Brillia City 横浜磯子ってどうですか？　その６

最近投稿数がかなり減ってきたね。

何よりも物件が期待ハズレだったせいだろうね。
「丘の上」は魅力だけど、そこに大規模住宅ってのが問題なんだよね。

値下げした時点でデベへの信頼が消えました
まだ１０００戸程残ってるようですし最値下げがあるのではと疑心暗鬼を呼びます
特長の無い板状マンションだから間取りはどれも似たり寄ったりだし
あわてて手を上げる必要は無いような気もします

一度訳あり物件のレッテルを貼られてしまうと、汚名返上は容易ではないですね。
3さんが言われる通り、もう一段の値下げがあるのでは？と疑いますよね。

値下げしたところで、磯子で1000戸の需要は難しいでしょう。ゴーストマンションにならないことを願うばかりです。

内部情報　　再オープンの3連休ガラガラらしい

3連休にいっても、価格はあくまで予定であって
客の顔色を伺いながらの価格決定だろう
値下げするといっても少しでも高く販売したいだろうから

検討者なら値下げを快く思わないわけないと思うが、値下げを快く思わない奇特な輩がずいぶんとまあ吠えること(笑)

検討者や購入者のために、値下げしてもいいかって上司に聞いてみてごらん。

今の時点でこの値引きでしょ、
検討者なら余計に迷うよ。
買い時の判断が難しいし値下げと同様に、
デベの信頼も下がってしまった。

ってかもう少し検討待てば更なる値下げも期待できるんですかね？

今時点で超ラッキー。

さらに値引きがあれば超超ラッキー。

ここのデベに感謝。

こそこそ値びきしかしないデベこそ信用ならねえ。

土地が広くて空地に余裕があるのだから
御殿山のようなタワーマンションにすれば即日完売だったでしょうね
長谷工が得意とする公団住宅の開発手法を取っていながら高値販売では
消費者はついてきませんよ
値下げは真っ当な判断でしたが失った信頼を回復するのは厳しいでしょうね

9さん
今後の売れ行き次第ではないですかね？

>まだ１０００戸程残ってる

１０００レス埋めるのも大変なスレがいくつもあるのに。
あと１０００戸も売らなきゃならないなんて。
これは大変なことですよ。
もっとも、あっちにもこっちにも数百～千戸くらい売り出し予定があるようですが。
デベさんたち、これからどうすんのよ。

１期を終えて、契約者を含めて値引きをするしか売る手だてがないというのに何がラッキーなのか・・・。売れな過ぎて、契約者を含めて値引きをするなんて前代未聞ですよ。正直、今の値引きでも売れないでしょうね。現在の契約者は、よほど見る目がなかったというのが、結論ですかね。

確かに契約者含め、この早い時期に値引きとは前代未聞ですね。。

最初の値付けが高すぎたのは誰がみても明らかです。
磯子で長谷工、、どう見ても最初の金額じゃ売れないでしょう。
しかも残1000戸。。

決して悪いマンションでは無いと思いますが、
最初の金額からここまで値引きされたら購入する気がなくなりますね。
「訳あり物件」ではないでしょうが、
そのようなレッテルを貼られてもおかしくないと思ってしまいます。。。

最初に現在の価格で販売していれば、
売れ行きは全く違ったでしょうに。。
我が家も最初からこの値引きだったら、前向きに検討していたと思います。

明らかに戦略ミスですね。。

15さん
この早い時期に値引きしたということは、普通は「訳あり物件」と市場からは思われるでしょうね。

とある消費者団体がタワマン過剰供給に抗議したところ当局から震災に備えて優良な住宅供給に余裕を持たせるという回答が来たそうですよ。

このマンションも丸山、岡村の木造住宅街を眼下に望みますし1000戸ぐらいわざと避難所用に余らせたのでは？

まあエレベーターが止まると会社には行けませんがね。

不動産市場が動き出した。東日本大震災から１年半近くがたち、地震に対する不安感の薄れや住宅ローンの金利の低さが背景にあるが、実は消費税増税の危機感も後押ししている。マンションなどマイホームはもともと購入価格が高いだけに増税分もケタが違い、物件によっては、車が１台買えるほど変わってくるからだ。税金が上がる前に契約した方が得をする－。そんな心理が働いているようだが、落とし穴はないか。

　「７月に入ってから新築物件の資料請求やモデルルームの見学予約が目に見えて増えた。消費税が増税されると、相当な税負担になるため、増税後の購入を避けようとする動きがあるのでしょう。業界としても、そうした駆け込み需要を見込んで用地取得に力を入れているところは多く、うちもその１社です」

　中堅不動産の幹部がこう話す。

　かねてから注目されていた消費税増税法が８月１０日、参院で可決して成立した。現行の５％が２０１４年４月に８％、１５年１０月には１０％に跳ね上がるが、これを先取りする形で、停滞していたマンション市場が密かに動き出している。

　不動産経済研究所によると、７月の首都圏（１都３県）の発売戸数は前年同月比１・０％減の４０３３戸となったが、契約率は７３・２％と好調の目安とされる７０％を１１カ月連続で更新。近畿圏（２府４県）は６６・６％増の２５９９戸と大幅にアップし、契約率も８０・１％と７０％を大きく上回った。

　震災ショックで落ち込んだ昨年の反動もあるがが、先の幹部が明かすようにこのご時世、買う側のおカネに関する反応は敏感だ。

　プラウドのブランドで知られる野村不動産では「モデルルームへの来客数が増え、増税関連の質問も確実に増えている」（広報）という。同社が７月１４日から２８日までに売り出した「プラウド船橋」（千葉県船橋市）は５７３戸すべてが即日完売した。

　ブリリアで人気の東京建物でも「駆け込み需要にはもうしばらくかかると思うが、モデルルームの入りは非常に好調で、増税に絡む質問も増えた」（広報）と話す。

　そもそも不動産売買の場合、消費税は土地にはかからず、建物にかかってくる。建設されるマンションによっても異なるが、首都圏、近畿圏などの大都市では「土地、建物の価格の構成比率は土地４割、建物６割のケースが多い」（不動産関係者）と言われる。

　この例でいくと５０００万円の物件なら建物部分は３０００万円となり、消費税が現行の５％から８％になると税額は１５０万円から２４０万円へと９０万円増え、１０％では３００万円と倍増。単純計算だが、車１台が買えるほどに膨らむ。

　大手不動産の企画部でマンション開発を担当した不動産コンサルタントの大友雅敏氏は「結婚したり、子供が生まれたり、介護で親と同居するなど人生には広い部屋を必要とするタイミングがある。そういった事情があり、好みの物件がいま見つかっているのなら、増税前に取得しておいた方がいい」とアドバイスする。

　ただし、税金の上昇を避けることが主な目的になるようだと「本末転倒」とし、「不動産は長く住み続けるもの。買い急いで資産価値の低い物件をつかむ方が、はるかに損失は大きい」と注意をうながす。

　マンション選びは、売るときにどの程度で売れるかを念頭に置いて買うのが鉄則だ。

　「最寄り駅から徒歩数分で周辺にスーパー、学校、病院などがあり、公園など緑に恵まれる。眺望、日当たりが良好のほか、騒音もない。建物そのものの耐震、免震構造や物件を管理する管理会社の能力が高いなどそろえばそろうほどいい」（大友氏）

　こうした物件は資産価値が落ちづらいが、最寄り駅までバスを利用し、畑のど真ん中のような環境に建つマンションはそうはいかない。

　「土地神話を背景に買い急ぎ傾向が強かったバブル時代、農地を宅地化した土地に建てたマンションを買い、十数年後に売りに出したら、不便を理由に買い手がつかず、二束三文で不動産会社に買いたたかれた…。こんな例はごまんとある」とは銀行系不動産会社の関係者。焦って買うといいことはないようだ。

　「これぞと思う物件がないのなら、出てくるまで様子見するのが得策です。土地は下落傾向が続いているので、これから後に建つ物件の方が理論上は安くなり、増税分をある程度吸収できる可能性もある。しかも、駆け込み需要を踏まえて供給した物件が、増税後、購入マインドが冷えて在庫となり、値引き物件として出てくることも考えられます」

大きな買い物だけに冷静さが問われる。

あと20ヵ月足らずで1000戸売るのかい？

大丈夫ですか？