離れた場所の被爆値より、携帯の端末使用中の被爆値、
デジタルコードレス電話の親機や無線LAN機器の被爆値のほうが大きいからね。
例えばNECのコードレス電話の親機の近くで10μW/c㎡の測定結果があるけど、これは
携帯基地局のアンテナから20m離れた位置の被爆量(0.3μW/c㎡)よりも30倍強い。
無線LANでも5μW/c㎡程度は被爆している。
出力30wの基地局のアンテナから200メートル離れた屋外の被爆値
0.8μW/c㎡
出力10mwの室内無線機器(デジタルコードレス、無線LAN)から10メートル以内の被爆値
5〜10μW/c㎡
その通り。100m離れた携帯基地局からの高周波曝露より、0〜10mしか離れていない家庭用の無線通信機器からの高周波曝露のほうが強い。これは隣の家がコードレス電話や無線LANを使っていたら、少し離れた携帯基地局よりよほど影響大きいという事。デジタルコードレスフォン(2.4GHz帯)などは通話中だけでなく24時間常時高周波を出しているので、就寝中なども曝露しているという性質からして携帯基地局からの影響と全く同列に語る事が出来る。機器使用中だけ曝露しているケース(使用を控える事で曝露量を減らせる)とは違うからね。まぁでも居室や寝室の窓から外を見たら携帯基地局がすぐ近くにこんにちわ状態になる土地などは流石にやめたほうがいいかも。実際の曝露量や数値以前に、圧迫感や威圧感なども含め精神面から健康被害を及ぼす可能性も高い。
http://denwakyoku.jp/docomoseiwadainishi.html
http://www.kobe-np.co.jp/news/shakai/0000774288.shtml
↑隣の川西市(清和台)の件だけど、住民の要望に対応して土地所有者の阪急が賃貸契約の解除を申し入れて基地局が撤去された全国的に珍しい例。住民が先に住んでいて後から基地局が設置されたからうまくいったけど、住む前から基地局が建っていてそれを知っていて土地を買った住民が撤去させる事はきわめて困難だろうね。
新街区はまさに被爆最前線地区ですね・・・
基地局のアンテナはビームチルトといって、数百m〜1kmぐらい先の斜め下に向かって電波を飛ばしている。携帯がつながるエリアではどこも同じような電力密度になっている。
数100メートル離れたからといって、数十メートルしか離れていない場所と比べて殆ど変わらない。
つまり携帯のサービスエリアに入っている場所はどこに住もうが同程度のリスクの高周波は浴びているという事。
http://www.iftech.or.jp/cellular/health.html
Q12で述べ、また2000年のNRPB報告[85]に記載されているように、地上レベルでの電力密度は、基地局から少なくとも数百メートル離れるまでは、通常は距離が離れても低下しません。
新街区は、バス停に近く通勤通学に便利で、中央公園北公園にも近くオープン予定のオアシスにも近いのがメリット。
基地局からの高周波(マイクロ波)は気にしても意味がありませんよ。
もっと厳密に言えば、テレビやラジオの中継局、住宅街の近隣や自宅内からの高周波の方が
近隣基地局からの影響よりずっと電力密度が大きいので、基地局からの高周波だけ気にしても
全く意味がありません。基地局からの高周波で白血病になるなら、コードレス電話やドアホン
(これも2.45GHz帯を使う)やインターネットに無線LANを使っている家庭やその近所でも
白血病になります。そっちの方が基地局周辺数百メートルの電力密度より大きいので。
また、東京タワーや東京スカイツリー、その他放送用の無線中継アンテナの周囲数キロの人間も
癌になります。そっちの方が基地局周辺数百メートルの電力密度より遥かに大きいので。
送電線、柱上変圧器、電化製品等から発生する超低周波磁界(いわゆる電磁波)は、だいたい
常時2〜4ミリガウス以上(ブレーカーを落として家庭内で何も電気を使っていない状態で)
の地域で健康に害を及ぼすというWHO、の見解がありますが、テレビ・ラジオ放送や基地局、
無線機器から高周波に関してはまだ安全基準に大きな幅がありさまざまな意見もあり
これといった決定的な数値は定まっていません。ひとつ言えるのは、携帯基地局からの曝露で
健康に大きな問題があるなら、基地局の周囲を避けるだけでは全く意味が無いという事です。
無線LANもコードレス電話もやめる必要がありますし、テレビの映らない地域に引っ越す必要が
ありますし、携帯がつながらないエリアに引っ越す必要もあります。
ちなみにIARC(国際ガン研究機関)の格付けで電磁波よりもっと発ガン性ランクの高い危険な
ものがいくらでもありますよ。
例えば排ガス、例えば日光、例えばコーヒー、例えばタバコ、例えば酒、例えば焼いた魚や肉。
抽選に行かれた方いかがでした?当たりましたか?
最高倍率の区画や人気のあった坪数や価格帯など教えて下さい。
現在ミニバブルが完全に崩壊した状態でこれから不動産価格は下落に向かいますが、採算性低下を嫌った阪急不動産が山手台の開発をまたストップするのではないかという地元や近隣の市民の心配があります。既に山林を剥がしている北東部の造成地を、黄色い土がむきだしの状態でまたかつてのように放置するのだけはやめていただきたいですね。もう山林を伐採したのだから、責任をもって予定通り平成24年末?までに全体開発を完了させ、販売により宅地の植樹で木々の緑を回復させるのが筋でしょう。塩漬けされていた土地に再び手を入れておきながら、また放置して先延ばしにする事は社会通念上許されないですよ。
今の半径500〜1000mの商圏人口だとオアシス出店してもすぐに潰れるのは
明らかだから、出店するという事は北西部、北東部の分譲による住民増加も
想定している。
山の中腹で坂に囲まれた地形だと食品スーパーの商圏は平地よりずっと
小さくなるわけで、ごく近隣の人口が増えないと商売は成立しない。
平地からわざわざ車でニュータウンに登って食材買いに来る物好きは
そんなに見込めないし。
つまり
阪急がオアシスの出店を決めた=阪急は予定通り北東部も開発して宅地分譲する
不動産は阪急(阪急阪神ホールディングス)の主要事業の一つだから、阪急のほうから阪食(オアシス経営)の親会社であるエイチツーオーリテイリングに出店するよう指示したのでは?
まぁすぐ近くの震災被災者向けの集合住宅(県営切畑住宅)は当然として、五月台の公団など集合住宅群や五月台4〜5丁目の戸建地域からもそれなりに近く一応徒歩圏ですから、出店にあたってはその辺りも商圏と考えてぎりぎりゴーサインが出たのでしょうか。ただ基本的には、山手台西、山手台東の分譲済み街区の住民と分譲中の街区・新街区、将来分譲の造成中街区の住民を主要顧客層として想定しているのは確実でしょうね。しかし山手台も南北に長く、オアシスまで散歩がてらに気軽に歩けるエリアだけではありませんから、車や原付、電動自転車を使ってでも既存の山手台住民に来て貰えるかどうかは品揃えや鮮度、品質、価格競争力など店の出来次第でしょうね。いくら山手台内からは最寄であっても現在住民は他の所まで車で買いに行っているわけで、あまりにも魅力が無い店舗だとメインの食品スーパーに切り替えてくれる世帯は少ないという結果になると思われます。逆にじゅうぶんに魅力的な食品スーパーであれば、桜台や五月台の住民や、山本台の住民もコープや他のスーパーから寝返ってメインとして利用するかもしれませんから、その辺も阪食は狙っているのかも? 営業時間も鍵になりそうですね。